監修者

隈本稔

■資格
国家資格キャリアコンサルタント

この記事で分かること

• 自己分析は、自分の強みや弱み、価値観、キャリアの方向性を明確にするうえで欠かせない
• 自己分析を行うことで、応募先企業や職種の選択基準が明確になり、ミスマッチや早期離職のリスクを減らせる
• 他己分析を取り入れることで、より多面的な自己理解が得られ、面接や書類でのアピール力が高まる
• 自己分析をもとにした転職活動は、結果として納得感のあるキャリア選択や長期的な満足につながる

転職活動を始める際、まず取り組むべきことは「自己分析」です。自己分析を行なうことで、自分の強みや価値観が明らかになり、目指すべきキャリアの道筋が見えてきます。その結果、ミスマッチや早期離職のリスクを減らしながら、自分らしい納得のいく転職を実現できる可能性が高まります。

この記事では、より実践的なフレームワークを用いた自己分析の具体的な方法やポイントを解説。自己分析を基軸にして、満足度の高い転職を目指すためのヒントをご紹介します。自己分析をもとに、満足のいく転職を目指しましょう。

転職活動のスタートは「自己分析」から

自己分析とは、これまでの経験や考え方を整理し、自分の能力や性格、強み・弱み、価値観、将来のありたい姿を理解するためのプロセスです。就職活動においても自己分析は欠かせませんが、転職活動においてもその重要性は変わりません。むしろ、社会人としての実務経験を踏まえて自分自身と向き合うことになるため、より深い自己理解が得られ、キャリアの方向性も明確になります。

転職活動は「自己分析から始める」と言っても過言ではありません。転職サイトの調査によれば、転職を検討している人の27.1％が、自己分析や応募書類の準備から転職活動をスタートさせています。

転職活動で自己分析を行なうべき3つの理由

転職活動で自己分析を行なうことは、自分の強みや価値観を明確にし、納得のいくキャリア選択を実現するための重要なステップです。ここでは、自己分析を行なうべきおもな理由を3つに分けて解説します。

1.自分に合った仕事や職場環境が見つけやすくなる

転職を考える人の多くは「今より良い環境」や「自分が活躍できる職場」を求めています。自己分析を行なえば、自分の希望条件や譲れない価値観が明確になり、本当に自分に合った職場を見つけやすくなるでしょう。

まず、これまでの社会人経験を振り返り、「やりがいを感じた瞬間」や「ストレスを感じた原因」を整理します。すると、どのような環境なら自分が活躍できるのか、逆にどのような職場だと合わないのかが具体的にイメージできます。

企業選びの軸がしっかり定まれば、膨大な量の求人情報に振り回されることもありません。結果として、効率良く自分に合った職場を探すことができます。

2.面接や書類で説得力のある自己PR・志望動機が作れる

転職活動では、即戦力であることを証明する具体的な成果が求められるため、自己分析を通じて自分の強みや実績を明確にすることが重要です。強みだけでなく弱みもしっかり把握しておけば、面接時の質問に対して誠実かつ前向きに答えることができます。

他者との差別化ポイントを明確にし、企業側に「この人を採用したい」と思わせる材料を用意できる点も、自己分析の大きなメリットです。強みやスキルを具体的なエピソードと結び付けて伝えれば、面接や書類で説得力のある自己PRが可能になります。自己分析の結果を活かすことで、志望動機にも一貫性が生まれ、企業へのアピール力を高められるでしょう。

3.転職の決断自体を冷静に見直せる

自己分析を行なえば自分を客観視できるため、「本当に転職する必要があるのか」「現職で解決できない課題はないか」など、転職の決断自体を冷静に見直すことが可能です。これにより、衝動的な転職や周囲の影響による安易な決断を防げます。

転職によって実現したいことや解決したい課題が明確になっていない状態で転職すると、後々後悔する可能性が高いでしょう。自己分析でこれらが明らかになれば、目的意識を持って転職活動を進められるようになり、転職後の後悔や再転職のリスクも少なくなります。

【実践】自己分析の手順と効果的なフレームワーク

自己分析では、基本となるステップを押さえつつ、それぞれの段階で役立つフレームワークや分析ツールを活用することが有効です。ここでは、転職活動における自己分析の実践手順と、各ステップで使える具体的なフレームワークを併せてご紹介します。

STEP1：これまでの職務経歴・経験を棚卸しする

まずは、自分がこれまで携わってきた業務内容や役割、実績などを時系列で書き出し、キャリア全体を整理します。職務経歴書のフォーマットや自己分析シートを活用し、「5W1H（いつ・どこで・誰が・何を・なぜ・どのように）」を意識しながら、できるだけ具体的なエピソードまで掘り下げてみましょう。この段階では、思いつく限りの経験や成果をリストアップし、あとから時系列で整理しても問題ありません。

このステップでは、「STAR法（Situation：状況、Task：課題、Action：行動、Result：結果）」を使って各経験を振り返るのがおすすめです。成果や行動を客観的に整理できるため、自己PRや志望動機に説得力を持たせる材料が見つかり、次のステップにつなげやすくなります。

周囲から評価された経験や印象に残っている出来事もリストアップし、自分の強みのヒントを探りましょう。

STEP2：自分の強み・弱みを分析する

次は、棚卸しした経験をもとに、自分が得意だったことや苦手だったことを抽出・整理します。まずは過去の成功体験や失敗体験を振り返り、どのような場面で力を発揮できたか、逆にどのような状況が苦手だったかを書き出してみましょう。

このとき、「SWOT分析（Strengths：強み、Weaknesses：弱み、Opportunities：機会、Threat：脅威）」を活用すると、内面だけでなく外部環境も含めて客観的に自己評価ができます。

また、「マインドマップ」を使って、自分に関するキーワードを中心に、強み・弱み・得意分野・苦手分野などを自由に枝分かれさせて書き出すのも効果的です。このように、強みや弱みを具体的なエピソードと結び付けてまとめておくと、面接や書類での自己PRにも活かしやすくなります。

クチコミにあるように、「講師を希望していたのに、実際は教材の校正がメインだった」という事態は、自身の強みや「本当にやりたいこと」の解像度が低いまま転職活動を進めてしまった結果と言えます。
キャリアのミスマッチという後悔を避けるためにも、まずは自分自身の強みと弱み、そして仕事への価値観を深く見つめ直すことが、納得のいく転職への第一歩となるでしょう。

STEP3：転職理由や大切にしたい価値観を明確にする

続いて、これまでの仕事で大切にしてきた価値観や、自分にとって今後譲れない就労条件を洗い出します。例えば、「働きがい」「成長機会」「ワークライフバランス」など、自分が本当に重視したいポイントをリストアップし、優先順位を付けてみましょう。

このステップでは、「ライフラインチャート」や「マインドマップ」を活用し、人生の出来事や仕事の満足度の変化を可視化すれば、自分の価値観や転職理由がより明確になります。

この流れで、転職を考えたきっかけや、今後実現したい働き方・環境を具体的に言語化してみましょう。価値観や転職理由が明確になれば、求人選びや志望動機の軸がぶれなくなり、面接でも一貫性のあるアピールが可能になります。自分にとって「納得できる転職」を実現するためには、このプロセスを丁寧に行なうことが重要です。

STEP4：理想のキャリア像・目標を設定する

自己分析では、中長期的にどのようなキャリアを築きたいか、どのような働き方やポジションを目指したいかを具体的にイメージすることが重要です。「どのような業界・職種で活躍したいか」「どのような役割や責任を担いたいか」など、将来像をできるだけ明確に描きましょう。

この際に「Will-Can-Must」フレームワークを活用すれば、「やりたいこと（Will）」「できること（Can）」「やらなければならないこと（Must）」の3つの観点から自分の方向性を整理できます。また、「キャリアアンカー」を使って、自分が最も重視する価値観や動機を見極めるのも効果的です。

こうして設定した理想のキャリア像や目標をもとに、今後必要となるスキルや経験を洗い出しておくと、日々の学びや行動の指針も明確になります。

STEP5：自己PRや志望動機をまとめる

最後に、これまでの自己分析をもとに、応募先企業に合わせた自己PRや志望動機を作成します。まずは企業が求める人物像やスキルをリサーチし、自分の強みや経験のなかから合致するポイントを選びましょう。

ここでも「STAR法」を使い、具体的なエピソードを整理することで、説得力のある自己PRにつなげられます。

論理的かつ簡潔に自分の強みや志望動機を伝えるために、「PREP法（Point：結論、Reason：理由、Example：具体例、Point：結論）」を意識することも重要です。最初に結論を述べ、理由や具体例を挟んで、最後にもう一度結論を示すことで、面接官や採用担当者に伝わりやすい構成になります。

自己PRや志望動機は、企業や職種ごとに内容を調整しつつ、一貫性のあるアピールができるようにまとめておきましょう。

転職活動を成功につなげる自己分析の4つのポイント

お伝えしてきたように、自己分析は転職活動の成功に不可欠ですが、なんとなくやっただけでは満足できる結果が得られないかもしれません。ここでは、自己分析を実りあるものにするために押さえておきたい4つのポイントをご紹介します。

1.「具体的に」を意識する

自己分析を行なう際は、抽象的な表現ではなく、実際の業務内容や成果に基づいたエピソードをできるだけ「具体的に」挙げることが大切です。

例えば、「コミュニケーションが得意」といった漠然とした表現ではなく、「プロジェクトで5人のメンバーをまとめ、納期短縮を実現した」など、具体的な数字や事例を盛り込むようにしましょう。これにより、根拠を持って自分の強みや経験を整理できます。

こうした具体性は、書類や面接で説得力のある自己PRにつながり、採用担当者にも伝わりやすくなります。また、一貫性を意識して整理しておくことで、どの場面でも自信を持って自分をアピールできるでしょう。

2.長所だけでなく短所も正直に分析する

自己分析では、自分の長所だけでなく、短所や課題も正直に洗い出すことが大切です。短所を客観的に把握することで、面接での質問にもスムーズに対応できるようになるうえ、入社後のミスマッチを防ぐ効果も期待できます。加えて、短所をどのように克服・改善してきたかを具体的に整理しておくと、面接時に前向きな姿勢をアピールできます。

自分の弱みを知るためには、過去の失敗経験を振り返ったり、周囲の人に意見を聞いたりするのも有効です。長所と短所の両面を把握することで、より現実的なキャリアプランを立てやすくなるでしょう。

クチコミに見られる「社内の独特な雰囲気が苦手」という退職理由は、まさに自身の特性と企業文化とのミスマッチが引き起こした典型例です。もし事前に、自分が苦手な職場環境を客観的に把握できていれば、入社後の苦しみを避けられたかもしれません。
自身の弱みを理解することは、長期的に活躍できる職場を見極めるための重要なポイントとなります。

3.「他己分析」を取り入れてみる

他己分析は、家族や友人、元同僚、上司など、他者の視点や意見を取り入れて自己理解を深めるアプローチです。自分では気付きにくい強みや弱み、過去の成果や課題について、他者からフィードバックをもらうことで、より客観的で多面的な自己理解につながります。

他己分析は、自己評価の偏りや思い込みを修正できるだけではなく、面接や書類作成で使える説得力のあるエピソードを掘り起こすヒントも得られます。特に転職活動では、企業が求める人物像と自分の特徴が合致しているかを見極めることが重要です。その意味でも、自分以外の客観的な意見は大きな助けとなります。

4.定期的に見直し自己PRを最適化する

自己分析は一度やって終わりにするのではなく、転職活動を進めるなかで定期的に見直すことが大切です。自身の経験やスキルが増えるたびに自己PRやエピソードもアップデートし、応募先企業ごとに内容のカスタマイズも行ないましょう。企業や職種ごとに求められるスキルや人物像をしっかり調べ、その価値観やニーズに合った自分の強みを選んで伝えることが、説得力あるアピールにつながります。

実際、OpenWorkを活用して採用を行なう企業からも「自社の企業文化に興味を持ってくれる人を評価したい」という声が挙がっています。

「実際、OpenWorkリクルーティング経由で応募される方には、応募前からクチコミを読み込み、企業文化に強い関心を持ってくださる方が多いですね。そういった点で、私たちが大切にしている共通の価値観「The 7 Values」との相性の良さを感じています。」

引用：社員クチコミが"企業の本質"を見える化。OpenWorkリクルーティングで企業文化にマッチした優秀人材の採用を実現。 株式会社ユーザベース

業界や職種ごとの特徴を意識し、自己分析の結果を柔軟に活用しましょう。

転職のための自己分析に関するよくある質問

ここでは、転職活動の自己分析に関してよくある質問と、その回答をまとめました。疑問や不安を解消し、スムーズに転職活動を進めましょう。

自己分析は転職活動のどのタイミングで始めるべきなのか？

自己分析は、転職活動の最初に行なうのが理想的です。自己分析で希望条件や転職理由が明確になれば、応募書類の作成や面接準備がスムーズに進むだけでなく、応募する企業選びにも迷いが少なくなります。

転職活動全体のスケジュールや効率にも大きく影響するため、早めに取り組むことが重要です。目安としては、希望する転職時期の3ヵ月前には自己分析を始めておくと安心でしょう。

また、OpenWorkのようなサービスも、転職活動の早い段階から活用するのがおすすめです。実際に働く社員や元社員のリアルなクチコミや年収データを参考にすることで、自分の価値観や仕事で大事にしたいことを明確にするためのヒントが得られます。

転職活動で自己分析をしないとどうなる？

自己分析をせずに転職活動を進めると、自分の強みや価値観が曖昧なまま転職先を選ぶことになり、入社後のミスマッチや早期離職につながりやすくなります。また、志望動機や自己PRの内容が十分に掘り下げられておらず、説得力に欠けるものになってしまうことも少なくありません。

また、企業選びの軸が定まらず、求人情報に振り回されて迷走しやすくなるリスクも高まります。転職理由やキャリアの方向性が不明確だと、面接で一貫性のある回答ができず、採用担当者に自分の魅力を十分に伝えられないおそれもあるでしょう。

「もっと自分に向いている職種を選ぶべきだった」「業務内容が合わなかった」というクチコミからは、自己理解の欠如が入社後のミスマッチに直結することが分かります。
説得力のある志望動機を語り、後悔のないキャリアを歩むためにも、まずは自分自身と深く向き合うことが、転職成功への第一歩となるでしょう。

自己分析はどこまで深掘りすればいい？

自己分析は、これまでの経験や実績を5W1Hで掘り下げ、具体的なエピソードや成果を言語化できるレベルまで深めることが大切です。自分の強みや弱み、価値観、転職で実現したいことが明確になるまで、深掘りは繰り返し行ないましょう。

面接で質問された際に、なぜその行動をとったのか、どのような結果が出たのかといった根拠や背景を、具体的に説明できる状態を目指してください。自己分析の内容が志望動機や自己PR、企業選びにしっかり反映できているかを基準にして、納得がいくまで深掘りすることが重要です。

自己分析をしたあとにやるべきことは何？

自己分析が終わったら、まず転職理由やキャリアの軸を整理し、応募先企業に求める条件を明確にしましょう。そのうえで、職務経歴書や履歴書などの応募書類に、自己分析の内容をしっかり反映させます。

また、志望企業ごとに自己PRや強みをアレンジし、面接対策にも活用してください。転職活動を進めるなかで新たな気付きがあれば、必要に応じて自己分析をアップデートし、企業研究や情報収集も並行して行ないましょう。

まとめ：「自己分析をしっかり行ない、行動に活かす」が転職成功のカギ

転職活動の第一歩は、現状の不満や転職理由を明確にし、理想のキャリア像や目標を具体的に描くことです。自己分析を通じて、自分の強み・弱み・価値観を客観的かつ具体的に把握し、転職先で活かせるスキルや経験を言語化しましょう。

分析結果をもとに、企業選びの軸を明確にし、応募書類や面接で説得力のある自己PRや志望動機を作成することが転職成功のカギとなります。自己分析は一度きりで終わらせず、転職活動の過程で何度も見直し、行動や選択に反映させましょう。

また、自己分析と並行して現場のリアルな情報を集めることも不可欠です。「転職メガサーチ」なら、OpenWorkに掲載されているリアルなクチコミや社内評価を確かめながら、全国の求人を一括で検索できます。社員の生の声や実態を事前にしっかりチェックし、自分の軸に合った納得のいく職場選びに役立ててみてください。

専門家プロフィール

隈本稔

■資格
国家資格キャリアコンサルタント

■プロフィール
長崎大学大学院生産科学研究科を修了。その後、大日本印刷株式会社と東レ株式会社にて、製品開発・生産技術職に従事。2018年から、経営・キャリアコンサルタントとして長崎を拠点に企業の業務効率化、人材戦略立案、チームビルディング、集客サポートなど、経営改善や人材の有効活用に関するコンサルティングを行っている。

監修者

栗原深雪

■資格
社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
産業カウンセラー

この記事で分かること

• 転職に最適な時期は1月・2月・10月
• 年齢でみると25歳から29歳が、最も転職者が多いとされている
• ライフスタイルやキャリアプランの変化、年代や状況によって転職成功のポイントは異なる

転職を考える際に「いつがベストなタイミングなのか？」と悩む方は多いのではないでしょうか。実際、転職のタイミングは「年代」や「時期」「会社の方針変更」、結婚や出産・育児といった「ライフステージの変化」など、さまざまな要因によって左右されます。一人ひとりの状況や環境によって最適な転職タイミングは異なるため、自分にとってベストな時期を見極めることが大切です。

本記事では、転職を成功させるための最適なタイミングを、時期別・年代別・勤続年数別に解説。また、ボーナスを受け取ってから転職してもいいのかどうか、結婚や出産・育児といったライフイベントが絡んだときに転職する際の注意点など、具体的なケースを想定した転職成功のポイントもご紹介します。

【時期別】転職のタイミングがベストなのは1月、2月、10月

厚生労働省が公表している「一般職業紹介状況」のデータによると、1年のなかで新規求人数が特に多くなるのは1月、2月、10月です。この時期は、4月入社を見据えた新年度の組織体制強化のため、企業が早い段階から求人を活発化させる傾向があります。

特に1月・2月は、新年度に向けて人員を確保し、体制を盤石にしたいという企業側の意図が反映されています。また、10月も求人が増加する時期です。これは多くの企業で決算期が3月・9月・12月に集中していることが関係しています。

決算後には、業績や組織の見直しを踏まえた新規事業の立ち上げや人員補強が進められやすく、結果として1月や10月に求人が増えるためです。

したがって転職時期に迷う場合は、企業の採用活動が活発になる1月、2月、10月を押さえておくことが重要です。ただし、転職は運や縁にも左右されるため、少しでも転職を考えているなら、早めに動き出すことが成功への近道となります。

【年代別】データから見る転職者が多い年齢

厚生労働省「令和5年雇用動向調査結果の概況」によると、転職入職率が最も高いのは男女ともに25～29歳であり、そのあとは年齢が上がるにつれて転職率は緩やかに低下する傾向にあります。この年齢層に転職者が多いのは、新卒入社から3年以内に転職を考える「第二新卒」世代が多く含まれているからです。

「第二新卒」世代は、将来の成長や即戦力としての柔軟性が期待できるため、企業側も積極的に採用する傾向があります。一方、30代以降は転職の難易度が上がるという見方が一般的です。しかし、近年は転職エージェントの活用などにより、キャリアアップを成功させる30代以上の転職者も増えてきています。

【勤続年数別】転職タイミングの目安とメリット・デメリット

厚生労働省「令和2年転職者実態調査」によると、転職者が直前に勤務していた企業の通算勤務期間は「2年以上5年未満」が最も多く26.9％となっています。次いで「10年以上」が19.7％、「5年以上10年未満」が17.7％です。転職理由には「長期的な成長が見込めないと感じた」「待遇面が想像と異なった」「社風が合わなかった」などが挙げられています。

2年以上5年未満での転職は、仕事を一通り覚えたタイミングのため、キャリアアップや年収アップを目指しやすいメリットがあります。一方で「またすぐ辞めてしまうのでは」と懸念され、内定のハードルが上がる場合がある点に注意が必要です。

5年以上10年未満の転職では、これまでに培ったスキルや経験を活かしつつ、新しい分野に挑戦することでキャリアの幅を広げられる可能性があります。現職でかなえられなかったリーダーや管理職などのポジションも目指せるかもしれません。ただし「社内で築いた評価や人間関係がリセットされる」「新しい職場で一から信頼を築く必要がある」などのデメリットもあります。

10年以上同じ企業に勤めてからの転職は、マネジメント経験が評価されやすい一方、未経験分野への転職は難しくなりがちです。長期勤務は一定の評価につながりますが、実績やスキルがともなっていない場合は評価が下がるおそれもあります。

いずれのタイミングにおいてもメリット・デメリットはあります。なぜ転職したいのかを明確にし、最適なタイミングを見極めることが重要です。

以下、OpenWorkのクチコミも参考にしてください。

退職の引き金は、決して一つではありません。「上が詰まっている」というキャリアへの閉塞感、会社のビジョンが見えないことへの不信感、仕事の進行を妨げる人間関係のストレス、そして仕事量に見合わない待遇や評価への根強い不満といった、働く人々の共通の悩みが見えてきます。

転職を検討するタイミング8選

転職を考えるべきタイミングは人それぞれですが、理由によっては考え直したほうが良いケースもあります。ここでは、具体的なケースやOpenWorkのクチコミを交えながら、転職を検討しても良いといえる代表的な8つのタイミングをみていきましょう。

1.心身に不調が表れている

「朝起きられない」や「体調不良が続く」「気分が憂鬱」「出社することに強い不安がある」など、明らかに心身の不調が出ている場合は、転職を検討すべきタイミングです。

責任感が強い人ほど「この程度で辞めてはいけない」と自分を追い込みがちですが、過度な業務負担や人間関係、ハラスメントによる不調は、現職で努力しても必ずしも改善するとは限りません。早めに転職を視野に入れ、場合によっては十分に休養を取ることも大切です。

2.ワークライフバランスを保てないと感じた

「残業が多い」「休日出勤が常態化している」など、ワークライフバランスを保てないと感じたときは、転職を検討するタイミングといえます。

ワークライフバランスとは、仕事と私生活を調和させ、人生全体の充実感や満足感を得ることを目指す考え方です。このバランスが崩れると、睡眠不足や疲労の蓄積が起こり、本来のパフォーマンスを発揮できなくなるだけでなく、心身に不調をきたすリスクも高まります。

実際、OpenWorkには以下のようなクチコミが投稿されています。

自分にとって、仕事と生活の調和が図れる環境へ転職を考えることは、前向きで有効な選択肢です。リフレッシュする時間が取れず、生活の質が低下してしまう前に転職を検討しましょう。

3.ライフステージが変わった

結婚、出産、育児、介護など、ライフステージの変化は転職を検討するタイミングです。ライフステージが変わると、これまでと同じ働き方やキャリアアップ、年収アップを目指すのが難しくなる場合があります。

まずは、現職で育休や介護休暇の取得やリモートワークやフレックス勤務などの柔軟な働き方ができないかを相談し、自分や家族にとって最適な働き方を模索することが大切です。それでも働き続けるのが難しい場合は、自分や家族の負担を減らせる職場への転職を検討しましょう。

4.「合わない」「聞いていたのと違う」と感じた

会社に入ると、仕事の内容や配属部署が、求人情報や面接時の説明と異なる場合があるかもしれません。実務的な問題だけでなく「何となく雰囲気が悪い」「社風が合わない」「社員のモチベーションが低い」など、入社前にはわからなかった職場環境の問題に直面するケースもあります。

このようなクチコミで挙げられた入社前に描いていた仕事のイメージと実際の環境や業務内容のギャップは、入社後比較的早い段階で感じやすく、ストレスになることも少なくありません。本当に今の環境で働き続けられるのかを冷静に考え、このギャップを強く感じる場合は転職を検討しましょう。

5.キャリアアップに行き詰まりを感じた

「昇進や昇給の見込みがない」「上司からの評価が得られない」「上役が詰まっていて昇格の見込みがない」など、キャリアアップに行き詰まりを感じた場合、転職を検討してもよいでしょう。特に成長志向が強い人は、このような環境に身を置き続けることで、自信喪失やモチベーションの低下につながるおそれがあります。

まずは、評価につながる実績を積み上げたり、スキルアップを目指して他部署への異動を検討・申請したりするなど、現職でできる対策を講じることも重要です。それでも思い描くキャリアプランを実現できないと感じた場合、転職を考えるタイミングかもしれません。

6.企業の将来性が不安

企業の将来性に不安を感じた場合は、転職を検討する適切なタイミングといえます。経営不振や業績の悪化は、どの企業にも起こり得るリスクです。万が一倒産すれば、給与の未払いなど大きな負担を強いられることも考えられます。

自分のキャリアや生活を守るためにも、企業の動向や将来性を冷静に見極め、必要に応じて早めに行動することが重要です。早期退職者制度などがあれば、活用を検討しましょう。

クチコミからは、単なる業績悪化だけでなく、「イノベーションがなく夢を持てない」といった事業内容への停滞感や、「若手が次々辞めていくのに会社が改善しようとしない」という組織体制への不信感が挙げられています。
個人の力では変えられない構造的な問題に対し、自身のキャリアを守るために転職を考えるのは、有効な選択肢の一つとなるでしょう。

7.事業方針の転換、体制の変更

事業方針の転換や組織体制の変更が行なわれると、待遇や仕事内容が大きく変わる可能性があります。これまで積み上げてきたキャリアや専門性から離れることになると、精神的なストレスも大きくなりがちです。

待遇の悪化や給与の減少といった私生活に直接影響する変化によって、現職で働き続けることが難しくなるケースもあります。こうした環境の変化は、働く人の価値観やライフスタイルに合わなくなる可能性があるため、自分に合った新たな職場を探すことは有効な選択肢となるでしょう。

8.資格を活せる仕事をしたいと感じた

特別な資格を持っている、あるいは新たに資格を取得したにもかかわらず、現職でその資格を活かせる職種や部署がない場合は、そもそも仕事とのミスマッチが生じている可能性があります。そのまま働き続けてもモチベーションは下がる一方です。

また、働いているうちにほかの職種に興味を持ち、資格を取得するケースもあるでしょう。自分の資格を活かして本当に興味のある仕事に挑戦したいと感じたときは、転職を前向きに検討するタイミングといえます。

気を付けたい転職タイミング4選

転職は前向きなキャリア形成の一歩ですが、タイミングによっては思わぬトラブルや負担につながるため注意が必要です。ここでは、避けたほうが良い転職の時期・タイミングを解説します。

1.繁忙期の転職

繁忙期は業務量が増え、職場全体が忙しくなるため、転職は避けたい時期です。引き継ぎや書類の準備など、通常よりも多くの手間がかかるうえ、周囲への負担も大きくなります。特に繁忙期の真っ只中に転職すると、同僚や上司に迷惑がかかり、非常識と思われてしまうでしょう。

そもそも自分自身も忙しいため、十分な転職活動ができないことも考えられます。その結果、納得のいく転職先が見つけられなければ本末転倒です。繁忙期前後で区切りをつけて、早めにスケジュールしておきましょう。

2.自分のかかわっているプロジェクトが進行中での転職

自分が担当しているプロジェクトが進行中の場合、その途中で転職するのは避けたほうがよいでしょう。プロジェクトの完了前に退職すると、チームや取引先に迷惑がかかるだけでなく、転職先でも「責任感がない」とみなされるおそれがあります。プロジェクトを最後までやり遂げてから転職したほうが、次の職場でも信頼を得やすくなるでしょう。

やむを得ずプロジェクトを途中で離れることになった場合も、引き継ぎなどをしっかりと行ない、けじめをつけてから退職することが大切です。

3.11月～12月の転職

11月から12月は、年末調整や賞与支給などで人事や経理部門が特に忙しい時期です。この時期に退職すると、退職に必要な書類の作成や手続き、離職票や源泉徴収票の発行が遅れることもあり、担当者に余計な負担をかけてしまいます。

また、求人数も減る傾向があるため、転職活動自体も難航しやすい時期です。スムーズな退職と転職を実現するためにも、この時期は避けるのが賢明といえるでしょう。

4.転職の目的が曖昧な段階での転職

転職の目的がはっきりしていないまま行動に移すのは避けるべきです。「上司と合わない」「何となくつまらない」といった曖昧な理由では、転職先でも同じ悩みを繰り返す可能性があります。

まずは現状の改善策を探り、状況を変えられないか考えてみることが必要です。どうすれば前向きに業務に取り組めるか、自分が本当にやりたいことは何なのか、どのような環境で働きたいのかなど、深く考えたうえで、本当に転職する必要があるのかを見定めましょう。

【年代別】転職を成功させるポイント

転職を成功させるためのポイントは年代ごとに異なります。ここでは20代・30代・40代の各年代別に、転職活動で押さえておくべきアピール方法や成功のコツをご紹介します。

20代の転職を成功させるポイント

20代では、新卒3年以内の「第二新卒」が比較的転職をスムーズに進められる傾向があります。社会人としての基本的なマナーやビジネススキルを身につけている点、柔軟性の高さが評価されやすいからです。キャリアチェンジもしやすく、未経験の業界や異業種への転職も比較的かなえやすいでしょう。

ただし「またすぐに辞めてしまうのではないか」と思われないよう、明確なキャリアプランや転職理由を語れるようにしておくことが重要です。年収アップや待遇面の向上も目指しやすい時期ですが、20代前半と後半でアピールポイントは異なります。

20代前半は将来性やポテンシャルを重視されるため、「興味がある」「挑戦したい」という積極性や成長意欲を前面に出すことが成功のカギです。一方、20代後半では社会人経験や実務経験、身につけたスキルや実績も評価対象となります。そのため、これまでの経験をしっかりと自己分析し、どのように新しい職場で活かせるかを具体的にアピールすることが大切です。

30代の転職を成功させるポイント

30代の転職は、これまでの経験やスキルを活かせる求人を見つけたタイミングで動くのが理想です。企業側は即戦力を求める傾向が強いため、キャリアの棚卸しをしっかりと行ない、どの分野でどのように貢献できるかを明確にしておきましょう。転職理由や今後取り組みたいことを整理し、5年後・10年後のキャリアビジョンを描くことで、応募先とのミスマッチも防げます。

また、30代は結婚・育児・介護などライフステージの変化をきっかけに転職を考えるケースも多い年齢です。仕事内容だけでなく働き方や評価制度、年収、福利厚生など幅広い視点で情報収集を行ない、自分に合った職場を選ぶ必要があります。リーダー経験や部下・新人指導の実績があれば、マネジメント力や教育力を積極的にアピールしましょう。

特定の業界や条件にこだわりすぎず、譲れない条件と妥協できる条件を整理し、柔軟に選択肢を広げることも転職成功のポイントです。転職エージェントや専門サイトの活用も有効で、応募書類や面接対策などプロのサポートを受けることで、より良い転職先と出会いやすくなります。自分の強みと希望を明確にし、中長期的なキャリア設計を意識して転職活動に臨みましょう。

40代での転職を成功させるポイント

40代の転職は年齢が上がるにつれて難易度が高くなりますが、これまでの経験や実績を活かせるポジションであれば十分にチャンスがあります。企業はこの年代の転職者に即戦力やマネジメント力を強く期待しており、部下や後輩の育成経験、組織運営にかかわった実績などを具体的にアピールすることが重要です。特に、管理職候補や経営層に近いポジションで採用されれば、待遇アップも十分に狙えます。

一方で、十分なスキルや経験がなければ、これまでと同じ待遇や労働条件での転職が難しくなる可能性もあります。そのため、どのように転職先企業に貢献できるかを明確に伝える準備が欠かせません。また、40代はライフスタイルや家族の状況が変化しやすい時期でもあるため、仕事内容だけでなく、働き方や評価制度、年収、福利厚生など多角的に情報収集し、ミスマッチを防ぐことが大切ですS。

OpenWorkのような実際に働く社員のクチコミを確認できるサイトを活用し、企業のリアルな情報を集めることもおすすめです。

【タイミング別】転職時に気を付けるポイント

転職を考える際には、結婚・出産・育児・介護などのライフイベントのタイミングごとに押さえておきたいポイントがあります。また、ボーナスや昇給の直前といったタイミングでの転職にも注意が必要です。ここでは、タイミング別に気を付けるべきポイントをみていきましょう。

ボーナス・昇給のタイミングでの転職

ボーナスの支給要件を満たしていれば、ボーナスを受け取ってから転職しても問題はありませんが、退職希望を伝えるタイミングはボーナス支給後がベストです。

例えば、6月にボーナスが支給される場合、6月にボーナスを受け取ったあとに退職の意思を伝え、7月に引き継ぎ、8月に新しい職場に入職する流れが理想的です。同様に12月支給の場合は、12月にボーナスを受け取ってから退職の意思を伝え、1月に引き継ぎ、2月に転職先へ入職するのがよいでしょう。

ただし、求人数が最も多くなるのが1月、2月、10月ということもあり、ボーナスに固執しすぎると転職のタイミングを逃してしまう可能性もあります。現職の繁忙期や自身の転職活動のスケジュールも考慮しながら、ボーナスを獲得しつつ、求人数が多い時期を狙って転職活動を進めましょう。

結婚、出産のタイミングでの転職

転職のタイミングが結婚・出産の前か後かで、注意すべきポイントは変わるため、それぞれのメリット・デメリットを把握しておくことが必要です。

結婚前に転職する場合は、仕事に慣れる時間を持てるため、新しい生活と仕事の両立イメージがしやすく、選べる職種や企業の幅も広がります。ただし、転職直後に結婚や出産準備が重なると、生活と仕事の両立が難しくなり、ストレスが増えるおそれもあります。「結婚の予定があるのに転職してきたの？」といった周囲の目が気になることもあるでしょう。

一方、結婚後に転職する場合は、新しい生活リズムに合わせた職場を選びやすく、ワークライフバランスを整えやすいメリットがあります。しかし、転職先が決まらず収入のない期間ができると生活の不安に直結します。また、産休は取得できても、育休は入社1年以上でないと取得できない企業もあるため、出産前後の転職には注意が必要です。

育児、介護が必要となったタイミングでの転職

育児、介護と仕事を両立させるには、従来の働き方では難しい場合も多いため、リモートワークやフレックスタイム制、時短勤務制度など、柔軟な働き方ができる転職先を検討してもよいでしょう。

ただし、制度があっても実際に利用している人が少なく、形だけになっているケースもあるため、利用状況を事前に確認することが重要です。また、定時で帰宅しやすい部署に職種転換するなど、働き方を見直すのも一つの方法です。

夫婦の場合、育児や介護は協力し合いながら進める必要があります。家族で役割分担を明確にし、家庭と仕事を両立できる環境が整った転職先を選びましょう。

家や車など大きな買い物をするタイミングでの転職

家や車を購入するなど、ローンを組む予定がある場合は、購入後に転職するのが安心です。金融機関は、住宅ローンや自動車ローンの審査時に現職の勤続年数を重視します。そのため、転職直後に申し込んだ場合、評価が低くなり、審査に通らなかったり希望する金額を借りられなかったりするおそれがあります。そもそも転職して1年未満の人は、ローンに申し込めないケースも少なくありません。

また、ローンを組めたとしても毎月の支払いが発生するため、前職を離職してから転職先に入職するまでのブランクがないよう、計画的に転職活動を進めることも大切です。安定した収入と勤続年数を確保したうえで、大きな買い物と転職のタイミングを調整しましょう。

まとめ：転職は採用活動が活発な時期と自分のタイミングをうまく合わせてスタートしよう

転職活動を始めるベストなタイミングは、求人が多くなる1月、2月、10月です。特に20代は転職者が多く、第二新卒としての需要もあるため有利に転職できる時期といえます。

繁忙期など周囲に負担がかかる時期の転職は避けるべきですが、「今だ」と思えるタイミングを逃さずに行動することも必要です。「自分の条件に合う求人を見つけた」「クチコミを見て興味を持った」など、チャンスや良いタイミングがあれば積極的に行動しましょう。

また、転職活動では企業のリアルな情報を集めて判断することが大切です。「転職メガサーチ」なら、OpenWorkのリアルなクチコミや社内評価を確かめながら、全国の求人を一括で検索できます。絶好のタイミングを逃さず、自分に合った企業を効率よく見つけていきましょう。

専門家プロフィール

栗原深雪

■資格
社会保険労務士
産業カウンセラー
キャリアコンサルタント

■プロフィール
一般企業、行政機関の総務・人事部に17年従事後、2014年、社会保険労務士登録、2016年独立開業。中小企業の人事労務の手続き・労務トラブルへの相談対応だけでなく、産業カウンセラーとして、育児・介護・病気治療と仕事との両立支援やハラスメント、メンタルヘルスの外部相談窓口対応など、労働者がいきいきと楽しく仕事ができる環境を整備するための支援に力を入れている。神奈川産業保健総合支援センター　メンタルヘルス対策・両立支援促進員として、休職者や休職者を支援する企業にアドバイスを行っている。

監修者

藥井遥

やくい社会保険労務士事務所代表

■資格
社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
産業カウンセラー

この記事で分かること

• 「辞めてから転職」と「働きながら転職」の割合を比較すると、後者を選ぶ人が多い
• 「辞めてから転職」は金銭的なリスク、「働きながら転職」は時間的制約の大きさがデメリット
• いずれの転職スタイルでも目標を定めつつ、金銭的にもスケジュール的にも計画性をもつことで、転職を成功へと導ける

「仕事を辞めてから転職すると不利になる」という意見はよく見受けられますが、実際は転職に集中しやすいメリットがあります。「辞めてから転職」と「働きながら転職」のメリットとデメリットを比較したうえで、自分に合った転職スタイルを選ぶことが大切です。

この記事では、2つの転職スタイルに関するデータや意見を踏まえつつ、成功のコツを解説します。

「辞めてから転職」と「働きながら転職」はどちらが多いかデータで比較

「辞めてから転職」と「働きながら転職」のどちらにするかで悩んでいる人のために、まずは実際に転職した人たちの傾向をデータで明示・比較しながら解説します。最適な転職スタイルを見つけるためにも、ぜひご確認ください。

約4人に1人がブランクなしで転職している

厚生労働省の「令和2年転職者実態調査の概況」によると、転職を「離職期間なし」で成功させている人の割合は26.1％です。約4人に1人は直前の勤務先で働きながら書類選考や面接を受け、転職先での内定獲得へと至っていることがわかります。

転職活動にかかる期間は一般的に3ヵ月前後、長くても6ヵ月前後といわれています。前述の調査データを見てみると、離職してから就職するまでの期間は「1ヵ月未満」が27.6％で最多です。

これは、転職者のうち「離職期間なし」もしくは「1ヵ月未満」で転職している人が過半数を占めている事実を示しています。

参照：令和２年転職者実態調査の概況｜厚生労働省

30～40代は「働きながら転職」を選択する傾向

上記の表を世代別に見てみると、「離職期間なし」で転職する人の割合が最も高い世代は30代、次いで40代です。特に30代は、全体の30％前後が「働きながら転職」を選択しています。

一方、20代前半は1～2ヵ月ほど離職によるブランクが空いたのち、転職する人が多い傾向があります。30～40代を見てみると、4ヵ月以上ブランクを空けて転職している人の割合は13％前後です。

前章で述べたように、転職期間の目安は3ヵ月程度、長くても6ヵ月程度です。そのため、ブランク期間が1～2ヵ月の人に関しては、退職前から転職活動を始めているケースが多いと推測できます。

参照：令和２年転職者実態調査の概況｜厚生労働省

「辞めてから転職」のメリット・デメリット

転職を成功させるためには、2つの転職スタイルの性質を理解する必要があります。まずは「辞めてから転職」のメリット・デメリットを詳しく解説しますので、きちんと押さえておきましょう。

メリット：時間に余裕がある

仕事を辞めることで、自己分析や企業研究にじっくりと取り組む時間的余裕ができます。転職活動を最優先にして生活できるため、面接日程を調整しやすいこともメリットです。

また、現職のストレスから解放されて精神的なゆとりが生じるうえ、趣味や旅行などに時間を費やせるため、心身のリフレッシュにつながります。心機一転することで、転職に集中しやすくなるでしょう。

さらに、スキルアップや資格勉強の時間を設けやすい点もメリットです。

デメリット：収入面での不安と転職への焦り

仕事を辞めると収入が途絶えるため、転職活動が長引くほど金銭的なリスクは大きくなります。人によっては、転職活動が終わるまでに半年程度かかります。その期間は収入がなくても生活できるよう、あらかじめ計画を立てておくことが不可欠です。

転職活動が思うように進まずブランク期間が長くなると、どうしても焦りが生まれます。先が読めないうえ、精神的な不安も募るため、心身へのストレスが増大しがちです。

また、経歴にブランクがあると、面接時に指摘される可能性もあります。「離職から長期間経過しているが、何か問題があるのでは？」と懸念されるかもしれません。

収入面での不安や内定が出ない焦りから、最終的に転職先を妥協して決めてしまうおそれもあります。

「働きながら転職」のメリット・デメリット

次は「働きながら転職」のメリット・デメリットを解説します。前章の「辞めてから転職」の内容と比較しながらご覧ください。

メリット：経済面での安心感が大きい

仕事を続けながら転職活動に取り組む場合、安定した収入を確保できるため、経済的な不安を抱える必要がありません。基本的にブランクは発生しないため、選考でマイナスの印象を与えにくいこともメリットです。

金銭的なリスクが少ない分、「早く決めなければ」という焦りも生まれにくいため、妥協せず転職先をじっくりと検討できます。現職と比較検討したうえで、本当に転職すべきかを判断することで、失敗するリスクを減らせるでしょう。

デメリット：転職活動に割ける時間が限られる

仕事をしていると自由な時間を確保しづらく、自己分析や企業研究に費やせる時間が限られます。仕事の合間を縫って転職活動に取り組まなければならないため、必然的に忙しくなるでしょう。

時間に余裕がない分、面接日程の調整が難しいこともデメリットです。特に仕事終わりや休日しか空いていない場合、転職先が対応できる時間帯と合わない可能性もあるため、有給休暇を取得して面接を組むしか選択肢がないかもしれません。

また、退職手続きや引き継ぎなど、現職との兼ね合いによってはすぐに転職できず、不利な状況になるケースもあります。

「辞めてから転職」は不利なのか：転職者の本音

「仕事を辞めてから転職すると不利になる」といわれることもありますが、実際はどうなのでしょうか。

ここでは、OpenWorkに掲載された転職者のクチコミをもとに、「辞めてから転職」の実情を解説します。

「辞めてから転職」して失敗したケース

「辞めてから転職」で後悔した人の意見を見てみると、ブランク期間における収入面の不安や「早く次の職場を決めたい」という焦りから、自分にマッチしない転職先を決めてしまったケースが多く見受けられました。

ミスマッチを避けるためには、あらかじめ貯金を十分に確保し、心の余裕をもって転職活動に取り組む必要があります。

また、転職活動が長期化した場合、目先の内定獲得にとらわれてしまいがちです。焦る気持ちを抑えつつ、自分がどのような転職先を求めているのかを見直しましょう。

「働きながら転職」は難しかったという意見もある

「働きながら転職」を選んだ場合、時間的な制約を受けることがネックとなります。日々の仕事が忙しいと、自己分析・企業研究・面接日程の調整などに十分な時間を割けないため、結果的に転職活動自体がおろそかになりがちです。

スムーズに転職を進めるためには、自分の状況を踏まえて「辞めてから転職」か「働きながら転職」か、最適な転職スタイルを判断する必要があります。

あなたに合う転職スタイルを決めよう！5つの判断基準

自分に合う転職スタイルは、以下の判断基準をもとに見極めましょう。

• 経済状況
• 時間の有無
• ストレス度
• スキルや経験
• 希望の業界・職種

それぞれの注意点を解説します。

①経済状況：金銭面での不安はないか

まずは、退職後の生活費＋αを工面できるよう、3ヵ月～半年分程度の貯金があるかを確認しましょう。家賃・光熱費・食費といった生活費以外にも、退職によって発生する出費があるため、余裕資金を準備できる程度の貯金額が必要です。

例えば、健康保険や年金の保険料、所得税・住民税などは給料から天引きされていましたが、離職中は自分で支払いの手続きを踏まなければなりません。

また、失業保険の受給を考えている場合、受給要件・申請方法・給付額・給付期間などを事前に確認しておきましょう。

経済状況で不安が大きければ「働きながら転職」を選ぶほうが安心です。退職後に必要なお金をきちんと準備できる場合は「辞めてから転職」も視野に入れて検討しましょう。

②時間の有無：働きながら転職活動する時間があるか

転職スタイルを選ぶ際は、現職の業務量や忙しさを考慮する必要があります。働きながら転職活動に取り組む時間を確保できるのか、多忙すぎて負担がかからないかといった点から判断しましょう。

自己分析や企業研究にじっくりと時間をかけたい人には、時間的に余裕をもてる「辞めてから転職」が向いています。時間管理や効率化で対処できる範囲であれば「働きながら転職」を検討しましょう。

③ストレス度：体調やメンタルの不安がないか

最適な転職スタイルは、現状の体調やメンタルによって変わります。現職の労働環境や人間関係によるストレスが溜まっていないか、残業や休日出勤は多いか、労働環境自体が劣悪ではないかといった点から判断しましょう。

現職が理由で体調を崩している場合、過度なストレスがかかっていると考えられます。社会復帰に時間を要するケースも多いため、転職活動にあたって現職を辞めるのも一案です。

転職には時間に加えて体力・気力も必要なため、体調やメンタルが万全の状態で臨みましょう。

④スキルや経験：転職がスムーズに進むことが予想されるか

今までに身に付けたスキルや経験は、転職の成否に大きく影響します。自分のスキルや経験を棚卸ししたうえで、現在の転職市場における価値を客観的に評価しているかどうかが重要です。

候補となる転職先が決まっている場合、あるいはオファーを受けている場合、退職しても問題ありません。一方で、転職活動に時間がかかりそうな場合は、現職の仕事と並行したほうが安心です。

OpenWorkでWeb履歴書を登録すると、企業からスカウトが届く可能性もあるため、市場価値を推測する判断材料となります。

⑤希望の業界・職種：事前準備や戦略に問題はないか

未経験業界への転職にチャレンジしたり、専門性の高い職種を目指したりする場合、スキルアップに時間がかかる可能性があります。

求人件数が多い業界や、常に人材を募集している職種であれば「働きながら転職」でも比較的スムーズに進行可能です。一方、公務員採用や新年度採用での転職を検討している場合、決まった時期に募集がかかるため、そのタイミングに合わせて戦略を練る必要があります。

自分が希望する業界・職種の求人を検索し、企業が求める人物像や募集時期をチェックしましょう。

「辞めてから転職」を成功させるための4つのポイント

「辞めてから転職」を選択する場合、成功のポイントは以下の4つです。

• 転職の目的をはっきりさせる
• 転職活動の流れを把握し、目標期間を設定する
• 面接準備を入念に行なう
• 失業保険や健康保険などの手続きを忘れない

各ポイントの詳細もまとめました。

1.転職の目的をはっきりさせる

転職を成功させるためには、あらかじめ転職理由と転職先に求めることをはっきりさせる必要があります。譲れない条件を明確にしておけば、転職先の候補を絞り込めるため、よりスムーズに進行できるでしょう。

「辞めてから転職」する場合、転職先を妥協すべきではないものの、ブランク期間は短いほうが望ましいことも事実です。「なんとなく」で転職活動に取り組んでいると、ブランク期間が長くなる傾向があります。

一方、仕事がないことに焦って転職先を決めてしまうと、短期離職の原因になりやすいため、慎重に検討しましょう。

2.転職活動の流れを把握し、目標期間を設定する

転職活動の期間は一般的に3ヵ月程度、長くても半年程度です。退職後に転職活動を始める場合は時間を効率的に使えるはずですが、かえってだらだらと続けてしまい、ブランク期間が長くなるおそれもあります。

「3ヵ月以内に内定をもらう」「〇月までに入社する」など、目標期間を定めてスケジューリングすれば、計画的に進行できます。転職活動の基本的な流れは以下のとおりですが、退職後であれば時間の有効活用によって短縮可能です。

しかし、実際に転職活動を始めると、計画どおりに進行しないケースもあります。進捗状況によっては、ほかの企業や職種に応募したり、アルバイトや副業で収入面をカバーしたりするなど、スケジュールの見直しを図ることも重要です。

転職活動がいたずらに長引かないよう、目標と期限をきちんと定めて取り組みましょう。

転職活動は平均何ヵ月？「働きながら」と「辞めてから」転職するポイントを解説

3.面接準備を入念に行なう

退職後の転職活動では、面接時に離職期間中のことを質問されるケースが多々あります。面接官は「そもそも働く意欲がないのでは？」「ほかの企業から内定をもらえず、仕方なく応募しているのでは？」など、応募者の意図を確認する必要があるためです。

ブランクが空く場合、きちんと理由を説明できるよう回答を準備しておきましょう。
職歴にブランクが空いてしまうケースは様々ですが、以下のようなケースが考えられます。

• スキルアップを図るため資格取得の勉強をしていた
• 自己分析や企業研究のために時間を費やしていた
• 病気の療養のため休んでいた
• 家族の介護を行なっていた

また、仮に転職活動の成果が思わしくない場合でも、反省点や課題を分析しつつ、現状の改善に取り組んでいる旨を伝えましょう。

4.失業保険や健康保険などの手続きを忘れない

退職後は失業保険や健康保険、年金などの手続きを済ませる必要があります。時期によっては所得税の確定申告も求められるため、あらかじめ確認しておきましょう。

健康保険や年金の手続きを忘れると、のちにトラブルへ発展しかねません。また、失業保険は申請しないと受給できないため、受給予定がある人はすみやかに手続きを進めましょう。

退職後に必要な公的手続きを表形式でまとめたので、併せてご確認ください。

「働きながら転職」を効率化する3つのポイント

「働きながら転職」を選択する場合、効率化を図るためのポイントは以下の3つです。

• 効率的な情報収集を意識する
• 入念にスケジューリングをする
• 現職と転職活動のバランスを大切にする

こちらも各自詳細を解説します。

1.効率的な情報収集を意識する

「働きながら転職」は、収入による安心感があります。一方、時間に追われて転職活動が長期化したり、面接日程の調整が難しくなったりすることも事実です。

時間的な制約は避けられないため、効率的に転職活動を進めることを意識する必要があります。特に、通勤中の移動時間や勤務中の休憩時間、寝る前の時間といった隙間時間は有効活用すべきです。

例えば、OpenWorkでは隙間時間にクチコミを閲覧したり、企業の評価スコアをチェックしたりすることが可能で、より効率的に企業研究ができます。

2.入念にスケジューリングをする

短期間で転職を成功させたい場合、複数社に応募して選考を受ける方法が効率的です。転職活動で選考が進むと、仕事の合間を縫って面接に対応しなければならないため、スケジューリングが重要となります。

ただし、近年はオンライン形式で面接を行なうケースが増えており、転職先の候補が遠方の企業であっても、面接日程を調整しやすくなりました。一方、従来と同じく対面形式で面接を行なう企業も多いため、事前に確認しておく必要があります。

有給休暇を活用する場合、1日に複数社の面接をスケジューリングしておくなど、限られた時間を効率的に使えるよう工夫しましょう。

3.現職と転職活動のバランスを大切にする

転職活動の効率化を図ることは重要ですが、効率化にこだわりすぎて現職をおろそかにすると、周囲からの信頼を失いかねません。円満退職を実現するためには、現職の仕事を退職まで責任をもって取り組むことが大切です。

当然ですが、転職活動で職場のパソコンを使用すべきではありません。アクセス状況をチェックされると、転職を考えていることが発覚してしまうためです。

転職活動中であることが発覚した場合、職場での居心地が悪くなったり、不利な扱いを受けたりするおそれがあります。転職せずに現職で働き続ける可能性もゼロではないため、現職の上司や同僚に知られないよう転職活動を進めましょう、

まとめ：「辞めてから転職」か「働きながら転職」か、自分に合った転職スタイルを選ぼう！

「辞めてから転職」と「働きながら転職」の2種類を紹介しましたが、実際は後者を選ぶ人が多い傾向があります。どちらが優れているかは断言できないため、貯金の有無や現職の状況を踏まえつつ、自分に合った転職スタイルを選ぶことが重要ですのです。

いずれの転職スタイルでも、目標を定めて計画的に行動しなければ、ずるずると転職活動が長引くおそれがあります。

また、納得のいく転職を実現するためには企業研究が欠かせません。「転職メガサーチ」なら、OpenWorkに掲載されている社員・元社員のリアルなクチコミや評価データを確かめながら、全国の求人を一括で検索できます。実際の職場環境を事前にしっかりチェックし、自分に合った転職スタイルで効率よく転職活動を進めていきましょう。

専門家プロフィール

藥井遥

■資格
社会保険労務士
産業カウンセラー
国家資格キャリアコンサルタント
1級ファイナンシャル・プランニング技能士

■プロフィール
千葉県八千代市にて、従業員数名～百名以上規模の企業の顧問社労士として、雇用のルール整備や労使トラブル対応、勤怠や労務のペーパーレス化支援、給与計算・労務手続・助成金申請、福祉・介護事業所における処遇改善加算等の実務に携わる。「ハラスメント対策」や「介護や育児との両立支援」などをテーマとした講師実績も多数。

監修者

隈本稔

■資格
国家資格キャリアコンサルタント

この記事で分かること

• 転職に迷う人に共通する思考を通して、自分がなぜ決断できないのか客観的に把握できる
• 転職すべきか現職にとどまるべきか、「サイン」によって自らが判断できるようになる
• 年代によって異なる転職の考え方を把握でき、最適な転職活動ができるようになる
• 自己分析や情報収集など、転職に成功するための具体的なアクションプランを把握できる

転職は人生に大きな影響を与える選択です。悩んだり迷ったりするのは当たり前だといえるでしょう。むしろ、よく考えず勢いのまま転職すると後悔してしまう可能性が高いため、慎重になるべきだといえます。

まずは自分が悩んでいる理由を明確にし、そのうえで転職すべきサインが見られるか、あるいは転職しないほうがいいケースなのかを見極めましょう。転職をするべきであると判断したら、徹底的な自己分析や丁寧な情報収集に努めてください。そうすることで、後悔のない転職活動へとつながるでしょう。

転職を悩む・迷う人が「一歩踏み出せない」4つの理由

転職したいと考えることはあっても、あと一歩がどうしても踏み出せず具体的な行動をとれない人は少なくありません。まずは、その「一歩を踏み出せない」理由をおおまかに4つに分けて解説します。

1.本当にやりたい仕事がわからない

よくあるのが、自分が本当にやりたい仕事がわからない、というものです。

今の仕事がつまらないから転職をしたい、だけど自分の得意なことや好きなことがわからない、だから次にどのような仕事を選べばいいかわからない......というように、漠然とした悩みを抱えたまま、転職活動に踏み出せない人はよく見られます。

このようなタイプの場合、まずは自分の好きなことや得意なこと、キャリアプランなどを明確にする必要があるといえるでしょう。

2.転職が成功するか自信がない

具体的にやりたい仕事やキャリアプランがあっても、自分に自信を持てないことで転職活動に踏み出せないケースもあります。今の仕事から転職したいと思うものの、良い転職先が見つかるか、理想とする活躍ができるのか不安になってしまうパターンです。

自信のなさの根底には、「自分のスキルや経験が不足しているのではないか」という思いがあると考えられます。これを解消するには、経験を積んだり積極的に勉強をしたりして、自信につながる行動を少しずつ積み重ねていくことがおすすめです。

3.転職しても同じ待遇を維持できるか不安

転職によって現職より待遇が悪くなることに不安を覚え、転職を迷ってしまう人も少なくありません。

この場合、最も不安を感じるのは給与の低下でしょう。基本給はもちろん、ボーナスやその他インセンティブなど、収入が今より下がる可能性が少しでもあるならば、転職に躊躇いが生じるのは当然だといえます。

ほかにも、退職金や各種手当を含む福利厚生の充実度も企業によって異なるため、その点で待遇が悪化する可能性も十分にあります。事前の説明よりも残業が多い、転職先独自の文化や風土がどうしても合わなかった、業績が悪化すると賞与が出ないなど、実際に働いてみないとわからない部分も多いため、待遇の変化に対する不安は転職を悩む大きな理由になるのです。

4.ワークライフバランスの変化に対応できるか不安

転職によって働き方が変わったり今よりも仕事が忙しくなったりすると、ワークライフバランスが大きく変わる可能性があります。

ワークライフバランスとは、仕事と私生活の両方を充実させることを意味します。

転職で業務内容や責任の範囲が変わったために、家族と過ごす時間やプライベートの時間が減ってしまうのではないかと考えて、転職に踏み出せないケースも珍しくありません。また、新しい仕事内容や職場の人間関係にうまく適応できるかわからず、その不安が転職の壁になっているケースもあります。

もちろん、転職によってワークライフバランスが改善されるケースもあります。ただし、どうなるかは実際に働いてみないとわかりません。

データから見る転職者たちの転職理由

厚生労働省の「令和5年雇用動向調査結果の概況」では離職に関する興味深いデータが示されています。退職を選択する理由は人によってさまざまですが、調査ではおもな退職理由として以下が挙げられました。

• 待遇への不満
• 人間関係の不調和
• 社風の不一致
• 評価制度への不信感
• 成長の見込みの欠如
• ライフステージの変化

また、退職者のうち、自己都合によるものが7割を超え、そのなかで最も多い具体的な理由は「労働条件（賃金以外）がよくなかった」で27.2％を占めます。これに続くのが「仕事内容への不満」26.7％、「賃金が低かった」24.9％でした。

さらに、退職理由には男女で異なる傾向が見られることもわかりました。男性は「会社の将来に不安を感じた」が31.0％で最多であるのに対し、女性は「労働条件（賃金以外）がよくなかった」が27.0％で最多となっています。

転職すべきか悩んだときにチェックしたい5つのサイン

ここからは、転職に迷った場合でも、早めに転職をするべきか判断できる5つのサインについて解説していきます。

1.転職する目的が明確にある

転職するにあたって「なぜ転職したいのか」「転職先に何を求めるのか」という目的が明確になっているのであれば、早めの転職をおすすめします。具体的には、収入を上げたい、理想のキャリアプランを実現したい、現職の業務量が多すぎる、などです。

以下は、OpenWorkに寄せられた、明確な目的を持って退職した人のクチコミです。

「なんとなく仕事が気に入らないから」「周りに転職している人が多いから」など、漠然とした理由で転職すると、入社後にミスマッチが生じてしまう可能性があります。それを防ぐためにも、転職に悩んだらまずはその目的を明確にしましょう。

2.希望する仕事ができない

実際に仕事を始めると、仕事内容が想定と異なることもあります。本当にやりたい仕事ができず、キャリアアップ・スキルアップも叶わず、仕事へのモチベーションが上がらない場合は、早めに見切りを付けてもよいでしょう。

以下は、希望の仕事で働けないことから退職を選択した人のクチコミです。

成長を望めない仕事を続けることは、将来のキャリアにプラスにならない可能性があります。理想通りの仕事ができなかったりキャリアの停滞を感じたりしたら、自信と成長につながる新しい環境を求めて転職するのがおすすめです。

3.多忙やストレスで疲弊している

業務量の多さや人間関係のストレスなどで心身ともに疲弊している場合は、早めに転職を検討したほうがよいでしょう。無理して働き続けると心身の健康を大きく損なう可能性があり、場合によっては取り返しのつかないことになってしまいます。

以下に引用するのは、ストレスで退職を選択した人のクチコミです。

例えば、仕事のことを考えると憂鬱になる、笑うことが減った、些細なことで泣いたりイライラしたりしてしまう、眠れないといったことが当てはまる場合は要注意です。早めに転職へと動き出しましょう。

4.待遇面に不満がある

給与が自身のスキル・経験に見合わない、同じ職種の競合他社と比べて給与が低いなど、待遇面に不安がある場合も、転職を検討するべきサインだといえるでしょう。会社を変えるだけで、今のスキルのままでも給与アップが期待できます。

また、今勤めている会社が経営難に陥っている場合も、早めに転職活動を始めましょう。給与の支払いに遅れが生じたり、あるいは倒産してしまったりすると、生活資金に余裕がなくなり、そもそも転職活動どころではなくなってしまうからです。

ここでは、待遇面への不満から退職を選択した人のクチコミを紹介します。

クチコミからは、単に給与が低いというだけでなく、「実績を出しても報われない」「仕事をしない人との間に収入差がない」といった、自身の貢献が正当に評価されないことへの強い不公平感が読み取れます。

仕事量や責任に見合わない報酬は、日々のモチベーションを著しく低下させる可能性があります。
自身のスキルと経験価値が正当に評価される環境を求めることは、キャリアを守るための合理的な判断と言えるでしょう。

5.問題を会社に相談しても解決できない

現職において不安や不満、問題を抱えている場合、思い切って会社の相談窓口や上司に相談することで解決することもあります。例えば、職場の人間関係の問題や、異なる部署への配置転換の希望などです。

ただし、会社に相談しても取り合ってもらえない、あるいは解決しない、自分なりに問題解決のために動いてみたけれど変化がない、という場合もあるでしょう。そのようなときは転職を検討することをおすすめします。特に、社風や経営方針など、一個人の意見で変えることが難しい部分に不満がある場合はなおさらです。

以下は、OpenWorkに寄せられた、不満や不安などの問題を解決できないために退職を選択、あるいは検討している人のクチコミです。

クチコミからは、人間関係の悩みやキャリアパスの閉塞感、過酷な労働環境といった問題に対し、会社が有効な手を打てず、個人の声が届かない実態が浮き彫りになっています。
自力での改善が見込めない状況では、環境そのものを変える転職が、自身を守り、キャリアを再構築するための現実的かつ積極的な選択肢となるでしょう。

すぐに転職しないほうがいい3つのケース 

前項では転職したほうがいいケースを紹介しました。思い当たる節がある人は、早めに転職活動を開始するのがおすすめです。

一方で、すぐには転職しないほうがいいパターンも存在します。ここでは、転職を踏みとどまるべき3つのケースを紹介します。

1.転職自体が目的になっている場合

「現職が嫌で辞めたい」ことが先行し、勢いで退職してしまうケースです。

転職は目的ではなく、理想のキャリアを築くための手段であることを忘れてはいけません。キャリア構築につながる明確な目的がなく、転職先を十分に調べずに勢いで退職・転職すると、同じ失敗を繰り返してしまう可能性が高くなります。

感情に任せて転職をするのではなく、一度踏みとどまり、本当にやりたいことを見極めるようにしましょう。

2.自分の力で問題を解決できる可能性がある場合

自分の力で問題を解決できる可能性が少しでも残っているのであれば、まずは問題解決のために動いてみましょう。

例えば、仕事ができないことが問題である場合、自分が成長すれば解決できます。これは会社の問題ではなく自分の問題であり、成長のきっかけになるでしょう。

あるいは、労働環境や働き方に不満がある場合、会社に相談することで解決できる可能性が残されています。具体的な解決方法としては、以下のようなものがあるでしょう。

• 出社からリモートワーク、フルタイムから時短勤務など、働き方の変更
• 社内異動
• 担当する業務の変更　など

問題解決に向けた行動をせず、すぐに転職するのは時期尚早といえます。転職したい原因はすべて会社にあるという他責思考は、自分の改善点や働く上での価値観を見極める障害にもなるでしょう。まずは一度冷静になって、今の自分にできることがないか確認してください。

3.今後のキャリアプランが不透明な場合

キャリアプランが明確でない状態での転職は避けるべきです。

具体的な目標がない場合、転職先の選択基準が曖昧になり、自分の期待と実際の職場環境との間にギャップが生じる可能性があります。選択の曖昧さから生じるミスマッチは、転職後に後悔やストレスを招きやすく、結果として転職の繰り返しにつながりかねません。

転職を考えるときは、ある程度長期的な目線で、自身のキャリアプランをしっかりと練り上げてから動き出しましょう。

年代によって異なる転職の判断基準

転職は多くの人にとって、人生を左右する大きな選択です。しかし、転職の際に気を付けるべきことや転職を決断するためのポイントは、年代によって変わります。

ここでは、年代別に転職の判断基準を紹介していきます。年代を一つの目安にすることで、転職における判断ミスを防ぐことができるでしょう。ぜひ参考にしてください。

20代はキャリアプランを作って転職を判断する

20代はキャリアのスタート地点にあり、十分なスキルや経験を持ち合わせていないことが一般的です。一方で、企業側は若さもポテンシャルと評価して積極的に採用を行なうため、この年代は転職市場で注目されやすく、20代は転職チャンスが多いといえるでしょう。

そんな20代での転職を成功させるためには、将来どのような自分になりたいかという理想像を明確にすることが重要になります。そのためには、キャリアプランを具体的に書き出し、自分が望む方向性を整理するのがおすすめです。将来像を明確にすることで、現職と転職先のいずれが理想実現に適しているかを判断しやすくなり、転職後の満足度も高まるでしょう。

30代はライフステージの変化を考慮して転職を判断する

30代はライフステージが大きく変化しやすい年代です。例えば、結婚や出産、子育て、マイホーム購入など、人生の節目ともいえるイベントがたくさん訪れるでしょう。

同時に、30代はキャリアアップを叶えるために、経験やスキルを積み重ね始める大切な時期でもあります。そのため、30代で転職を考えるなら、現職で経験を積んで将来の可能性を広げる道と、転職によって理想のキャリアを実現できる道とを比較し、慎重に検討しなければなりません。

30代になると、20代の頃よりも転職先を選ぶ際の条件が増える可能性もあります。そのときは、優先順位を明確にしましょう。何を優先するべきかをはっきりさせておけば、転職先に迷ったときもある程度選択肢を絞ることができ、迷いや後悔を減らすことができるでしょう。

40代は自分の市場価値で転職を判断する

40代の転職者は、企業側からは即戦力として、専門知識や管理職、マネジメントなど高度なスキルが求められます。そのため、転職先を検討するときは、自分のスキルがその転職先で通用するか、そもそも採用されるのかを十分に検討する必要があるでしょう。

そうして自身の市場価値を冷静に把握することで、現職にとどまるべきか、それとも新たな挑戦をするべきかの判断がしやすくなります。

さらに、40代は健康面や家庭の事情といった問題を抱えやすい年代でもあります。そのため、ワークライフバランスを考慮することも欠かせません。自分のスキルや状況、生活全般を総合的に見つめ直し、納得できるキャリア選択をすることが大切です。

企業から内定をもらったが内定を受けるか迷っている人へ

転職活動を進めていくと、会社から内定をもらうことがあるでしょう。うれしい反面「本当にこの内定を受けていいのか」「複数もらった内定からどこを選ぶべきなのか」と悩む人も多いものです。

そのような場合、上記で紹介した年代別の判断基準をもとに考えることをおすすめします。

また、「自分はなぜ転職をしようとしているのか」という、転職活動の軸となる部分が必ずあるはずなので、それをあらためて見つめ直すことも大切です。

後悔しない！転職活動を成功させる4つのポイント

最後に、転職に迷っている人に向けて、転職活動を成功させるための4つのポイントを解説します。後悔のない転職をするためにも、ぜひ参考にしてください。

1.転職に向けた自己分析を実施する

転職活動を始める際には、最初に丁寧な自己分析を行ないましょう。自分のスキルや経験の棚卸しを通して、自分が何に迷っているのか、本当にやりたい仕事は何か、自分の強みや弱みは何かを明らかにすれば、「転職の軸」が見えてくるはずです。

こうした自己分析は、将来の方向性を定めるキャリアプランを立てるうえでも欠かせません。キャリアプランが明確になれば、自分に合った職場の条件や、絶対に譲れない条件も明確になるでしょう。

転職先とのミスマッチで後悔しないためにも、この機会に自分自身を見つめ直してみてください。

2.企業ブランドや待遇にこだわり過ぎない

企業のブランド価値や年収などの待遇にこだわり過ぎると、求人の幅が狭まってしまいます。転職の軸を決めるときは、働きやすい環境か、企業の風土や文化が自分に合うかを確認するのがおすすめです。

以下のクチコミのように、OpenWorkでは企業の風土に関するクチコミもチェックできます。

転職は企業のブランドや待遇を重視しない方がうまくいく傾向にあります。こだわりは一度捨てて、仕事内容や事業方針といった働く環境に意識を集中してみましょう。

3.求人や企業の情報を適切な方法で収集する

転職後のミスマッチの原因は、転職先企業に関する情報不足が大きいといえるでしょう。「想像していた職場と違った」「理想の仕事とは違った」といったミスマッチを防ぐには、応募前の徹底した情報収集が不可欠です。

OpenWorkでは、実際に以下のようなクチコミを読むことができます。

OpenWorkのクチコミを読むことで、待遇や評価といった入社後の働き方を左右する重要な要素を入社前に判断でき、より後悔の少ない企業選びが可能になるでしょう。

4.在職中に転職活動を進める

後悔しない転職先を見つけるためには、企業研究や自己分析にしっかり時間をかけ、条件や環境を見極めながら慎重に判断することが重要です。退職後に転職活動を始めると、収入が途絶えることで焦りが生じ、条件で妥協してしまう可能性があります。そのため、現職を続けながら転職活動を進めるのがおすすめです。

その際、応募は1社ずつ進めるのではなく、複数の企業に同時に応募し、比較検討しながら転職活動を進めていくとよいでしょう。しっかり比較しながら慎重かつ効率的に行動することで、理想的な職場選びが可能となり、転職後の満足度も高まるはずです。

まとめ：転職を決断したらOpenWorkで情報収集をしよう

転職に迷ったときは、まず自分が抱える悩みや不安を明確にしましょう。そして、将来の方向性を整理することが大切です。

自己分析を通じて自身の強みを把握すれば、本当の意味で自分にマッチした仕事や業界を見つけやすくなります。今回紹介した「転職すべきサイン」に当てはまる場合は転職を前向きに検討し、逆に「転職しないほうがいいケース」に当てはまる方は現職の環境改善に努めるべきです。

「転職メガサーチ」なら、OpenWorkのリアルなクチコミや社内評価を確認しながら、全国の求人を一括で検索できます。企業のリアルな情報を事前にしっかりチェックして効率的に転職活動を進め、後悔のない選択をしていきましょう。

専門家プロフィール

隈本稔

■資格
国家資格キャリアコンサルタント

■プロフィール
長崎大学大学院生産科学研究科を修了。その後、大日本印刷株式会社と東レ株式会社にて、製品開発・生産技術職に従事。2018年から、経営・キャリアコンサルタントとして長崎を拠点に企業の業務効率化、人材戦略立案、チームビルディング、集客サポートなど、経営改善や人材の有効活用に関するコンサルティングを行っている。

監修者

栗原深雪

■資格
社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
産業カウンセラー

この記事で分かること

• 転職エージェントを使わないほうが良いといわれる背景には、キャリアアドバイザーの質や相性の問題がある
• 転職エージェントを使うメリットはプロのサポートを受けて転職活動できることだが、一方で自分のペースで進めにくいというデメリットもある
• 転職エージェントを利用しない転職活動方法には、転職サイトやハローワークの利用、知人からの紹介などがあるが、転職活動をすべて自分で進めていかなければならない

転職エージェントとは、転職したい求職者と、人材を採用したい企業を結びつける転職サービスです。現在は、従来からあるエージェントサービスに加え、企業から直接スカウトが届く「ダイレクトリクルーティングサービス」も広まり、選択肢が増えています。

転職エージェントを利用すると、プロのサポートを受けられたり、非公開求人に出会えたりするなど多くのメリットがあります。一方で、「転職エージェントを使わないほうが良い」という意見を耳にすることもあります。

もちろん、転職エージェントを使わずに転職することは可能です。しかし、「使わないほうが良い」という意見を鵜呑みにせず、メリットやデメリットを理解したうえで活用していくことが大切です。

転職エージェントは「使わないほうが良い」「やめとけ」といわれる理由

転職エージェントとは、求職者と募集企業の間に入り、求職者の転職活動をサポートするサービスです。求職者に合う求人のマッチングや応募企業とのやり取りの代行、契約条件の交渉に加え、履歴書・職務経歴書の添削や面接の練習・フィードバックなども行ないます。

民間企業が実施した調査によると、直近の転職にエージェントを活用した転職者の割合は「情報収集利用」が21.3%、「応募利用」が19.3%で、サービスを認知している方の半数以上が実際にサービスを利用していました。
エージェントサービスの利用率が高い一方で、しばしば「転職エージェントはやめておけ」といわれることもあります。転職エージェントを使わないほうが良いといわれるのは、以下のような背景があるためです。

• キャリアアドバイザーと相性が合わない、質が悪いことがある
• 希望に沿っていない求人を提案されることがある
• 決断を急かされ、転職活動を自分のペースで進められないことがある

しかし、これらはいずれもエージェントサービス自体の問題ではありません。アドバイザーに原因があるため、「転職エージェント＝使わないほうが良い」というのは偏った意見といえるでしょう。

転職エージェントのメリット・デメリットや、どこまで求職者に向き合ってくれるかを含め、良質な転職エージェントを見極めて自分に合った方法で転職活動を進めることが重要です。

参照：マイナビ 転職動向調査2025年版（2024年実績）

転職エージェントを「使う」「使わない」メリット・デメリット

転職エージェントの利用を迷っている人は、転職エージェントを使う場合と使わない場合のメリット・デメリットを理解したうえで、自分に合った選択をすることが大切です。

転職エージェントを使う場合と使わない場合について、「求人の探し方」「応募書類・面接対策」「年収・条件交渉」「スピード感・活動の自由度」の4つのポイントから、それぞれのメリット・デメリットを解説します。

求人の探し方：アドバイザー経由vs直接応募・転職サイトvsスカウト

転職エージェントのアドバイザー経由で求人を探すメリットは、キャリア相談に基づいた求人提案を受けられることです。また、一般には公開されていない非公開求人や、特定の転職エージェントのみに求人を依頼している独占求人にも出会うことができます。

ただし、転職エージェントによっては、保有する求人が偏っている可能性があります。

直接応募・転職サイトは、幅広い求人から自由に求人を探せることがメリットです。一方、探せる求人は一般公開されているものに限られるため、特にハイクラスの求人は見つかる可能性が低くなります。

スカウトの場合、企業があらかじめ条件に合致すると思われる求職者にターゲットを絞ってアプローチしているため、選考を有利に進められるケースがあります。
また、自分では気付いていない市場価値を発見できる可能性もあるでしょう。

応募書類・面接対策：プロのサポートvs自己流

転職エージェントでは、キャリアアドバイザーというプロによるサポートがあり、応募書類・面接対策などの支援を受けられるのがメリットです。履歴書や職務経歴書の添削はもちろん、求人企業の内情に詳しいため、どのように書類作成や面接対策を行なえば良いのか、アドバイスをもらえます。ただし、転職エージェントは多くの求職者をサポートしているため、アドバイスは普遍的でオリジナリティを出しにくくなる可能性があります。

転職エージェントを使わず自己流で選考対策を行なう場合は、自分の強みを自分の言葉でアピールできることがメリットです。しかし、自ら企業研究を行ない、企業に合った対策を考えなければならないため、面接対策の難易度は上がります。

年収・条件交渉：アドバイザー経由vs直接交渉

転職エージェントを使う場合、担当アドバイザーが年収や条件の交渉を行ないますが、転職エージェントを使わない場合には、自分で直接交渉しなければなりません。

アドバイザーにお願いするメリットは、アドバイザーを通して条件交渉できることです。求職者から言いづらい条件についても、自分の市場価値をもとに交渉してもらえます。

直接交渉なら納得いくまで交渉できますが、すべて自分で進めなければなりません。交渉が難航したり、想定どおりの条件でまとめられなかったりするリスクがあります。

スピード感・活動の自由度：アドバイザー主導vs自己管理

転職エージェントを使う場合、転職活動はアドバイザーが主導することになります。応募のタイミングはもちろん、面接の日程調整や入社日調整などはアドバイザーに任せられるので、効率良く有利に転職活動を進められます。

一方、意思決定を急かされたり、アドバイザーと頻繁に連絡を取らなければならなかったりするなどのデメリットがあります。また、転職エージェントによってはサポート期間が限定されている点にも注意が必要です。

転職エージェントを使わない場合は、スケジュールを自己管理しなければなりません。自分のペースで進められるものの、選考状況によってスケジュールの調整が難しくなることも想定されます。

また、現職を続けながら転職活動する場合、企業研究や面接対策などに割く時間が足りず、転職が遅れる可能性も出てきます。

転職エージェントを「使うべき人」「使わないほうが良い人」の特徴

転職エージェントを使う場合と使わない場合では、転職活動の進め方が大きく変わってきます。転職エージェントを使うべき人と、使わないほうが良い人の特徴を解説します。

転職エージェントを「使うべき人」の特徴

以下に当てはまる場合、転職エージェントの利用がおすすめです。

• 初めての転職で、何から手を付けて良いかわからない人
• 非公開求人など、自分では見つけられない求人に出会いたい人
• 書類作成や面接対策などで、プロのサポートを受けたい人
• 忙しくて転職活動に時間を割けないため、転職活動の効率を上げたい人
• 特定の業界や業種に強いキャリアアドバイザーの専門知識を借りたい人

転職エージェントを使えば、キャリアアドバイザーが転職の成功まで伴走してくれます。非公開求人を含めた企業とのマッチングのほか、応募書類作成や面接対策などのサポートが受けられるので、効率良く転職活動を進められます。

また、アドバイザーは業界情報に強いため、特定の業界や業種に強いアドバイザーの専門知識を借りながら転職活動を進めていきたい人にも適しています。

転職エージェントを「使わないほうが良い人」の特徴

以下に当てはまる場合には、転職エージェントを使わないほうが良い可能性があります。

• 自分の意思やペースで転職活動を進めたい人
• 転職エージェントではあまり取り扱いのない業界や職種の求人を希望している人
• 過去に転職エージェントを利用して不快な思いをした人
• OpenWorkなどを活用し、自分で企業研究や情報収集をできる人

転職エージェントを使うと、求人紹介や応募のタイミングなどはアドバイザーが主導することになります。そのため、時間をかけて自分に合う企業を探し、転職活動を進めていきたい人には合わない可能性があります。

転職エージェントを使う場合、アドバイザーとともに転職活動を進めていきます。過去に転職エージェントを利用して不快な思いをした人は、進め方などが合わない可能性も考えられます。

OpenWorkなどを活用し、自分で企業研究や情報収集をできる人は、希望や条件を自分で明確にし、企業と直接やり取りができます。企業の求める人材を理解したうえで対策ができるので、転職エージェントを利用する必要はないでしょう。

【自己診断】転職エージェントを使うべきか判断するポイント

転職エージェントを利用するか迷う人は、以下に当てはまるかチェックしてみましょう。
このチェックリストは、あなたが転職エージェントが提供するサポートが必要な人かどうかを見極めるためのものです。

チェックの数が多い人は、転職エージェントに利用がおすすめです。

• 自己分析・企業分析が得意ではない
• 転職活動に慣れていない
• 転職先の希望が定まっていない
• 転職活動にあまり時間をかけたくない
• 自分に合った求人を効率的に探したい
• 書類作成や面接対策、条件交渉などプロのサポートを受けながら転職活動したい
• 非公開求人や独占求人に興味がある
• キャリア相談を通じて自分の強みや方向性を客観的に知りたい
• スケジュール管理が苦手
• 転職エージェントの担当者と連絡をとるのが苦ではない

質の良い転職エージェントの見極め方

転職エージェントは大手総合型、専門特化型の2種に大別されます。大手総合型は、多種多様な業界・職種の案件を取り扱い、保有する求人量が膨大であることが特徴です。

一方、専門特化型は、特定の業界・職種・年代に特化し、業界などのトレンドやニーズに精通しています。大手総合型と専門特化型の両方に登録し、面談などを通じて相性の良い転職エージェントを絞り込むのがおすすめです。

質の良い転職エージェントを見分けるには、キャリアアドバイザーが親身に相談に乗ってくれるか、希望する業界・職種に関する知識が豊富か、アドバイスは適切かなどをチェックします。

「レスポンスが遅い」「希望条件を無視される」「大量に求人を提案してくる」といった転職エージェントでは、自分に合った企業の紹介を受けられない可能性があるため避けましょう。

転職エージェントを効果的に使うコツ

転職エージェントを使って有利に転職活動を進めるには、アドバイザーとの信頼関係を築くことが大切です。
登録フォームは丁寧に記入し、どのような企業に転職したいのか、自分にどのような強みがあるのかを面談でしっかりと伝えましょう。

求人を提案されたら内容を確認し、その求人が自分の希望と異なる場合には、紹介の理由を尋ね、その理由について納得したうえで応募を検討しましょう。転職活動において不明点がある場合は、早めに解消しておくことが大切です。

アドバイザーとの相性が良くないと感じた場合には、アドバイザーの変更を検討するのも一手です。アドバイザーを変更しても期待する対応が受けられない場合には、転職エージェントを変えてみるとよいでしょう。

なお、複数のエージェントに登録すれば、紹介される求人の偏りを抑えることが可能です。転職エージェントは複数登録しても問題なく、実際に複数に登録して転職活動を進める人も一定数います。複数登録していることをアドバイザーに伝えておけば、同じ企業への応募やスケジュールの重複を防げます。

転職エージェントを使わずに転職する5つの方法

転職エージェントを使わずに転職することも可能です。転職エージェント以外の転職活動方法には、以下が挙げられます。

• 転職サイトを活用する
• ハローワークを利用する
• 企業の採用情報に直接応募する
• 知人・友人から紹介してもらう
• その他

それぞれの概要やメリット・デメリットを紹介します。

1.転職サイトを活用する

転職サイトは、転職手段として最も基本的な手法といえます。サイト登録後、自由に登録求人を探して応募できるので、手軽に転職活動を行ないたい人におすすめです。

転職サイトには多数の求人が掲載されており、パソコンやスマートフォンで求人情報を収集でき、スキマ時間で転職活動ができます。自分から応募するだけでなく、企業からオファーやスカウトを受けられるサイトも多くあります。

ただし、転職サイト自体には、転職のサポートサービスはありません。サポートを受けるにはエージェントサービスへの追加登録が必要です。

転職サイトならOpenWorkがおすすめの理由

OpenWorkは日本最大級の社員クチコミを集めた転職サイトです。さまざまな企業で働いている（働いていた）人たちのリアルなクチコミを閲覧できるため、自分が大切にしている価値観を優先した転職活動ができます。

OpenWorkが2025年に行なったアンケート調査（※）によると、「（全般的に）思い通りの転職ができた／できている」に「とてもあてはまる／あてはまる」と回答した人は全体の58.8％でした。
また、「自分の気持ちに正直に転職できた」に「とてもあてはまる／あてはまる」回答した人も全体の59.8％でした。

OpenWorkでは、履歴書を登録することで企業やエージェントからスカウトが届きます。スカウトが来た会社の情報をOpenWorkの社員クチコミから詳しく調べることで、スカウト内容と相違がないか、社風が自分に合いそうかなどをチェックでき、入社後のミスマッチを防止できます。

※2025年5月31日時点のオープンワーク経由での転職経験者　調査期間：2025年5月7日～2025年5月30日　オープンワーク調べ

2.ハローワークを利用する

ハローワークは、求職者の就職支援を行なう公的機関です。求人検索だけでなく、就職相談、職業訓練の紹介、履歴書・職務経歴書の作成アドバイスなどのサービスを受けられます。
全国で利用できますが、地域密着型のサービスであるため、地元就職に強いことが特徴です。
求人検索や会社への直接応募をオンラインで行うことはできますが、職業訓練の紹介や就職相談などのサービスを対面で受けたい方は、ハローワークまで足を運ばなければなりません。また、アドバイザーがつくわけではないため、自分から積極的に情報を集めたり応募したりする必要があります。

3.企業の採用情報に直接応募する

企業の公式サイトや採用サイトに掲載されている求人情報に、直接応募する方法もあります。すでに就職したい企業が決まっている方におすすめです。企業によっては転職サイトやエージェントを使わず、直接応募のみとしている場合もあります。
直接応募は、自分のペースで転職活動ができ、熱意を評価されやすいなどメリットがありますが、企業によって求人の時期も応募方法も異なるため、応募の手間がかかることがデメリットです。

4.知人・友人から紹介してもらう

近年では、リファラル採用が増えているので、知人・友人からの紹介で転職活動を行なう方法も有効です。

事前に会社の内情を知ることができるだけでなく、紹介に一定の要件を定めていることが多いため、紹介してもらえれば採用される可能性が高く、選考がスムーズに進むことがメリットです。ただし、選考辞退がしにくく、内定を断ったり早期離職となったりした場合、友人・知人との関係が悪化する可能性があります。
なお、紹介による応募はリファラル採用以外にも、職業訓練所などからの紹介もあります。

5.その他

ここまで紹介した以外の転職手段として、転職フェアに参加する、XやLinkedInなどのSNSの採用情報に応募するといった方法があります。

いずれも採用企業や採用担当者と直接接点を持てるため、社風などを確認したうえで応募できることがメリットです。

成功率を高める！転職エージェントを使わない転職活動4ステップ

転職エージェントを使わない場合には、自分ですべて転職活動を進めていかなければなりません。転職活動の進め方を4ステップで紹介します。

STEP1：徹底的な自己分析・情報収集

エージェントに頼らない転職では、まず徹底した自己分析と主体的な情報収集が鍵となります。転職活動の全体スケジュールを計画し、自分の強み・弱み、価値観、経験を客観的に棚卸ししましょう。
そして、どのようなキャリアを築きたいかを具体的にし、求人サイト・企業の採用ページ・社員のSNSなどから能動的に情報を収集し、志望企業を絞り込みます。
志望企業を絞り込んだら、企業の公式サイトだけでなく、OpenWorkなどの社員クチコミサイトで社風や働きがいを調べ、志望動機や自己PRの質を高めていきます。

STEP2：書類作成・応募

履歴書・職務経歴書は、エージェントの添削がない分、細心の注意を払って作成します。テンプレートも活用しつつ、自己分析と企業研究の結果を反映させ、応募企業ごとに魅力が伝わるようアピールポイントを調整しましょう。ポイントが伝わるかどうか、家族や友人に読んでもらうなど客観的なチェックも有効です。
完成したら、求人サイトや企業ホームページの指示に従い、時間に余裕を持って応募します。提出書類の形式やファイル名にも注意しましょう。

STEP3：選考・面接

書類選考に通過したら、面接です。エージェントのサポートがないため、想定問答集の作成や模擬面接など、自主的な対策が合否を分けます。転職理由や志望動機、これまでの経験を自分の言葉で熱意を持って伝えられるよう練習しておきましょう。
面接官から「何か質問はありますか？」と聞かれたときの逆質問で失敗しないように、質問内容は前もって準備しておきましょう。
逆質問では、企業ホームページや社員クチコミだけでは分からない情報を得るチャンスです。

STEP4：内定獲得後の条件交渉

内定獲得後は、エージェントを介さないため、給与や待遇などの条件交渉を自分で行なう必要があります。事前に希望条件を整理し、企業の提示条件と比較検討しましょう。
複数内定の場合は慎重に比較し、納得のいく選択をしてください。
また、入社日の調整も重要です。前職での引き継ぎも想定したうえで交渉しましょう。

まとめ：転職エージェントは手段の一つ。自分に合った方法で転職を成功させよう！

転職エージェントを使わないほうが良いといわれる背景には、「キャリアアドバイザーと相性が合わない」「キャリアアドバイザーの質が悪い」「判断を急かされる」といった理由があります。これは、転職エージェントのデメリットの代表的な例で、転職エージェントはメリットもあります。転職活動や転職先に対する希望をふまえて、転職エージェントを利用するメリットを活かせる場合は、転職エージェントを利用することが成功のポイントです。
転職エージェントを利用しない場合には、転職サイトやハローワーク、直接応募、知人の紹介などを利用することになります。

転職エージェントの利用が不安な方や、自分のペースで求人を探したい方は、OpenWorkのリアルなクチコミや社員評価を確かめながら求人を一括検索できる「転職メガサーチ」をご活用ください。企業の実態をしっかり把握したうえで自分に合った求人を探し、満足のいく転職を実現させましょう。

専門家プロフィール

栗原深雪

■資格
社会保険労務士
産業カウンセラー
キャリアコンサルタント

■プロフィール
一般企業、行政機関の総務・人事部に17年従事後、2014年、社会保険労務士登録、2016年独立開業。中小企業の人事労務の手続き・労務トラブルへの相談対応だけでなく、産業カウンセラーとして、育児・介護・病気治療と仕事との両立支援やハラスメント、メンタルヘルスの外部相談窓口対応など、労働者がいきいきと楽しく仕事ができる環境を整備するための支援に力を入れている。神奈川産業保健総合支援センター　メンタルヘルス対策・両立支援促進員として、休職者や休職者を支援する企業にアドバイスを行っている。

監修者

岡 佳伸

■資格
特定社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
２級キャリアコンサルティング技能士
1級ファイナンシャル・プランニング技能士

この記事でわかること

• 30代の転職が難しいのは、企業が即戦力を重視し未経験枠が少ないため
• 20代よりマネジメント経験や専門性が求められ、ミスマッチだと転職が難航しやすい
• 市場動向を踏まえて戦略的に動けば、30代でも転職成功は十分可能

「30代で転職は難しいのではないか」「未経験の業界にチャレンジしても通用しないのでは」と不安を感じている方も多いのではないでしょうか。実際、30代の転職には即戦力としてのスキルや経験が求められるだけでなく、年収ダウンのリスクやライフプランとの両立など、悩みがつきものです。

しかし、転職市場の動向を把握し、自分に合った判断基準や成功のポイントを押さえれば、30代でも理想のキャリアを築くことは十分に可能です。

この記事では、30代の転職の現状やよくある課題に加え、転職すべきかどうかを見極めるための基準や成功のポイントを、データや実例を交えて詳しく解説します。

【データで見る】30代転職市場の動向

30代での転職に不安を感じる方は多いかもしれませんが、実際には多くの30代が積極的に転職活動を行なっています。30代で転職をすることは決して特別なことではありません。

民間企業の調査によると、年代別で最も転職活動をしているのは30代でした。この結果から、多くの30代が転職を検討し、実際に行動していることがわかります。

参照：マイナビキャリアサーチLab「2025年2月度 中途採用・転職活動の定点調査」

また、厚生労働省の雇用動向調査でも、30代の転職入職率は男女ともに一定の水準に達しています。以下は、2025年の調査データに基づく30代の転職入職率の一覧です。

参照：厚生労働省「－令和５年雇用動向調査結果の概況－」

このように、男女ともに30代の転職は一般的であり、特別なケースとはいえない状況です。

2025年の転職市場全体では、売り手市場が継続しており、5月の転職求人倍率は2.28倍と高水準を維持しています。
これらのデータを見ても、30代での転職には大きな可能性があり、自信を持って一歩を踏み出せるタイミングであるといえるでしょう。

「30代で転職は難しい」が誤りである理由

「30代の転職は難しい・厳しい」といった声を耳にすることがありますが、実際の転職市場ではそうとは限りません。企業側は若手人材の不足を背景に、即戦力として活躍できる30代の採用に積極的です。社会人経験を重ねた30代は、入社後すぐに戦力になると期待されやすい年代といえるでしょう。

また、2025年のミドル層（30〜40代）の求人について、「増加する」と予想する転職コンサルタントは7割を超えています。年齢の幅を広げて採用する企業が増えており、30代の需要は確実に高まっているのが現状です。

30代で転職して年収アップを実現している人も多く見られます。決して「手遅れ」でも「みじめ」になる年代ではありません。むしろキャリアの選択肢が広がる時期といえるでしょう。

ただし、企業は30代の求職者に対して、即戦力や専門性を重視する傾向があります。そのため、前職での実績やスキルの棚卸しを行ない、必要に応じてリスキリングによるスキルアップを目指すことが転職成功のカギとなります。

30代の転職でよくある悩み・課題

30代での転職はチャンスが多い一方で、年齢ならではの悩みや迷いを抱える人も少なくありません。ここでは、30代の転職活動でよく挙がる代表的な課題について解説します。

求められる「即戦力」と未経験転職の壁

前述のとおり、30代の転職において企業が求めるのは即戦力です。同業界・同職種での経験や専門スキルが重視されるのはもちろん、マネジメント経験、リーダーシップ、そして社内外と円滑にやりとりできるコミュニケーション力も大きな評価対象になります。

以下は、OpenWorkに投稿された、求められる「即戦力」と未経験転職の壁に関するクチコミです。

このように、30代以降の転職には明確な実績や戦略が求められるという声が目立ちます。

未経験分野への転職では、30代は即戦力としての期待を満たしにくいため、転職のハードルが高くなるケースもあるかもしれません。しかし、業務に関連する資格を取得したり（例：日商簿記、TOEICなど）、これまでの経験を新たな職種と結び付けて説明できるようにしたりといった工夫で、可能性を広げることは可能です。

まずは、自分のスキルや経験がどの業界・職種で求められているのか、自身の「市場価値」を客観的に知ることが重要です。市場価値の確認については以下の記事も併せてご覧ください。

自分の市場価値とは？自己診断方法と転職で年収アップを実現する方法を解説

キャリアとライフプランの両立

30代は、結婚や出産、子育てといったライフイベントが重なりやすい時期です。そのため、転職によって家庭とのバランスをどう保つかについて悩む人が多くなります。ワークライフバランスを重視したいと考えても、それを実現できる職場を見つけるのは簡単ではありません。勤務地や勤務時間の変化など、働き方が大きく変わることへの不安もあります。

また、「キャリアアップを目指したい」という意欲と、「家族との時間を大切にしたい」という気持ちの間で揺れ動く人も多く、ライフプランとキャリアの両立は、30代転職の重要なテーマの一つといえます。

以下は、OpenWorkに投稿された、キャリアとライフプランの両立に関するクチコミです。

年収ダウンや将来への不安

転職によって年収が下がる可能性があることから、生活水準を維持できるのか不安に感じる人もいます。特に、住宅ローンや教育費などの経済的責任を抱えている場合、収入の変動は大きな問題になりやすいでしょう。

新しい業界や職種に転職する場合、今後のキャリアパスが見えにくくなることもあります。また、転職後に自分の能力が正しく評価されるのか、昇進のスピードに影響が出るのかといった将来への不安を抱える人も少なくありません。

OpenWorkには、年収や入社後のギャップに関する以下のようなクチコミが寄せられています。

30代で転職をすべきかどうかを決める5つの判断基準

30代は、仕事だけでなく人生そのものの転機が重なりやすい時期です。ここでは、転職を検討すべきタイミングや判断材料として参考にしたい5つの基準を紹介します。

1.現職でキャリア・スキルアップの機会が見込めなくなったとき

現職で新しいスキルや経験を積む機会が減り、成長を実感できなくなったと感じたら、転職を検討するタイミングといえます。

30代はキャリアの再構築が可能な年代であり、これまでの経験を活かしながら新しい分野への挑戦も視野に入れられます。将来のキャリアビジョンと現状のギャップを見直し、その差を埋めるためにどのような環境が必要なのかを考えたうえで行動計画を立てることが重要です。

以下は、実際にスキルアップ・キャリアアップが理由で転職を検討した方の、OpenWorkに寄せられたクチコミです。

スキルアップや専門性の強化を目指すなら、転職によって新しい環境に身を置くことが刺激となり、前向きな一歩につながります。

2.現職の人間関係や社風が合わず心身に負担がかかっているとき

職場の人間関係や企業文化が自分に合わず、強いストレスや心身の不調を感じることが続く場合は、無理をしないでください。深刻度によっては、早めの対処が必要です。

長期間の我慢はパフォーマンスの低下や健康への影響につながり、結果的にキャリアの停滞を招くことにもなりかねません。自分の価値観や働き方とマッチする職場を選ぶことで、日々の業務に対するモチベーションや生産性も向上します。

OpenWorkに投稿された、人間関係や社風に悩んで転職を考えた方のクチコミを紹介します。

転職によって環境を変えることで、リフレッシュした気持ちで新たなスタートを切れる可能性が広がるでしょう。心と体のサインを見逃さず、自分を守る選択肢として転職を前向きにとらえることが大切です。

なお、仕事が辛いと感じている方は、以下の記事も参考にしてみてください。

仕事が辛いと感じたら？原因分析の方法と具体的な対処法、仕事を辞めるべきサインを解説

3.転職で実現したい明確なキャリアビジョンや目標ができたとき

「やってみたい仕事がある」「目指したいポジションがある」といった具体的な目標が生まれたときは、転職を検討する絶好の機会です。

OpenWorkには、キャリアビジョンや目標を明確にしたうえで転職を決めた方のクチコミが寄せられています。

30代は、これまでの経験を土台に自身のキャリアの方向性を定め、長期的な目標に向けて軌道修正しやすい時期でもあります。目指すビジョンがはっきりしていれば、転職活動において企業選びや自己アピールの軸がぶれず、納得感のある選択がしやすくなるでしょう。明確な目標があることで、面接でも意欲や将来性を伝えやすくなり、評価される可能性が高まります。

なお、キャリアアップや新しい分野への挑戦を成功させるには、事前の情報収集と計画的な準備が重要です。

4.業界・職種の将来性に不安を感じているとき

現在働いている業界や職種の将来性に不安を感じ、今後のキャリアや生活に影響が出そうな場合は、早めに転職を検討することが有効です。

OpenWorkに投稿された、業界や職種の将来性への不安に関するクチコミを紹介します。

30代はこれまで培った経験を活かしつつ、成長分野や安定した業界へのキャリアチェンジがしやすい年代です。市場価値や転職市場の動向を調べ、自分のスキルが活かせる新しいフィールドを見つけることが大切です。

5.家族やライフプランの変化が生じたとき

結婚・出産・育児など、家族やライフプランに大きな変化が生じたときには、働き方や勤務地を見直す必要が出てくる場合があります。

30代は、人生の節目となるイベントが重なりやすい時期であるため、転職によってワークライフバランスを整えることも選択肢の一つです。家族との話し合いを重ね、今後の生活や将来設計に合った職場環境を選ぶことが大切です。

フレックスタイム制や在宅勤務、充実した福利厚生など、ライフステージに応じた柔軟な働き方を実現できる企業への転職を検討するとよいでしょう。

以下はOpenWorkに投稿された、家族やライフプランに関する変化を背景に転職した方のクチコミです。

30代の転職で失敗しないための4つのポイント

30代での転職は、これまでのキャリアを土台に次のステージへ進む大きなターニングポイントです。しかし、準備不足や情報収集の甘さから「こんなはずじゃなかった」と後悔するケースもあります。

ここでは、30代の転職で失敗を避けるために押さえておきたい4つのポイントを解説します。

企業のニーズと自分の強みがマッチしているか見極める

30代の転職では、企業が求めるスキルや経験と、自分の経歴・実績がどれほど合致しているかを客観的に分析する必要があります。自己分析を通じて、自分の強み・価値観・キャリア目標を明確にし、それらが企業のビジョンや事業内容、社風と合っているかを確認しましょう。

また、企業研究を徹底し、経営方針や成長戦略、期待される役割を把握したうえで、自分がどのように貢献できるかを整理することが重要です。面接や書類では、企業のニーズに即した経験やスキルを具体的にアピールできるよう準備しましょう。

自己分析が不安な方は、以下の記事で紹介している自己分析シートも活用してみてください。

転職したいと思ったらまず何をすべき？転職成功への最短ルートと自己分析【専門家監修】

転職理由やキャリアビジョンを曖昧にしない

転職理由やキャリアビジョンが曖昧なままだと、面接で説得力のあるアピールができず、選考を突破するのが難しくなります。自分はなぜ転職を考えたのか、転職によって何を実現したいのかを言語化しましょう。

例えば、現職での課題や新たに挑戦したいこと、今後のキャリア設計などを整理することで、志望動機と一貫性を持たせやすくなります。面接では「なぜ現職ではだめなのか」といった質問にも明確に答えられるよう準備しておきましょう。

年収ダウンや待遇悪化のリスクを見積もっておく

30代の転職では、年収や待遇が下がるケースも少なくありません。転職後に後悔しないためには、転職先の給与水準や雇用条件を事前にしっかりと調べておくことが大切です。

なお、年収だけでなく、福利厚生、残業時間、勤務地、昇給・昇格の仕組みなども含めて、総合的に比較検討しましょう。「希望条件」と「ある程度譲歩できる条件」を整理しておくことで、優先順位が明確になり意思決定もしやすくなります。

また、生活コストや家計への影響もシミュレーションし、転職後のライフプランを現実的に見直しておくことがポイントです。

家族やライフプランへの影響を十分に考慮する

転職を成功させるには、自分のキャリアだけでなく、家族やライフスタイルへの影響にも目を向けることが欠かせません。

30代は子育てや住宅購入などのライフイベントが多く、勤務地の変更や転勤の可能性、収入の増減が家族に大きく影響する時期です。転職後に「思っていたより家族に負担がかかった」と後悔しないためにも、事前に家族と情報を共有し、働き方の変化について話し合っておくことが重要です。

長期的なライフプランとキャリアプランを両立させるには、柔軟な働き方や福利厚生が整った企業を選ぶことがカギになります。将来を見据え、無理のない選択を心がけましょう。

ここまで紹介した4つのポイント「企業のニーズとの適合性」「明確な転職理由やキャリアビジョン」「年収・待遇変化のリスク見積もり」「家族やライフプランへの影響の考慮」を意識することで、30代の転職における失敗や後悔を避けやすくなります。

リアルな声を知りたい方は、OpenWorkに投稿された社員クチコミも参考にすると、入社後のミスマッチを防ぐヒントが得られるでしょう。

30代の転職に関するよくある質問

30代の転職を検討するうえで、不安や疑問を感じる人もいるでしょう。ここでは、よくある質問とその回答を紹介します。

30代で転職回数が多いと不利になる？

転職回数が多いと「またすぐ辞めるのではないか」と懸念され、採用に不利になることがあります。特に1社当たりの在籍期間が短い場合は、マイナス評価につながりやすいでしょう。

ただし、キャリアアップや専門性の習得を目的とした転職であれば、前向きにとらえられる可能性もあります。転職理由に一貫性を持たせ、面接でしっかり説明できるように準備しておきましょう。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

転職回数が多いと不利？悪い印象を与えない伝え方を解説【専門家監修】

30代未経験の業界・職種に転職は可能？

30代は即戦力が求められるため、未経験分野への転職は20代に比べると難易度が上がります。

しかし、これまでの経験をどのように活かせるかを具体的に示せば、チャンスを広げることが可能です。また、資格取得やスキル習得などの準備を進めることも成功のポイントになります。

未経験歓迎の求人やポテンシャル採用を狙うなど、戦略的にアプローチしましょう。

30代で転職する場合、年収アップは期待できる？

30代の転職では、同業種・同職種への転職なら年収アップが期待できます。一方で、未経験分野への転職では年収が下がる可能性もあるため、慎重な検討が必要です。

企業規模やポジションによっても待遇は大きく異なるため、希望条件と実際の募集内容をよく比較しましょう。また、年収だけでなく、福利厚生や働き方なども含めて総合的に判断することが重要です。

30代の転職活動はどれくらいの期間がかかる？

30代の転職活動にかかる期間は3〜6ヵ月程度が目安とされています。

在職中に転職活動を行なう場合は、日々の業務と並行してのスケジュール管理が重要です。応募から内定までの期間は業界や職種によって差があります。

事前に情報収集や自己分析をしっかり行なっておけば、転職活動をスムーズに進めることが可能です。

以下の記事も参考に、余裕を持った計画を立てましょう。

転職活動は平均何ヵ月？「働きながら」と「辞めてから」転職するポイントを解説

まとめ：30代転職のポイントを押さえて納得のいくキャリアを築こう

30代の転職は20代に比べて難しさを感じる場面もありますが、自己分析をしっかり行ない、戦略的に準備を進めることで十分に成功できます。転職理由やキャリアビジョンを明確にし、自分の強みを活かせる業界や職種を選ぶことが、納得のいく転職につながるポイントです。

また、結婚や子育てなど家族やライフプランの変化も視野に入れ、長期的な視点でキャリアを設計することが大切です。必要に応じて転職エージェントや専門家のサポートを活用しながら、自分に合った道を見つけましょう。

「転職メガサーチ」なら、OpenWorkに掲載されている実際に働く人のリアルなクチコミや評価データを確かめながら、全国の求人を一括で検索できます。信頼できる情報をもとに企業のリアルな姿を見極め、30代からの納得のいく転職を実現させましょう。

専門家プロフィール

岡 佳伸

■資格
特定社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
２級キャリアコンサルティング技能士
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
消費生活アドバイザー
他資格60種類取得済み（行政書士、宅建、貸金業務取扱主任者有資格者等）

■プロフィール
グッドウイル、カヤバなどで人事労務を担当した後に、厚生労働事務官（ハローワーク勤務）雇用保険業務に携わる。現在は開業社会保険労務士として活躍。各種講演会講師及び新聞、週刊誌等に取材記事掲載、NHKあさイチTVスタジオ出演。

監修者

岡 佳伸

■資格
特定社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
２級キャリアコンサルティング技能士
1級ファイナンシャル・プランニング技能士

この記事で分かること

• 市場価値は特定の要素で構成されるが、時代や業界によって変わるため定期的に見直す必要がある
• 市場価値を活かして年収アップを実現するには、自己診断が不可欠
• 市場価値を高めて年収アップを目指すには、年代や職種を考慮して自分に合ったキャリアプランを立てることが大切

転職活動では、自分の市場価値に合わせたアピールができれば、年収アップを目指せます。さらに、自分の市場価値を高めて今後の転職活動に活かしていくことで、年収の最大化も狙えます。

しかし、市場価値は目に見えない指標のため、「自分にはどのくらいの市場価値があるのだろう」「そもそも自分の市場価値はどのように決まるのか」と疑問に感じることもあるでしょう。

転職市場における市場価値は「経験」「実績」「専門性」「再現性」で決まります。年収アップを実現するためにも、市場価値の自己診断方法や高め方、転職活動での活かし方を押さえておきましょう。

市場価値とは「人材としての価値」を示す指標のこと

市場価値とは、企業側から見て自分という人材にどれだけの価値があるのかを示す指標のことです。

転職市場における自分の市場価値は「企業が求める人材（需要）」と「特定のスキルを持った人材（供給）」のバランスで決まります。

転職活動において希少なスキルを持つ人は、一般的に「市場価値が高い人」といえるでしょう。一方で、優れたスキルがあっても同等レベルの人材（ライバル）が多い人は、市場価値が高いとはいえません。

自分の市場価値を決める4つの要素

自分の市場価値は、転職活動において企業から重視されるポイントとも言い換えられます。具体的には、次の4つの要素で構成されています。

• 経験
• 実績
• 専門性
• 再現性

1：経験

これまでの職務における実務経験のことです。どのような規模の会社でどのようなポジションを担当したのかや、これまでに携わったプロジェクトなどがおもな経験にあたります。課題解決への取り組みや改善のための行動、失敗からの学びなど、具体的なエピソードなども経験といえるでしょう。企業にとっては、経験が豊富なほど信頼性や期待値が高まります。

2：実績

これまでの職務における実績のことを指します。成し遂げた任務や成果など、可視化されたデータを用いることが一般的です。経験がエピソードであるのに対し、実績は企業への貢献度合いを定量的に示せる点がポイントです。総売上や目標達成率、社内順位のほか、完遂したプロジェクトの数など、これまでの職務で積み上げた成果があれば実績としてアピールできるでしょう。

3：専門性

特定分野の深い知識やスキル、保有資格などのことです。専門性が高いほど即戦力として評価されやすく、市場価値も高まります。プロフェッショナルと呼ばれるレベルまで専門性があると、特定の領域において需要が高まり、市場価値も高くなるでしょう。特定の企業だけでなく、業界内で広く通用するような専門知識やスキルを身に付けることでも市場価値を高められます。

4：再現性

再現性とは、これまでの成功や実績を、新たな職場や他業界など、異なる環境でも実現できる能力のことです。転職市場では即戦力へのニーズが高く、再現性が高い人材は評価されやすい傾向があります。多くの企業は利益に貢献できる人材を求めているため、これまでの経験や実績を活かして、企業の利益に貢献したいという意思や能力をしっかりアピールすることが大切です。

自分の市場価値は時代や業界によって変わる

市場価値は一定ではなく、社会情勢や自分が属する業界・職種などの条件によって時代とともに変動します。そのため、自分が目指す業界や職種における需要、社会のニーズを把握したうえで自分の市場価値を活かした転職活動を行なうことが大切です。

経済産業省が2022年5月に発表した「未来人材ビジョン」によると、2020年から2050年における採用ニーズ（必要となる労働者数）の変化は以下のとおりです。

画像引用元：経済産業省「未来人材ビジョン」

景気や雇用の情勢、パンデミックなど、予測できない事象から企業のニーズが変わることも珍しくありません。キャリアを磨きつつ、時代の変化に対応できる人材は、転職市場において市場価値の高い人材になり得るでしょう。

自分の市場価値の把握がキャリア戦略に重要な3つの理由

自分の市場価値は、自分のキャリアを考える際に軸となる重要な指標です。自分の市場価値を把握していると、次の3つの理由から、キャリア戦略が立てやすくなります。

1.自分の市場価値をもとに自己分析が深まる

自分の市場価値を把握していると、自己分析が深まり、現在の市場における自分の適正年収や立ち位置を客観的に判断できるようになります。

例えば、現在の年収が市場の相場を下回っていれば現職の年収が適正ではないことがわかり、希望年収を具体的にイメージできるようになるでしょう。

また、自己分析を深めて自分の強みや弱みを客観的に理解できると、自分の経験やスキルをどのような企業・ポジションで活かせそうかといったビジョンが見えてくるでしょう。

2.市場価値を高めるために具体的な計画が立てられる

キャリアアップするには、経験や実績を積んで自分の市場価値を高めていく必要があります。現状を把握することで自分に足りない要素を整理できるため、どのような資格やスキルを身に付ければ良いのかなど、市場価値を高めるための具体的な行動が見えてくるでしょう。

また、現在の会社というクローズドな環境だけではなく、業界全体における自分の市場価値を客観的に見られるようになると、異業種への転職が視野に入るケースもあります。

現職でどのようなポジションに就き、どのような仕事にチャレンジすればいいのかなど、目標を持って具体的な計画を立てられるでしょう。

3.自分の市場価値に合った企業を見つけやすくなる

市場価値の把握は、自分に合った企業を探す際にも欠かせません。OpenWorkのように企業情報を閲覧できるサイトを利用すれば、情報収集を行ないながら自分の市場価値に合った企業を絞り込んでいけるでしょう。

また転職活動においては、自信を持って希望年収を提示でき、条件交渉を有利に進めやすくなります。結果として転職時のミスマッチを防ぎ、転職にかかる時間や労力を最小限に抑えられます。

以下では、自分の市場価値をもとに転職活動を行なった方からOpenWorkへ届けられたクチコミを紹介します。

需要が少なく採用が見込めない企業にばかり応募してしまう、年収交渉で思うようにアピールできないといった失敗を回避するためにも、自分の市場価値を把握することは大切です。

自分の市場価値を診断・測定する3つの方法

自分の市場価値は、専門家の意見や客観的なデータと照らし合わせることで診断・測定できます。自分の市場価値を知るうえでわかりやすい指標の一つが、企業から提示される「年収」です。

ここからは、自分の市場価値を診断・測定する3つの方法を解説します。

方法1.スカウトや求人情報から「求められる市場価値」を分析する

興味のある業界や職種の求人情報や、企業からスカウトで提示された情報を分析して、現在求められているスキルや経験、人物像などを把握する方法です。現職の業務内容や待遇と似た求人情報を複数比較することで、ライバル像や今後の課題を具体的にイメージできるでしょう。

募集要項を参考にして自分に不足しているスキルや経験がわかれば、それらを補うための具体的な行動計画も立てられます。また、掲示されている給与や業務内容からは、求められるポジションに期待される市場価値レベルを推測できるでしょう。

OpenWorkでは、履歴書を登録することで、興味を持った企業や転職エージェントからスカウトメールが届きます。

先述のように、市場価値は需要と供給で決まるため、企業から好条件のオファーが来ることで、意外な自分の価値に気づける可能性もあります。

方法2.OpenWorkなどの企業クチコミ・年収データと比較する

企業のクチコミや年収データから、どのようなスキルや経験を持つ人材が評価され、活躍しているかを分析する方法です。

同業他社や同職種の年収を比較すると、現在の給与水準を客観視でき、自分が現在どの程度の評価を受けているのかおおまかに把握できるでしょう。

転職情報サイトで企業のリアルな情報やクチコミに目を通すことで、自分のスキルセットやキャリア志向にマッチする企業文化の会社を見つけるヒントにもなります。

OpenWorkでは、企業の年収推移や年収範囲の閲覧、職種・年齢別の年収ランキングの閲覧のほか、クチコミのキーワード検索などが可能です。

方法3.専門家による評価や診断ツールを活用する

転職エージェントやキャリアコンサルタントによる診断、もしくは診断ツールなどのサービスを活用する方法です。

自分のスキルや経験が、どのような企業に、どの程度の条件で評価されるのか専門家の視点でフィードバックを得られます。個別にアドバイスをもらいやすく、「想定される年収」のように具体的な市場価値を把握できることもあるでしょう。

また、簡易的な診断ツールは大まかな市場価値を素早く知りたいときに役立ちます。
厚生労働省が提供する職業能力診断ツール「ポータブルスキル見える化ツール」を活用すると、異なる業種・職種間で活かせるスキル（ポータブルスキル）の測定が可能です。

画像引用元：job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET））「ポータブルスキル見える化ツール」

【年代・職種別】市場価値を高めるための具体的な戦略

キャリア戦略は、キャリアステージや職種によっても異なります。ここからは、市場価値を効果的に高めるための戦略を年代別・職種別に紹介します。

【年代別】市場価値の向上戦略

まずは、20代、30代、40代の年代別に、市場価値を高める方法を解説します。

20代：基礎力とポテンシャルを磨く

20代は、専門分野の基礎知識やスキルを習得し、土台を固めることが重要な年代です。多様な業務経験を積んで自分の適正や強みを見極めることで、キャリアの方向性を定めやすくなるでしょう。

キャリアパスを見据えて戦略的に自分の市場価値を高める意識を持つことで、キャリアの方向性がぶれにくくなり、市場価値の向上につながる求人を選択できるようになります。

この時期の経験が今後の市場価値に影響することもあるため、実績につながる業務に積極的にチャレンジすることが大切です。

30代：専門性と実績でキャリアを確立する

30代は、専門分野でスキルや実績を積み上げ、「この分野なら任せられる」という評価を得ることが重要な年代です。
専門性に加えて、リーダーシップやマネジメント経験を積み、チームやプロジェクトを牽引する能力を養うと、幅広い業界で市場価値が高まります。

業界知識や企業情報に広くアンテナを張り、自分の専門性が高く評価される企業やポジションを狙っていくと、企業に貢献できる人材として重宝されやすくなるでしょう。

40代：経験と人間力で組織を導く

40代は、豊富な経験と知見を活かして組織全体の課題解決や後進育成、利益への貢献が重要となる年代です。これまでの経験に固執せず、柔軟な視点で組織の成長に貢献することで評価につながります。

組織の成長を牽引できる人材として組織内外からの信頼を重ね、他社からの評価を得られるようになると、自分が活躍できるフィールドを見定めた転職活動ができるでしょう。

【職種別】市場価値の向上戦略

次に、市場価値向上のための役立つスキルや、キャリアパスを職種別に紹介します。

エンジニア

エンジニアは、技術革新や市場の変化に素早く対応できるようなスキルアップが求められます。エンジニアで市場価値を向上させるには、以下のスキルを身に付けましょう。

市場価値向上に役立つスキル：
複数のプログラミング言語、コミュニケーションスキル、マネジメントスキル、語学力　など

また、エンジニアのキャリアパスには次のような職種が挙げられます。

キャリアパス：
スペシャリスト、プロジェクトマネージャー、ITコンサルタント、ITアーキテクト　など

営業職

営業職は個人のスキル差が結果に出やすい職種です。営業職で市場価値を向上させるには、以下のスキルを身に付けることが大切です。

市場価値向上に役立つスキル：
高い目標達成能力、顧客との長期的な関係構築力、課題解決力、提案力、新規開拓力　など

営業職の場合、活躍できるフィールドが広く、他部署や他業界での活躍も目指せます。営業職のおもなキャリアパスとして、以下が挙げられます。

キャリアパス：
マネジメント・管理職、総務・企画などの他部署、他業種・他業界、独立・起業　など。

企画・マーケティング職

企画・マーケティング職は、デジタル化が進む現代で需要が高く、キャリアパスも豊富な職種です。基礎的なスキルを磨いて専門性を高め、市場価値の向上を目指しましょう。

市場価値向上に役立つスキル：
データ分析力、戦略的思考力、プロジェクトマネジメントスキル、コミュニケーション力、プレゼンテーションスキル　など

キャリアパス：
デジタルマーケター、コンテンツマーケター、データアナリスト、コンサルタント、ディレクター、最高マーケティング責任者（CMO）　など

事務・バックオフィス職

IT化が進む現代において、事務・バックオフィス職ではITスキルが重宝される傾向があります。社会のニーズを把握してスキルを磨き、経験や知識を活かしたキャリアパスを目指しましょう。

市場価値向上に役立つスキル：
業務改善スキル、ITリテラシー、コミュニケーション能力　など

キャリアパス：
分野（経理事務、営業事務、人事事務など）のスペシャリスト、マネジメント職、専門職へのキャリアチェンジ　など

市場価値を活かした転職で年収アップを実現するには

自己診断で把握した自分の市場価値は、転職活動に活かすことで年収アップを期待できます。

ここからは、自分の市場価値を活かして年収アップやキャリアアップを目指すための、具体的なアピール方法を解説します。

企業のニーズに合致する自分の経験・実績・スキルをアピールする

求人情報から企業が求める人物像を読み取っていくと、自分の市場価値に合った企業を見つけられます。転職活動では、企業のニーズに合致する自分の市場価値を、経験・実績・スキルに分けて的確にアピールしましょう。

特に、履歴書や職務経歴書の内容は、企業のニーズと自分の市場価値をよく比較し、貢献できるポイントをアピールすることが大切です。

先述のように、市場価値は常に変化しているため、定期的に見直して方向性や課題を再認識することが大切です。常に最新の状態で自分の市場価値を高めていくことができれば、効率的なキャリアプランを設計できるでしょう。

総合的な条件を視野に入れて年収交渉する

年収アップを目指す転職活動では、自分の市場価値や業界の年収水準を調べ、交渉の余地がある範囲で年収交渉を行ないましょう。

その際、希望年収の根拠となる実績やスキルなどを具体的に示すことがポイントです。一般的に、給与水準が高い業界・職種への転職は年収アップを期待できますが、未経験の他業界・他業種への転職では年収が下がる可能性もあります。

年収交渉は基本給以外の手当や福利厚生にも注目し、総合的な条件を視野に入れて行なうことで、結果的な年収アップにつながるでしょう。

以下では、OpenWorkに届いたクチコミから、市場価値を活かしたキャリアアップ転職の成功事例を紹介します。

多様な経験を通じて専門性を磨くことで、社内での昇進・昇給はもちろん、より良い条件を求めて転職する際の強力な交渉材料となり得ます。

自身の価値を高める努力を続けることが、納得のいくキャリアと年収を実現するための王道と言えるでしょう。

まとめ：市場価値を活かした転職で年収アップを実現しよう！

自分の市場価値とは、企業側から見た「人材としての価値」を示す指標をいいます。転職市場における自分の市場価値は需要と供給のバランスによって変動し、時代や情勢など予測不能な要素も影響します。

そのため、キャリアアップを考えるうえでは、定期的に市場価値の見直しを行ない戦略的に高めていくことが重要です。

「転職メガサーチ」なら、OpenWorkに掲載されている社員・元社員のリアルな年収データや社員評価を確認しながら、全国の求人を一括で検索できます。自分の市場価値を正しく把握し、それを十分に活かせる企業を見つけるためにぜひご活用ください。

専門家プロフィール

岡 佳伸

■資格
特定社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
２級キャリアコンサルティング技能士
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
消費生活アドバイザー
他資格60種類取得済み（行政書士、宅建、貸金業務取扱主任者有資格者等）

■プロフィール
グッドウイル、カヤバなどで人事労務を担当した後に、厚生労働事務官（ハローワーク勤務）雇用保険業務に携わる。現在は開業社会保険労務士として活躍。各種講演会講師及び新聞、週刊誌等に取材記事掲載、NHKあさイチTVスタジオ出演。

監修者

古田文子

フミコ人材育成研究所代表

■資格
国家資格キャリアコンサルタント
心理相談員
メンタル心理カウンセラー
上級心理カウンセラー

この記事でわかること

• キャリアプランとは、将来の方向性や理想像を実現する具体的な行動計画を立てること
• キャリアプランを立てることで、モチベーション向上やキャリア選択の判断基準明確化といったメリットを享受できる
• 転職時はミスマッチを防ぐため、面接でキャリアプランについて質問されるケースがある
• 面接で好印象を残すためには、職種や年代に合ったキャリアプランを立てておくことが大切

キャリアプランとは、将来就きたい仕事や働き方の方向性を決定し、その実現に向けて行動計画を立てることです。単に理想を思い描くだけでなく、自己分析による過去の棚卸しを経て、現状とのギャップを把握する必要があります。

キャリアプランを立てると、仕事のモチベーションが高まったり、面接対策や応募書類作成の参考になったりするなど、さまざまなメリットを得ることが可能です。

この記事では、キャリアプランの基礎知識や立て方を踏まえつつ、面接での回答例文を紹介します。

キャリアプランとは何か

キャリアプランとは、将来就きたい仕事や働き方の方向性を定めたうえで、理想を実現するために具体的な行動計画を立てることです。行動計画そのものを指す用語として使われることもあります。

キャリアプランを立てると、自分が身に付けるべき経験やスキルが明らかになり、目標達成までの道筋を描けるようになります。

なお、プランを作成する際は、長期・中期・短期と段階別に目標を立てると効果的です。長期目標達成に向けて中期目標を、中期目標達成に向けて短期目標をといった具合に逆算すれば、一貫性のあるプランを作成できます。

キャリアプランは面接で質問されるケースが多いため、事前に準備しておくことが大切です。

キャリアプランとキャリアパス・キャリアデザインとの違い

キャリアプランと混同されやすい用語に「キャリアパス」「キャリアデザイン」があります。

キャリアパスとは、昇進や異動などの道筋であり、企業組織でキャリアを築くための過程です。キャリアプランは個人（自分）で立てるのに対し、キャリアパスは企業側から提示される点が異なります。

一方、キャリアデザインは将来なりたい理想像を設計することです。キャリアプランは理想を叶えるための計画であり、最終的な目標がキャリアデザインに該当します。

それぞれキャリアと関連性がある点は共通していますが、用語自体の意味は異なるため使い分けに注意しましょう。

入社後の人事評価でもキャリアプランは必要

キャリアプランは就職・転職の面接だけではなく、入社後にも重要な役割を担う要素です。将来の目標を明確にすれば、人事評価において進捗や実績を伝えやすくなるので、着実にキャリアを積み重ねることができます。

さらに、キャリアプランを立てると、高いモチベーションで仕事に取り組めるようになります。このように、自身の成長につながる点を考慮しても必要不可欠です。

キャリアプランを立てる5つのメリット

キャリアプランを立てることで、以下の5つのメリットが発生します。

• 今後やるべきことが明確になる
• 仕事のモチベーションがアップする
• キャリア選択の判断基準になる
• チャンスをつかみやすくなる
• 自分に合う企業に転職しやすくなる

各メリットの詳細も解説します。

1.今後やるべきことが明確になる

キャリアのゴールを設定すれば、今の自分に求められる行動やスキルがはっきりと見えるようになります。今後やるべきことが明確になれば、目標に優先順位をつけて効率的に行動できるようになるので、漠然とした不安が解消されるとともに仕事へのストレスも和らぐでしょう。

また、将来の目標から逆算して計画を立てるため、効率的に努力できるようになることもメリットです。限られた時間を有効活用すれば、スケジュールに余裕が出てくるので、資格の勉強などプラスアルファのタスクにも取り組みやすくなるでしょう。

2.仕事のモチベーションがアップする

目標や理想像を明確にすれば、日々の業務が将来のキャリアアップに向けたステップと感じられるので、仕事に対するモチベーションがアップします。成長実感や成功体験を得られるようになり、「努力は報われる」という感覚がモチベーションの維持・向上につながるため、より主体的かつ前向きに仕事を遂行できるでしょう。

また、自分の価値観に合った働き方を目指せるため、仕事に対する満足度や納得感が高まることもメリットです。

3.キャリア選択の判断基準になる

終身雇用制度が崩壊した現代において、キャリアプランを作成しておけば転職や結婚といったライフイベントが起こる人生の転換期に軸のある判断ができるようになります。現状を客観的に把握できるうえ、キャリア選択の判断基準がはっきりするため、理想実現に向けた有益な意思決定が可能です。

また、プラン作成を通して、現職では理想を実現できないと判断できるケースもあります。OpenWorkのクチコミから、キャリアプランがきっかけで退職に至った事例を紹介するので、以下も併せてご確認ください。

クチコミからは、個人の描く理想と会社の育成方針との間に生じる「ズレ」が、退職を決意させる大きな要因となっていることが分かります。

「会社の意向が優先され、自身の希望が反映されない」「このままでは社内でしか通用しないスキルしか得られない」といった声は、キャリアの主導権を自ら握りたいと考える現代の労働者の意識を象徴しています。
変化の激しい時代において、主体的にキャリアを築くためには、まず自身のプランを明確に描くことが不可欠と言えるでしょう。

4.チャンスをつかみやすくなる

キャリアプランがあれば、理想実現に向けて自分が何をすべきか把握できるので、突然チャンスが訪れた際にも自信を持って一歩踏み出せるようになります。周囲を見る余裕が生まれて、状況の変化を敏感に感じ取れるため、チャンスをつかみやすくなることがメリットです。

また、面接対策や応募書類作成に取り組む際、キャリアプランは有益な参考資料となります。就職・転職のチャンスを逃さないためにも、準備の一環としてプランを作成しておきましょう。

5.自分に合う企業に転職しやすくなる

キャリアプランを立てる際、自己分析を通して自分自身を客観視できます。自分の性格やニーズを見つめ直せば、自分に合った企業を選びやすくなるため、結果的に転職時のミスマッチを防止できることがメリットです。

ミスマッチが発生した場合、転職した本人はもちろん、企業にとってもリスクや損失の原因になりかねないので、5年後・10年後のビジョンも見据えて転職先を選ぶ必要があります。

【ステップ別】失敗しないキャリアプランの立て方

キャリアプランの立て方は、以下の4ステップから構成されています。

1. 自己分析で過去の経験を棚卸しする
2. 現在の状況を把握する
3. 将来の理想像をイメージする
4. 理想像の実現に向けたロードマップを描く

各ステップの詳細も押さえておきましょう。

【STEP1】自己分析で過去の経験を棚卸しする

キャリアプランを作成する場合、まずは過去・現在・未来の視点に基づいて自己分析を行ないます。自己分析を通して過去の職務経験や実績、現状身に付いているスキル、仕事に対する価値観などを客観視しましょう。

仕事でやりがいを感じたことや辛かったこと、周囲に評価されたことなどを振り返ると、仕事への原動力を把握できるようになります。

【STEP2】現在の状況を把握する

自己分析による過去の棚卸しが完了したら、次は自分が置かれている現在の状況をあらためて把握します。仕事で大切にしている考え方や価値観、現職で不満に感じていることなどを見つめ直しましょう。

自覚している課題や悩みだけではなく、周囲の評価も含めて客観的な視点から自分を理解することが大切です。自分の趣味や理想のワークライフバランスなど、プライベートな部分も見つめ直すことで、自分自身に対する理解度が高まるでしょう。

【STEP3】将来の理想像をイメージする

現状を把握できたら、次は将来なりたい自分の姿をイメージします。将来就きたい仕事やポジション、実現したい働き方などを考慮しつつ、理想像をイメージしましょう。

単に「〇〇になりたい」とアバウトに思い描くのではなく、5年後・10年後などの時間軸を加えつつ、将来の理想像をできるだけ具体的にイメージすることが大切です。例えば、「5年後には管理職に就く」「10年後には年収600万円を達成する」といった具合で指針を示すと、そのあとの行動計画を立てやすくなります。

なお、将来の理想像は仕事に直結しない内容でも構いません。「10年後には貯金を1,000万円にしたい」「10年以内に海外へ移住したい」など、プライベートでの目標もイメ―ジしてみましょう。

【STEP4】理想像の実現に向けたロードマップを描く

将来の理想像を具体的にイメージできたら、現状とのギャップを埋めるために何が必要かを考えます。経験・実績・スキル・資格など、理想像の実現に向けて欠かせない要素を洗い出し、マイルストーン（中間目標）に組み込みましょう。

マイルストーンはゴールとなる理想像と同様、時間軸を含めて具体的な道筋をイメージすることが大切です。「1年後に〇〇の資格を取得する」「3年以内に〇〇のプロジェクトに参画する」など、ゴール達成までのビジョンを描き、以下のようなロードマップに反映しましょう。

なお、ゴールから逆算して「〇歳までに〇〇を達成する」と年齢で区切る方法もあります。

年代で異なるキャリアプランの考え方

キャリアプランは、転職を考えている人だけが用いるものではありません。価値観やテクノロジーの変化が激しい現代において、自分の市場価値を維持して納得感のあるキャリアを歩むために、すべてのビジネスパーソンにとって重要な役割を担っています。

ここでは、年代によってキャリアプランの考え方が変わる理由と、具体的な考え方について解説します。

新卒・20代の場合

新卒・20代は大学や専門学校を卒業したばかりであり、社会に出て間もない時期です。当然ながら社会人経験も浅いので、与えられた仕事をこなすだけで精一杯かもしれません。

研修期間中はキャリアプランを考えるより、まずは目の前の仕事に全力で取り組み、基本的なスキルや経験を積むことに集中しましょう。最初は先輩社員が指導してくれますが、早く成長したいなら「教えてもらう」という受け身の姿勢ではなく、自発的に学ぶ意欲を見せることが大切です。

さまざまな業務を経験する過程で、興味のある業務や自分の得意分野を見つけておくと、キャリアプランを立てる際にゴールやマイルストーンを設定しやすくなります。キャリアプラン作成後も定期的に内容を見直し、今後の方向性や理想像を探りましょう。

30代の場合

30代になるとスキルや経験が充実することもあり、中堅社員として専門性やマネジメント能力が問われ始めます。昇進・転職・結婚・出産といったライフイベントも増えるため、キャリアの方向性を具体的に選択すべき「分岐点」となる時期です。

特定の分野における専門性を追求する「スペシャリスト」か、あるいはチームや部署を率いる「マネジメント」か、目指すべき方向性を定めることになります。今まで培ってきたスキルや経験はもちろん、企業の状況や上長からの評価による影響も想定されるため、実現可能なキャリアプランを考えておくことが大切です。

ライフイベントの変化やワークライフバランスも考慮しつつ、仕事とプライベートを両立できる働き方を計画に盛り込みましょう。

40代の場合

40代は管理職など責任ある立場に就き、今まで積み重ねてきた経験を組織全体の成果につなげることが期待される時期です。自分のスキルや経験を活かし、組織にどう貢献できるかを具体的に示す必要があります。

キャリアの集大成を迎える時期でもあるので、3つの視点「Will・Can・Must（やりたいこと・できること・やらなければならないこと）」を意識し、明確なキャリアプランを立てましょう。

また、40代で中小企業に転職する場合、収入減やスキルの陳腐化といったリスクが生じます。単に安定だけを求めるのではなく、リスキリング（新たなスキルの習得）に励んだり、職場を越えて幅広い人脈を築いたりするなど、自分の価値を高め続ける姿勢が必要不可欠です。

【職種別】転職活動におけるキャリアプランの回答例文

転職で面接を受ける際、面接官からキャリアプランについて質問されるケースがあります。その理由は大きく分けると、以下の4つです。

• 採用のミスマッチを防ぐため
  キャリアプランを確認し、応募者の理想像を自社で実現できるか判断する
• 自分の将来を考えているか見極めるため
  将来を見据えた応募であり、高いモチベーションで仕事に取り組める人材かチェックする
• 主体性や計画性があるか見極めるため
  主体的にキャリアプランを作成し、計画に沿って行動しているか問う
• 仕事に対するマインドを知るため
  応募者がどのようなマインドで仕事と向き合っているかチェックする

上記を踏まえつつ、キャリアプランの質問に対する回答例文を職種別に紹介するので、ぜひ参考にしてください。

事務職におけるキャリアプランの回答例文

【例1】

まずは、一日も早く御社の業務の流れを理解し、正確な対応ができるよう努めてまいります。

現在は、近年多くの企業で導入が進んでいるRPAやGASといったツールについて、自主的に学習しております。将来的には、これらの知見を活かして定型業務の自動化プロジェクトなどを主導し、部署全体の生産性向上に寄与していく所存です。

【例2】

前職では、請求書発行や経費精算といった日常業務に加え、月次決算の補助業務も担当しておりました。現在は、簿記2級の知識を活かしながら、より専門性を高めるために簿記1級の取得を目指しています。

御社に入社後は、3年以内に年次決算の主担当を任せていただけるレベルを目指すとともに、財務諸表の分析にも取り組みたいと考えております。将来的には、経営層の意思決定を支える財務スペシャリストとして、御社の成長に貢献していく所存です。

営業職におけるキャリアプランの回答例文

【例1】

まずは営業担当者として、御社の主力製品である『〇〇』の営業活動において、早期に高い営業成果を上げられるよう努めてまいります。3年後には、自身の成功ノウハウを体系化し、チーム全体に共有することで、自らも成果を上げながらチームをけん引できるような立場を目指しています。

将来的には、営業部門全体の戦略立案や人材育成にも携わり、御社の事業成長を牽引していく存在になりたいと考えております。

【例2】

まずは営業職として、御社の顧客基盤や製品について深く理解し、トップクラスの成果を出すことに全力を注いでまいります。その過程で得られたお客様のニーズや課題、市場の動向を分析し、レポートにまとめるだけでなく、その分析結果を基にマーケティング部門と連携し、新商品の企画や既存サービスの改善提案に繋げたいと考えております。

技術（エンジニア）職におけるキャリアプランの回答例文

【例1】

御社の主力サービスである「〇〇」の技術ブログを拝見し、パフォーマンス改善のために△△（技術名）を導入された記事に深く感銘を受けました。

私はこれまで、□□（言語）を用いたバックエンド開発を主軸に経験を積んでまいりましたが、現在は御社でも採用されている△△やクラウドネイティブ技術についての学習を進めております。入社後は、一開発メンバーとして早期に業務を習得し、プロダクトの機能開発で貢献したいと考えております。

【例2】

前職ではチームリーダーを務め、個々のエンジニアの強みを引き出しながらチーム全体の開発速度向上に取り組み、その過程にやりがいを感じてまいりました。

入社後は、まず担当領域の開発に責任を持ち、御社の開発文化やビジネスへの理解を深めてまいります。そのうえで、コードレビューや個別の面談などを通じて積極的に若手メンバーの育成にかかわりたいと考えております。5年後を目標に、技術的な意思決定の質とチームメンバーの成長の両面に責任を持つエンジニアリングマネージャーとして、開発組織全体の生産性向上に貢献していく所存です。

その他の専門職におけるキャリアプランの回答例文

経理・製造職・看護師といった専門職の場合、職種の性質や状況を踏まえて回答しましょう。

【経理】

まずは月次・年次決算を正確に実施し、御社の経理業務の土台をしっかり支えることに注力いたします。そのうえで、現在勉強中の簿記1級の知識を活かし、3年後には連結決算や開示業務などのより専門性の高い業務にも積極的に挑戦したいと考えております。

将来的には、財務分析を通じて事業部門の課題を明らかにし、コスト削減や投資判断に対して改善案を提案することで、経営判断の一助となることを目指します。

【製造職】

入社後は、まず御社の製造工程と品質基準を確実に習得し、担当ラインでの不良品率を限りなくゼロに近づけることを目標とします。中期的には、現場の5S活動や改善提案を主導し、ライン全体の生産性向上に貢献したいと考えております。

将来的には、品質管理の知識とリーダーシップを活かして後進の技術指導を行なうとともに、他部署とも連携し、工場全体の品質保証体制を強化できる製造リーダーを目指していく所存です。

【看護師】

これまでの看護助手としての経験を基盤に、まずは病棟看護師として一日も早く独り立ちし、安全で質の高いケアを提供することに注力いたします。特に御院が強みとされている〇〇（循環器、がん治療など）の領域について深く学び、3年後を目処に認定看護師の資格取得に挑戦したいと考えております。

将来的には、その専門性を活かしてチーム全体の看護の質向上をリードするとともに、後輩の指導や業務改善にも積極的に取り組みたいです。日々の業務を着実にこなすだけでなく、患者様と病院の双方に貢献できる看護師を目指します。

キャリアプランを立てるときの注意点

キャリアプランを立てる場合、以下の2点に注意する必要があります。

• 実現可能かつ具体的な内容にする
• 定期的にプランを見直しする

何にどう注意すべきか詳しく解説します。

実現可能かつ具体的な内容にする

キャリアプランの絶対条件は、実現可能な目標を設定することです。仮に現実からかけ離れたプランを設定した場合、人生設計に矛盾が生じてしまいます。

そして、目標はできるだけ具体的な内容にすることも大切です。「いつまでに」「どこで」「何を達成するのか」を考えつつ、誰が見ても理解できるように提示する必要があります。

また、目標を立てる際は結婚や出産、マイホームの購入といったライフイベントもプランに盛り込むと、より具体性がアップします。

キャリアプランに実現性や具体性が欠けている場合、面接で「現状を把握できていない」「自社にマッチする人材ではない」と判断される可能性があります。

定期的にプランを見直しする

キャリアプランは1度立てて終わりではなく、定期的な見直しや修正が必要です。実際、プランどおりに進まないケースも多いので、年1回程度のペースで達成度や進捗を見直しましょう。

また、キャリアプランは将来を描いた計画なので、現実の労働環境や自分の価値観が変わった場合、プランの内容を変更したほうが良いケースもあります。例えば、20代にキャリアプランを作成した場合、仕事の経験を積み重ねた30代にプランを見直すと、変更すべき内容が見つかりやすいでしょう。

キャリアプランが思いつかない！4つの原因と対策

キャリアプランが思いつかない原因は、おもに以下の4つです。

• ゴールが決まっていない
• 逆算で考えていない
• 理想が大きすぎる
• 自己評価が低い

原因の詳細と対策をそれぞれ解説するので、ぜひご確認ください。

1.ゴールが決まらないなら「やりたくないこと」を挙げる

自分が将来どのような存在になりたいのかを具体的に描けず、何を目指せば良いのかわかっていない状態です。やりたいことや興味のある分野を明確にしていないので、最終的に到達したいゴールも決まらず、進むべき方向性を見失っています。

また、自己分析・自己理解が不足しており、強みや適性に基づいた現実的な目標を設定できていないことも原因です。

自分のやりたいことがわからない場合、発想を逆転して「やりたくないこと」をリストアップしましょう。「単調な仕事はしたくない」「残業だらけの日々は送りたくない」など、やりたくないことは比較的思いつきやすいため、理想像を描くきっかけに最適です。

2.逆算で考えられないときは「現在地を把握」する

ゴール（将来の理想像）が決まっているにもかかわらず、具体的なキャリアプランを立てられない場合、逆算で考えていない可能性があります。例えば、マネジメント業務に興味があって「〇年後には管理職に就きたい」という目標もあるのに、管理職になるまでの過程がわかっていない状態です。

キャリアプランを立てる際は、自分の現在地を把握したうえで、ゴール到達に向けて何が必要かを理解し、それをプランに反映する必要があります。最終的なゴールに直結する目標ではなく、3年後・5年後・10年後と段階的に目標を設定することが大切です。

3.理想が大きすぎるときは「身近なロールモデル」を探す

高すぎる理想像を設定した結果、現実とのギャップが大きくなってしまい、キャリアプラン作成に悪影響をもたらしている状態です。ゴールに現実味がないので、具体的な行動計画に落とし込めなくなっています。

理想を下げる必要はないものの、ゴールは実現可能な範疇で設定する必要があります。例えば、未経験の職種に転職する場合、まずは与えられた仕事を一通り覚えてから、役職を目指すといった流れが適切でしょう。

現実的な理想像をイメージする際は、ロールモデル（手本となる人物像）を探すと効果的です。仕事のスキルやキャリア、ライフスタイルなどを参考に「こうなりたい」と思える人を探しましょう。

4.自分を過小評価する人は「自己分析で強みを把握」

自己評価が低いことで自分に自信が持てない人は、将来の理想像をイメージしても「どうせ実現できない」などと考えがちです。失敗をおそれる傾向にあるので、キャリアプランを立てることすら諦める人もいます。

また、自己評価が低い人は行動力が欠けているケースも多いため、初動が遅くなりがちです。

自分を過小評価する人は、基本的に自己分析が不足しています。自分の弱みだけでなく強みにも目を向けることで、理想像をイメージしやすくなり、キャリアプランの作成も進めやすくなるでしょう。

また、自分では「当たり前」「大したことない」と思っているスキルが、他社にとっては魅力的な強みと認識されるケースもあります。

キャリアプランに合う会社を見つけるならOpenWorkを活用しよう

キャリアプランを立てた結果、現職では理想を実現できないと判断した場合、転職を視野に入れましょう。自分に合う会社を効率良く探したいなら、社員・元社員のクチコミをチェックできる「OpenWork」の活用がおすすめです。

OpenWorkなら「退職検討理由」だけではなく、「組織体制・企業文化」「入社理由と入社後ギャップ」「ワークライフバランス」など、カテゴリ別にクチコミを検索できます。そのため、自分のキャリアプランと合致するか確かめやすい点が魅力です。

「働きがい・成長」のクチコミを閲覧すれば、理想とする働き方ができるか、キャリアを積める環境が整っているかといった点を判断できます。また、経営方針や事業展開を確認し、自分のやりたいことを実現できるかチェックするのも一案です。

さらに、OpenWorkでWeb履歴書を登録すれば、企業や転職エージェントからスカウトが届き、キャリアプランを提案してもらえる可能性があります。キャリアプランの作成で迷っている方は、ぜひ活用してみてください。

まとめ：適切なキャリアプランで将来をより良くしよう

キャリアプランは、将来の目標に向かって一歩ずつ進むための道しるべとなります。自己分析や理想像のイメージングを通し、自分の思いが反映された本当に価値のあるキャリアを築けるようになるため、より良い将来を望むなら必須の取り組みです。

年齢や職種に応じて考えることで、実現性・具体性のあるキャリアプランを作成できます。まずはゴールを設定し、逆算する形で目標を設定してみましょう。

キャリアプランを通じて将来の理想像と方向性が決まったら、OpenWorkのリアルなクチコミや評価データを確かめながら求人を一括検索できる「転職メガサーチ」をご活用ください。自分に合った理想の転職先を見つけ、納得のいくキャリアの一歩を踏み出しましょう。

専門家プロフィール

古田文子

■資格
国家資格キャリアコンサルタント
心理相談員
メンタル心理カウンセラー
上級心理カウンセラー
チャイルドカウンセラー
不登校訪問支援カウンセラー
おもちゃインストラクター
調理師

■プロフィール
キャリアに関する記事の執筆・監修や、転職フェアの講演、キャリア相談、企業や学校でのセミナー講師など幅広く活動。キャリア教育に関心があり、様々な活動をしている。フミコ人材育成研究所代表。

監修者

藥井遥

やくい社会保険労務士事務所代表

■資格
社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
産業カウンセラー

この記事で分かること

• 20代が転職をしたい理由は賃金や労働条件、自分に合った仕事に変わりたいが上位
• 20代前半は可能性、後半は経験やスキルが重視される傾向にあるため、自分の年齢に合わせたアピールが重要
• 20代は初めての転職となるケースが多いため、転職エージェントをはじめとする支援サービスや複数の転職サイトを利用するのがおすすめ

現在、20代で転職することは珍しくなく、約30％が転職を考えているというデータもあります。転職にはメリット・デメリットがありますが、第二新卒枠での転職が可能であること、ポテンシャル採用の対象であることなど、20代での転職には30代以降とは異なる特徴があります。
20代の転職事情を把握し、20代に合った戦い方をすることが、転職を成功させるポイントです。

【データで見る】20代の転職事情

20代は、これからのキャリア形成に向け、自分の働き方について考える時期です。まずは20代の転職事情を知るために、厚生労働省が公開している「令和5年若年者雇用実態調査」から、転職希望者の割合や転職したい理由を紹介します。

20代で転職を希望する人は30％超え

「令和5年若年者雇用実態調査」によると、「転職したい」と考えている正社員の割合は、20代前半（20～24歳）で35.0％、20代後半（25～29歳）で33.4％に達しています。しかし、20代は経験やスキルが浅い段階であるため、転職が成功するか不安を感じている人もいるでしょう。

厚生労働省「令和5年雇用動向調査」によると、2023年の転職入職率は10.4％でした。年齢階級別で見ると、20代前半が15.6％（男性：14.6％、女性16.5％）、20代後半が17.3％（男性：15.6％、女性19.1％）でした。

この割合は、30歳以降の各年齢階級と比較しても最も高く、キャリアを重ねた年代よりも、20代での転職割合のほうが高いことがわかります。

参照：厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」「令和5年雇用動向調査の概況」

20代が転職をしたい理由の1位は賃金の条件

20代はどのような理由から転職を考えるのでしょうか。「令和5年若年者雇用実態調査」によると、転職したい理由の上位（複数回答）は以下のとおりでした。

• 男性20代前半
  1位は「賃金の条件がよい会社にかわりたい」で64.6％を占めました。次いで、2位は「仕事が自分に合った会社にかわりたい」が44.7％、3位は「労働時間・休日・休暇の条件がよい会社にかわりたい」が42.4％でした。
• 男性20代後半
  1位は「賃金の条件がよい会社にかわりたい」で60.6％でした。2位は「労働時間・休日・休暇の条件がよい会社にかわりたい」で42.1％、3位は「自分の技能・能力が活かせる会社にかわりたい」で41.1％という結果でした。
• 女性20代前半
  1位は「賃金の条件がよい会社にかわりたい」で60.3％でした。僅差の2位は「労働時間・休日・休暇の条件がよい会社かわりたい」で59.8％、3位は「仕事が自分に合った会社にかわりたい」で54.1％でした。
• 女性20代後半
  1位は「賃金の条件が良い会社にかわりたい」で58.6％でした。2位は「労働時間・休日・休暇の条件がよい会社にかわりたい」で48.0％、3位は「仕事が自分に合った会社にかわりたい」で38.8％でした。

参照：厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」

性別・年齢で共通して転職希望理由の1位に挙げられたのは、賃金の条件でした。続いて、労働条件や、自分に合った仕事、スキルを活かせる仕事を希望している人が多いことがわかります。

20代が転職を迷う理由と対処法5選

転職を希望していても、実際に転職をするか迷うケースもあるでしょう。ここからは、20代が転職を迷う理由として5つを挙げ、それぞれについて解説します。

1.初めての転職活動に対する漠然とした不安

20代での転職は「転職活動」自体が初めてというケースが多く、何をすれば良いかわからない人もいるでしょう。また、転職活動をすることで上司に咎められるのではないか、本当に退職させてくれるのかなど、さまざまな不安が押し寄せるかもしれません。

しかし、転職活動は手順を理解して取り組めば、何も不安がる必要はありません。必要に応じて転職エージェントなどプロの力を借りれば、スムーズに転職活動を進められます。

2.自分の経験やスキルが転職市場でどう評価されるか不安

20代の転職では、自分の知識やスキルがどう評価されるのかわかりにくいことも、不安の要因となります。「転職市場で通用するのか」「専門的な資格やスキルがなく、アピールの仕方がわからない」などと、多くの人が考えてしまいがちです。

しかし、現在の転職サイトのなかには、求人応募以外に、企業からスカウトを受けられる仕組みを設けているところもあります。自分の市場価値がどの程度なのか不安に感じたのなら、転職活動を始める前に複数の転職サイトに履歴書を登録し、どのような企業からスカウトが届くのかを見るのも一つの手です。

OpenWorkでも、履歴書の登録をすることで企業からのスカウトが届くようになっています。

3.今の職場よりも環境が悪くなることへの不安

転職すれば、職場での人間関係を0から構築しなければなりません。転職先での職場環境や人間関係が、今の環境よりも悪化するかもしれないことに不安を感じる人も多いでしょう。

その不安を解消するのに役立つのがクチコミサイトです。OpenWorkでは、社員・元社員のリアルなクチコミを閲覧できます。そこから職場の環境を推測できるため、不安の払拭につながるでしょう。

4.短期的な転職に対する世間の評価への不安

「石の上にも3年」ということわざがあるように、日本では辛抱強く頑張ることが良しとされる風潮があります。そのため、短期間で転職をすることに対する、世間の評価が不安になる人もいるでしょう。特に、短期間で転職を繰り返す人は「ジョブホッパー」と呼ばれ、定着しづらい人材と評価されるリスクもあります。

しかし、確固たる目的を持った転職であれば、短期間の繰り返しであっても正当に評価されます。世間の評価を良いものにするためにも、転職する目的を明確にしておくことが重要です。

ジョブホッパーとは？意味・特徴・リスク・成功する転職術まで徹底解説

5.20代後半の「第二新卒」扱いでないことへの不安

大学卒業後、数年以内の転職であれば「第二新卒」として、ポテンシャルなどを評価されることもあります。しかし、20代後半になると第二新卒とは扱われなくなるため、仮に転職をするとしても「今の職場でもっと経験を積んでからの方が良いのではないか」と悩むこともあるでしょう。

しかし、第二新卒から外れたからといって、転職活動で不利になるわけではありません。転職市場は、基本的に需要と供給で成り立っています。培ってきた経験やスキルを活かせる職場を探せば、転職を成功させられる可能性は十分にあります。

20代で転職するメリットとデメリット

20代の転職には、メリットもあればデメリットもあります。転職活動を始める前に把握しておき、転職の意思が固まってから転職活動に取り組みましょう。

20代で転職する4つのメリット

20代で転職するメリットは、将来の可能性を拡げられることにあります。具体的には以下の4つです。

収入アップの可能性がある

20代は、まだ仕事で大きな実績を残していなくても、今までのスキルや経験を活かして転職（キャリアアップ）すれば、収入を上げられる可能性があります。

現在の職場で収入アップが見込めない場合には、転職が有効な手段です。また、業界や職種を変えることで、収入を上げられる可能性もあります。

厚生労働省の「令和5年雇用動向調査」によると、転職入職者のうち賃金が増加した割合は、20代前半で52.3％、20代後半で44.4％となっており、「変わらない」「減少」を上回っています。このことからも、20代の転職での収入アップは十分期待できるでしょう。

参照：厚生労働省「令和5年雇用動向調査の概況」

未経験の仕事にも挑戦しやすい

20代はキャリアの初期段階にあるため、未経験の仕事にも挑戦しやすい年代です。今の仕事が自分に合っていないと感じる人は、転職により適性のある仕事が見つかる可能性もあるでしょう。

また、20代はポテンシャル採用も多く、転職者の柔軟性や意欲が評価されやすい年代でもあります。そういう点でも、キャリアの方向性を変えることは問題になりにくいでしょう。

新たなスキルを習得できる

未経験の業界・職種への転職は、新たなスキルを習得するチャンスです。20代は物事を覚えるスピードが速い傾向にあるため、転職によりスキルセットを拡充できれば、自己成長を実現できます。

また、転職によりキャリアの幅が広がることで、将来的なキャリアアップにつなげられることもメリットです。

新たな人脈を構築できる

新しい環境で、新たな人脈を構築できることも転職のメリットです。自身と異なる価値観の人に出会うことで、視野が広がるだけでなく、新たなビジネスチャンスに恵まれる可能性もあるでしょう。

また、有力な人脈を持つことで、次のキャリアアップにつながる可能性もあります。転職先で得られた人脈は、将来的に大きな資産となるでしょう。

20代で転職する2つのデメリット

20代の転職はメリットばかりではなく、デメリットもあります。転職したことに後悔することのないよう、デメリットについても理解しておきましょう。

収入が下がる可能性がある

「令和5年雇用動向調査」によると、20代前半の20.9％、20代後半の22.3％は転職により収入が下がっており、1割以上下がった人は20代前半で11.3％、20代後半で14.4％でした。

転職により収入が下がる要因には、経験の浅さが挙げられます。

特に、未経験の業界・職種に転職する場合にはスキルがない状態のため、一時的に収入が下がる可能性はあるでしょう。そのため、将来的なキャリアアップを考えて、転職を判断する必要があります。

また、経験が浅いことから市場評価と自己評価に乖離が生じ、希望する収入に達しないこともあるでしょう。転職は必ずしも収入アップにつながらないことを認識しておく必要があります。

参照：厚生労働省「令和5年雇用動向調査の概況」

スキルが伸びない可能性がある

スキルや経験は短期間で身に付くものではないため、転職したからといって、必ずしもスキルが伸びるとは限りません。特に短期間で転職を繰り返していると、スキルは中途半端なものとなり、それ以降の転職が厳しくなります。

20代前半は初めての社会生活を体験し、スキルや経験を積んでいくフェーズです。そのため、短期間での転職によりスキルが伸び悩んでしまうリスクがあります。

20代の転職を成功させるために知っておきたい5つのポイント

20代の転職を成功させるには、20代の求職者に対する企業の採用基準や考え方を知り、対策を立てる必要があります。おもに以下の5つのポイントを押さえておきましょう。

1.20代前半は可能性・後半はスキルや経験を重視する傾向にある

20代前半のうちは、第二新卒として扱ってくれる企業が多くあります。企業側は今後の可能性や成長性を重視するため、一般的にスキルや経験に対して多くを求めていません。

しかし、20代後半になると、会社に貢献できる人材かどうかを判断するために、実務的なスキルや経験を重視するようになるのが一般的です。

「自分にはスキルがない」と感じているなら、数字で表せる実績をあげたり、資格（簿記やTOEICなど）を取得したりするといった方法で、対外的に評価できるものを積み上げていくのが大切です。

2.採用する企業側の視点を理解する

20代の転職では、企業の採用判断における視点が、新卒のときと異なることも理解しておく必要があります。「令和5年若年者雇用実態調査」によると、若年正社員の中途採用者における採用選考にあたって、重視したポイントの上位は以下のとおりでした。

• 「職業意識・勤労意欲・チャレンジ精神」：72.7％
• 「コミュニケーション能力」：66.9％
• 「マナー・社会常識」：58.1％
• 「業務に役立つ職業経験・訓練経験」：42.3％

上位3項目は新卒採用と一致していますが、「業務に役立つ職業経験・訓練経験」については、新卒（14.7％）よりも大幅に上昇しています。データには30～34歳も含まれていますが、中途採用者に対してはスキルや経験を求める企業が多いという結果になりました。

このような企業側の視点を理解しておくことで、自分に不足している点や、面接でアピールできる点がわかるようになります。

参照：厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」

3.転職のゴールを決める

転職活動は自分のペースで進められますが、計画を立てないと長引く原因になります。活動を始める前に、いつまでに転職を成功させたいのかを決めましょう。

厚生労働省の「令和2年転職者実態調査」によると、転職活動を始めてから直前の勤務先を離職するまでの期間の上位は、20代前半では「1か月以上3か月未満」29.9％、「1か月未満」18.3％、「3か月以上6か月未満」13.8％でした。

一方の20代後半では「1か月以上3か月未満」29.2％、「3か月以上6か月未満」16.6％、「1か月未満」20.1％と、20代では転職活動を始めてから1～3ヵ月で前職を離職している人が多くなっています。転職の計画を立てる際の参考としてみるとよいでしょう。

参照：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」

4.キャリアプランを作成する

理想のキャリアを実現させるために作成する中長期的な計画を、キャリアプランといいます。転職活動で、自分に合う企業を見つけるには、明確なキャリアプランが必須です。自己分析が不十分な段階ではキャリアプランが曖昧になりやすく、転職の軸もぶれてしまいます。

キャリアプランを設定する際に重要なのは、「30歳で部署内のリーダになる」のように具体的な数字を用いることです。時期を明確にすることで、それまでにどのような経験やスキルを積むべきかの道筋が見えてきます。

キャリアプランは面接で質問されることもあるため、他者に説明できるようにしておきましょう。

5.OpenWorkを利用する

OpenWorkは、国内最大級の社員クチコミと給与データを保有している、転職・就職のための情報プラットフォームサイトです。在職経験のある社員によるクチコミが見られるため、企業が自分に合っているかを判断する際の材料になります。

Web履歴書を登録すると、スカウトメールの受け取りや求人への応募ができるようになります。ぜひ活用してみましょう。

【ステップ別】20代転職の流れ4つのステップ

転職するうえでは「現状に不満があるのでとりあえず」ではなく、転職の目的を明確にすることが大切です。自身の経験の浅さを不安に感じるかもしれませんが、特に20代前半ではポテンシャルが大きな武器となります。20代であることを活かして転職を成功させるために、転職の流れを理解しておきましょう。

STEP1.事前準備を行なう

まず、準備として自己分析を行ない、転職をするうえで重視するポイントを把握しましょう。そして、企業分析や業界分析を行ない、転職の具体的なスケジュールを決めていきます。
また、準備と併せてOpenWorkに登録をしておくと、情報収集がスムーズに行なえます。

自己分析とキャリアの棚卸しをする

転職で自分に合った仕事や働き方を叶えるには、自分が「将来どうなりたいか」のビジョンを明確にする必要があります。そのために必要なのが、自己分析とキャリアの棚卸しです。

特に20代では、「どのような働き方をしたいか」「どのような環境で成長したいか」といった、20代ならではの価値観を深堀りすることが大切です。以下のポイントを参考にして、自分のビジョンを明確にしていきましょう。

• これまでの実績や身に付けたスキル、得意なこと
• 仕事をするうえで心がけていること
• 気持ち良く働けると思う環境の条件
• 仕事で重視したいこと

OpenWorkに登録する

事前準備と並行して、国内最大級の社員クチコミを閲覧できるOpenWorkへの登録も進めましょう。

OpenWorkでは、企業の在籍社員・元社員が、入社した理由や退職した理由などのリアルなクチコミを見ることができます。そのため、自分がどのような道に進むべきなのか、転職の軸を考えるきっかけになります。

転職の軸を決める

転職を成功させるには、転職先を選ぶうえで自身が最重要視する条件である「転職の軸」が不可欠です。転職の軸を決めることは、ミスマッチの防止に役立ちます。
就職活動の反省点を活かし、今度こそ譲れない条件を明確にして転職に臨みましょう。

また、転職の軸は企業選びだけでなく、面接対策にも有効です。面接で必ず聞かれる志望動機を答える際、転職の軸が明確であれば、一貫したアピールや受け答えができます。

業界・企業研究をする

社会人経験の浅い20代では、知名度の高い会社しか知らない人もいるでしょう。理想の働き方を実現するには、転職先は必ずしも大手や有名企業である必要はありません。BtoB企業や成長中のベンチャー企業など、魅力的な企業は数多くあります。

年収や求人情報から読み取れる情報だけではなく、「社風が自分に合うか」「若手が活躍できる環境か」といった、20代にとって気になるポイントを重点的に見ていくことをおすすめします。

そのためには、OpenWorkのようなサイトやSNSも活用して、企業研究の参考にしましょう。

転職活動のスケジュールを決める

初めて転職活動をする20代にとっては、働きながらの転職活動は大変と感じる人もいるでしょう。在職中の転職活動をスムーズに進めるには、スケジュールを決めることが大切です。いつまでに転職するかを決め、そこから逆算して計画を立てていきます。

また、終業後の時間や休日を活用することもポイントです。なかには在職中の転職活動に配慮した選考を実施している企業もあるので、必要に応じて確認してみるとよいでしょう。また、転職準備には、スキルアップや息抜きの時間を設けることも大切なため、計画に盛り込んでおきましょう。

転職活動をしていることは、一般的には上司や同僚には相談しないほうがスムーズに進められます。しかし、信頼できる先輩や元上司などであれば、有効なアドバイスを受けられる可能性もあります。困ったときは、相談することも検討してみましょう。

STEP2.書類を作成し応募する

転職活動の軸やスケジュールを決めたら、次は書類作成と応募です。

実績が少ない20代では、書類作成に不安を感じる方もいるでしょう。ただ、20代の転職で企業の担当者がおもに見ているのは、成長意欲や自社への適性、素直さです。実績よりも、これらを意識して作成するとよいでしょう。
なお、誤字脱字や「御中・様」「貴社・御社」などの言葉の正しい使い分け、書類不備などをすると、社会人としての基本ができていないと見なされやすいため、書類作成時には細心の注意を払ってください。

履歴書を作成する

履歴書の自己PR欄は、自身の成長意欲や企業への適性、強みなど示すため、できるだけ具体的に記述するようにしましょう。経験が浅くても、「学生時代の経験（リーダーシップ、課題解決など）」や「これまでの仕事で工夫したこと」などであれば書けるはずです。

資格欄は、取得予定の資格や勉強中の資格もアピール材料になるため、必ず記入しましょう。趣味・特技欄も、企業の社風や求める人物像に合わせて工夫して書くと、個性のアピールに役立ちます。

職務経歴書を作成する

職務経歴書とは、自分の職務経験やスキル、能力をアピールするためのものです。「どのような業務を担当したか」だけでなく、「その経験から何を学び、どのようなスキルが身に付いたか」を具体的に記述しましょう。

数字で示せる実績が少なければ、「業務改善の提案」「チームへの貢献」などを取り上げ、数値化する代わりに、具体的な行動と結果を盛り込んで書くのがおすすめです。

履歴書・職務経歴書を添削してもらう

20代は社会人経験が浅いため、応募書類がうまく書けているのか不安な人も多いでしょう。書類は、客観的な視点での添削を受け、ブラッシュアップを行なうことで完成度を上げられます。

応募書類の添削は、ハローワークや転職エージェントに依頼可能で、そのほか信頼できる先輩社員などに依頼するのもおすすめです。卒業大学によっては、卒業後一定期間はキャリアセンターを利用できる場合があるため、そちらに添削を依頼してもよいでしょう。

添削してもらう際は、「20代の強みを活かせているか」「企業の求める人物像に合っているか」といった視点でも見てもらうよう依頼するのがポイントです。

添削サービスによっては、オンラインで手軽に利用できるものもあります。できるだけさまざまな人から添削を受けられるよう、確認してみましょう。

OpenWorkに履歴書を登録する

OpenWorkに履歴書を登録すれば、求人応募ができるようになるほか、企業からスカウトを受けられるようになります。履歴書登録によるスカウトは、転職市場における自分の市場価値を知るのに役立つうえ、思わぬ優良企業との出会いにつながる可能性があります。OpenWorkの登録後は、社員クチコミの閲覧だけでなく、履歴書登録も行なっておきましょう。

OpenWorkへの履歴書登録は選考対策としても有効です。企業からのオファー内容を見て、「自分のどのような経験やスキルが評価されているのか」を分析すれば、自己PRに活かすことができます。

また、OpenWorkの直接応募機能は、エージェントを介さずスピーディーに選考へ進めるというメリットがあります。興味のある企業は「気になる」ボタンを押してリスト化しておくと、効率的に情報収集や応募管理ができます。

応募する

応募書類を準備したら、いよいよ企業への応募を始めます。このとき、多くの企業に応募するのではなく、自分の転職の軸に合う企業に絞って応募することが大切です。

転職活動では、複数の選考を並行して受けるのが一般的なため、スケジュール調整が重要です。スプレッドシートなどを活用して、応募や選考状況を一覧にしておくと、スケジューリングをやりやすくなります。

また、企業からの連絡を見逃さないよう、メールのチェックは定期的に行ないましょう。重要なメールはフラグをつけ、予定はカレンダーアプリなどと連携しておくと、見逃しや対応漏れを防止できます。

なお、転職活動では不採用を通知する「お祈りメール」はつきものです。選考落ちが続いても落ち込まず、通過しなかった理由を振り返り、次へ活かしていくようにしましょう。

特に20代前半での転職や未経験分野への転職の場合は、ポテンシャルを評価してくれる企業に積極的に応募する勇気も持ちましょう。

STEP3.面接対策・面接を受ける

面接は試験ではなく、企業に自分をアピールして相互理解を深める場です。20代の転職では短期離職を警戒されるため、キャリアプランの実現に転職が必要であることを、ストーリーとして明確に語れるようにしておきましょう。

20代ならではのフレッシュさや熱意、素直さを武器にして、自信を持って臨むことも大切です。特に、次の4点については、対策を万全にしておきましょう。

服装や身だしなみを整える

面接では、基本的なビジネスマナーに加え、「清潔感」と「TPOに合わせた適切な服装」が選考に影響します。

私服を指定された場合は、社外の人との面接を想定したビジネスカジュアルとするのが基本です。スーツではなく、襟付きのシャツにジャケットを羽織るとよいでしょう。カジュアルな服装を指定された場合は、社内でのデスクワークに適したオフィスカジュアルが基本です。私服といえども、派手な格好やラフな格好は適しません。ビジネスシーンであることを意識して服装を選びましょう。

服装だけでなく、髪形や爪、靴、カバンなど細部まで整えることで、「細やかな気配りができる人物」という印象につながります。

近年は、面接がオンラインで行なわれる場合もあるでしょう。その際は、何らかのトラブルで下半身が映る可能性もあるため、カメラに映る上半身だけでなく、全体の身だしなみに気を抜かないことが大切です。

想定される質問に答えられるよう準備しておく

面接対策では、一貫性を持ってスムーズに受け答えできることが大切です。想定される質問には、あらかじめ回答を準備しておきましょう。

自己PRでは、ポテンシャルや学習意欲を盛り込むことが重要です。志望動機では企業理念や事業内容への共感を示し、応募会社でなければならない理由と入社して何をしたいのかを、自分の言葉でアピールします。経験の浅さは、「〇〇の経験で培った〇〇力は貴社で活かせる」のように、ポテンシャルと結び付けることでカバーしましょう。

注意したいのが転職理由です。ネガティブな理由はそのまま伝えるのではなく、どのように改善したいから転職に至ったかを説明します。20代であれば、キャリアアップを転職理由にすることも有効です。

質問したいことをリストアップしておく

面接では、最後に面接官から「何か質問したいことはありますか？」と問われることが一般的です。このような逆質問では、調べればわかることや待遇に関する質問をしたり、何も質問しなかったりするのはNGです。「若手社員のキャリアパスやジョブローテーション」「入社後の研修制度」「チームの雰囲気や新人のフォロー体制」など、入社後をイメージさせる内容で、入社意欲の高さや企業への関心度を示すことがポイントです。面接官からの回答で、自分に合う会社かどうかも判断できます。

なお、面接官の役職や立場に合わせて質問内容を変えると、より深い話が引き出せる可能性があります。質問は複数のパターンを考えておきましょう。

模擬練習をする

面接では、求職者の言動や態度もチェックされます。言動や態度のクセに自身で気付くのは難しいため、模擬面接で他者に確認してもらうのがおすすめです。

話す内容だけでなく、声のトーンやスピード、表情などの話し方や態度などで好印象を与えられるかを、第三者にチェックしてもらいましょう。友人や家族だけでなく、転職エージェントのキャリアアドバイザーや大学のキャリアセンターなど、プロの視点で見てもらうことが大切です。

オンライン面接の場合は、カメラ映りや背景、音声なども確認しながら練習しましょう。

STEP4.内定獲得後、退職・引き継ぎ・入社準備をする

転職活動において、内定はゴールではありません。内定を承諾したあとは、退職交渉や引き継ぎを行なって、入社準備にとりかかる必要があります。内定獲得後の流れとやるべきことは以下のとおりです。

オファー面談をする

内定後、企業によっては労働条件を最終確認するオファー面談を行ないます。

入社後のミスマッチを防ぐ重要な機会なので、給与や待遇だけでなく、具体的な業務内容や期待される役割、配属部署の雰囲気など、疑問や不安な点は遠慮なく質問して解消しておきましょう。

労働条件について希望がある場合は、あくまでも相談というスタイルを取って伝えましょう。年収交渉は、自身のスキルや経験、市場価値を客観的に示し、謙虚な姿勢で行なうことが大切です。

内定を承諾する

内定承諾の連絡は、感謝の気持ちを込めて、迅速かつ丁寧に行なうことが社会人としてのマナーです。内定承諾書の提出期限や提出方法は必ず確認し、指定された期日までに対応しましょう。

複数の内定を得ている場合、承諾する企業以外には辞退連絡をする必要があります。できるだけ早急に、誠意をもって辞退を伝えましょう。

退職交渉・引継ぎをする

退職交渉は、引き継ぎや有給休暇の消化を考慮して、退職の1～2ヵ月前には始めます。基本的には、まず直属の上司に退職する旨を伝えます。円満に退社するためには、社会人として感謝の気持ちを伝えつつ、退職の意思を明確にすることが大切です。

後任者が困らないように、引継ぎはわかりやすい資料を作成し、時間をかけて行ないます。最終出勤日には、貸与品を返還することも忘れないようにしましょう。

有給休暇の消化や退職日の設定は、会社の規程と照らし合わせながら、上司と相談のうえで行ないます。退職日が決まり次第、内定先に退職日と入社予定日を連絡しましょう。

転職先への入社準備をする

転職先への入社に向けて、提出書類の準備に加え、会社の理念や事業内容の再確認をしておきます。また、スムーズに業務を始められるよう、業界ニュースのチェックなども行なっておくとよいでしょう。

入社初日の服装や持ち物といった基本的なことは、事前に確認しておくことが重要です。新しい職場への適応には時間がかかるものなので、焦らず、積極的にコミュニケーションを取る姿勢を忘れないようにしましょう。

まとめ：20代の転職は将来を見据えて決めよう

20代の転職希望者の割合は30％を超えていますが、経験が浅いうちの転職にはメリットもあればデメリットもあります。20代の転職を成功させるには、転職の軸や目的を明確にし、自分に合った企業を選ぶことが大切です。

転職活動をスムーズに進めるには、活動の開始から転職先への入社まで、流れに沿って着実に準備を進めましょう。

自分に合った企業を見極め、理想のキャリアをスタートさせるなら、OpenWorkのリアルなクチコミや社内評価を確かめながら求人を一括検索できる「転職メガサーチ」をご活用ください。働く人の生の声や職場の実態を事前に確認し、納得のいく転職を実現させましょう。

専門家プロフィール

藥井遥

■資格
社会保険労務士
産業カウンセラー
国家資格キャリアコンサルタント
1級ファイナンシャル・プランニング技能士

■プロフィール
千葉県八千代市にて、従業員数名～百名以上規模の企業の顧問社労士として、雇用のルール整備や労使トラブル対応、勤怠や労務のペーパーレス化支援、給与計算・労務手続・助成金申請、福祉・介護事業所における処遇改善加算等の実務に携わる。「ハラスメント対策」や「介護や育児との両立支援」などをテーマとした講師実績も多数。

監修者

古田文子

フミコ人材育成研究所代表

■資格
国家資格キャリアコンサルタント
心理相談員
メンタル心理カウンセラー
上級心理カウンセラー

この記事で分かること

• ジョブホッパーに明確な定義はないが、2～3年以内に転職を繰り返す人を指し、割合はけして多くはないものの一定数は存在する
• ジョブホッパーには好奇心旺盛、飽き性などの特徴があり、採用側に「すぐ辞めそう」と思われやすい
• ジョブホッパーが転職を成功させるためには、一貫性のある転職で経験やスキルをしっかりと積み上げることが大切

ジョブホッパーとは短期間で転職を繰り返す人のことで、チャレンジ精神や好奇心旺盛なタイプの人がなる傾向にあります。一方、企業側からは「すぐ辞める」「飽きっぽい」などネガティブなイメージを持たれやすいのが特徴です。

キャリアアップが難しそうなジョブホッパーですが、転職のやり方次第では「優秀」と評価され、キャリアを積み上げられるケースもあります。ジョブホッパーならではの強みを活かし、それをうまくアピールすれば、転職を成功させられるでしょう。

ジョブホッパーとは

ジョブホッパー（job hopper）とは、短期間で転職を繰り返す人のことを指します。「ジョブ＝仕事」、「ホッパー＝飛び跳ねる人」という意味で、もともと日本よりも転職のハードルが低い英語圏で誕生した言葉です。

本来は「スキルアップ・地位向上・収入アップのために転職する人」という意味であり、それほど悪い意味ではありません。しかし、日本では「すぐ仕事を辞める人、変える人」「仕事が長続きしない人」といったように、ややネガティブな意味に使われる傾向にあります。

具体的に何回転職すればジョブホッパーという明確な定義はありませんが、日本においては勤続年数の目安として2～3年以内、または1年未満で転職を繰り返す人をジョブホッパーと考えることが多いようです。

日本国内における転職者の動向

マイナビが行なった調査によると、20代で転職を3回以上している人の割合は男性で9.5％、女性で13.2％です。また、30代で転職を4回以上している人に限定すると、男性は7.7％、女性は17.7％というデータがあり、短期間で転職を繰り返すジョブホッパーの割合は決して多いとはいえないものの、一定数は存在することがわかります。

もちろん、転職を考える理由や事情は人それぞれです。実際に転職した人がどういった理由から転職を決意したのか、OpenWorkに寄せられたクチコミを見てみましょう。

クチコミからは、「給与アップ」や「技術力向上」といった、自身の市場価値を高め、より良いキャリアを追求する積極的な動機が見て取れます。

その一方で、育児との両立の難しさから、会社の制度を利用しつつも、体力や精神的な限界を感じて退職を選ぶという切実な声も存在します。

これらの生の声は、統計データだけでは捉えきれない、退職理由であると言えるでしょう。

ジョブホッパーとキャリアビルダーの違い

ジョブホッパーと似た言葉に、キャリアビルダーというものがあります。キャリアビルダーもジョブホッパーと同じく、短い期間で転職を繰り返す人を表す言葉です。

前述のとおり、ジョブホッパーは比較的ネガティブなイメージを持たれやすいといえます。一方で、キャリアビルダーは業界や専門性に一貫性のある転職を繰り返しており、計画性のある転職でキャリアを築く人を指すため、ポジティブなイメージを持たれやすい言葉です。

今まさに転職を考えている方、すでに何回か転職をしている方は、これまでの経験やスキルを活かした転職先を検討し、ジョブホッパーではなくキャリアビルダーを目指すとよいでしょう。

ジョブホッパーになる人の特徴6選

転職の理由は人それぞれです。しかし、何度も転職を繰り返すジョブホッパーには、ある程度共通する特徴があります。ここではジョブホッパーになる人の特徴を6つ紹介しましょう。

1.行動力がある

一つ目の特徴は、自分の目標や理想に向けて環境を変える行動力があることです。

ジョブホッパーの傾向として、「悩むより行動」「行動する方が結果を早く得られる」と考える人が多く見られます。現状に満足せず失敗を恐れないため、「挑戦したい」と思ったら素早く動き出せることから、転職をすぐに選択できます。

こうした行動力を持つ人は、新しい環境でも比較的早くなじめるため、転職のハードル自体が低い傾向にあります。また、仕事にも積極的に取り組むことから、その行動力と積極性を高く評価されるケースもあるでしょう。

また、自分の意見や仕事の改善点をしっかりと主張できる人も多いようです。「協調性がない」と思われる可能性もゼロではありませんが、その資質を重宝する企業と出会えれば、能力を存分に発揮できるでしょう。

2.チャレンジ精神や成長意欲がある

二つ目の特徴は、チャレンジ精神や成長意欲の旺盛さです。

新しい仕事を見つけること、新しい仕事にチャレンジすることに意欲的であり、その結果ジョブホッパーになるというケースも見られます。このケースでは優秀な人材ほど強い上昇志向を持っている傾向があり、自身の将来像を見据えてさまざまな企業を検討するのが特徴です。

このタイプの方は、転職を繰り返すことで本当にやりたい仕事を徹底的に追及できます。また、失敗してもめげずに挑戦し続けることが得意なので、最終的に転職が成功する可能性も高いのが特徴です。

以下は、持ち前のチャレンジ精神によって転職を決めた人のクチコミです。

クチコミからは、「若手の内から様々なことに挑戦させてもらえる」「与えられる裁量が大きい」といった、自らの成長を加速させてくれる環境を求めて企業を選ぶ傾向が見て取れます。

3.好奇心が旺盛

ジョブホッパーは好奇心が旺盛で幅広い分野に興味を持ち、多様な職種や企業、業務に触れることに魅力を感じる傾向にあります。また、新しい知識やスキルへの好奇心から、それらを習得するために転職を繰り返すケースもあるようです。

以下は、OpenWorkに寄せられた、旺盛な好奇心から転職を決意した方のクチコミです。

興味をもった企業や業務、スキルに意欲的に挑戦し、また挑戦そのものを楽しめるのは大きな魅力といえるでしょう。ただし、「飽きっぽい人」「継続力がない」と思われる可能性もあるため、旺盛すぎる好奇心には注意が必要です。

4.多角的な視点を持っている

転職を繰り返しさまざまな仕事を経験するからこそ、ジョブホッパーは多角的な視点で物事を見ることができます。

同じ会社で働き続けると、その会社のルールや文化しか知ることができず視野が狭まりかちですが、複数の会社で得た経験によって、新しい発想やアイデアを生み出すことができるでしょう。

また、入社してからなにか困ったことがあっても、「前職ではこう対処していた」と、過去の経験から困難を乗り越えることが可能です。

5.飽き性で長続きしない

もともと飽き性で仕事が長続きしないというパターンも、ジョブホッパーには珍しくありません。このタイプの人は、新しい環境や仕事に興味を持ちやすい反面、ある程度慣れると刺激を感じなくなり、長続きさせることが難しいのです。

飽き性の人は忍耐力や継続力に欠ける印象を与えるため、企業側からは「すぐ辞める人」と見られやすい傾向があります。キャリアを積み上げたりスキルを習得したりする前に飽きてしまうので、転職市場における価値が落ちてしまうことに注意しましょう。

以下は、飽き性を自覚していて転職活動をした人がOpenWorkに寄せたクチコミです。

特に、単調な作業や安定した環境に飽きやすく、変化がないとやる気を失いやすい傾向があるので、これ以上転職を繰り返したくない場合はそういった仕事は避けるべきです。

6.こだわりが強い

仕事内容や職場の環境が自分の理想や価値観に合わないことが、転職の理由になることもあります。

ジョブホッパーのなかには職場への些細な不満から現状を受け入れられず、転職を考える人が少なくありません。これは、こだわりが強いとも言い換えられるでしょう。

以下は、職場と合わない、職場に不満を感じたなど、自身の持つこだわりによって退職をした人のクチコミです。

強いこだわりを持っていると、チームや組織に合わせた柔軟な対応がうまくできず、周囲と摩擦を起こしてしまうことがあります。これを避けるためには、仕事選びの段階でその仕事や職場が自分に合っているのか、情報収集と自己分析をしっかりと行なうことが大切です。

ジョブホッパーに対する企業側の本音

ジョブホッパーはときと場合、そして企業によってネガティブにもポジティブにもとられますが、具体的にはどのような印象を持たれるのでしょうか。ここからは、ジョブホッパーに対する企業側の本音を解説していきます。

すぐに退職しそう

終身雇用の考え方が深く根付き、「新卒で入社した企業でキャリアを積み上げ定年まで働く」ことが美徳とされてきた日本では、どうしてもジョブホッパーに対する印象が悪くなりがちです。

たとえ転職にある程度寛容な企業でも、履歴書や職務経歴書から短い期間で何度も転職していることを知れば、「せっかく採用してもまたすぐに辞めてしまうのでは？」と思うのも当然でしょう。

そのため、企業側は採用に慎重になり、選考の際には転職回数についての質問の回答に注目してきます。そこで採用側を納得させられる理由を提示できるかどうかが、転職成功の鍵となるでしょう。

専門性やスキルがない

転職の回数が多くて一社当たりの在籍期間が短いと、十分な専門性やスキル、経験をもっていないと判断される可能性が高くなります。実際、転職理由が環境の不満や逃避的な動機である場合、スキルアップにつながらずキャリアが停滞するケースは珍しくありません。

厚生労働省が過去に行なった「令和2年転職者実態調査」では、事業規模が小さい事業所ほど、新卒者より転職者を優先して採用したいと考えていることがわかりました。これは、企業側が知識や経験をもった即戦力になる人材を強く求めていることを意味します。

なかでも、実務経験をしっかり積んだ30代は即戦力になるため、採用側にとって理想的な人材です。その一方で、専門性やスキルのない30代以上のジョブホッパーは、選考において不利になる可能性が高いといえます。

チームに混乱をもたらすのでは

ジョブホッパーは自分の考えや主張にこだわりを持つ傾向があるため、企業側からは周りに合わせず「チームに混乱をもたらすのでは」と思われやすいでしょう。しかし、高い共感力や柔軟性、人間関係構築スキルがないと、短期間であっても新しい職場で仕事をするのは難しいでしょう。

多用な価値観や働き方に触れて鍛えられた対人スキルを活かして、「ジョブホッパー＝協調性がない」という印象を変えるためにも、自分の意見ばかりを主張するのではなく、周囲の意見に耳を傾けるようにするとよいでしょう。

明確な理由があれば気にしない

明確な理由さえあれば、ジョブホッパーであること自体は気にしないという企業もあるようです。むしろ、多くの企業で培った人脈や経験、スキルを活かせるのであれば、その点を評価してポジティブに考える企業もあります。

特にIT系や外資系の企業に多く見られ、成果物や実績で評価される仕事はその傾向が強いといえるでしょう。

ジョブホッパーを続けた場合の3つのリスク

うまくジョブホッパーをしながら経験と知識を積み重ねれば、一社で働き続けるよりも大きなキャリアを築ける可能性があります。その一方で、ジョブホッパーを続けることによるリスクが当然あることも忘れてはいけません。ここではジョブホッパーを続けた場合のリスクを3つ紹介します。

1.採用されにくくなる

短期間で繰り返し転職する人は、「その人が目指すキャリアプランが見えづらい」「自社とのマッチ度がわかりにくい」「採用してもすぐ辞めてしまうのではないか」という懸念から、採用担当者から敬遠される傾向にあります。

また、転職回数は書類選考の段階でわかるため、上記のリスクを鑑みて書類選考の時点で不採用と判断するケースも少なくありません。

採用されない状況が続くと、そもそも転職先を選ぶことができなくなってしまいます。転職の際は丁寧に自己分析を行ない、どのような能力・経験を身に付けたか、自分にはどのような価値があるのかしっかりアピールできるようにしましょう。

2.キャリアアップがしにくくなる

基本的にキャリアアップは、同じ仕事を続けてスキルや経験を高めていくことで形成されるものです。その点、短期離職を繰り返すジョブホッパーは経験もスキルも十分に積めず、キャリアアップが難しくなる可能性が高いといえるでしょう。当然、企業からも評価されにくくなります。

ジョブホッパーがキャリアアップを目指すなら、具体的な数字や実績の提示が必要になります。確かな結果を職務経歴書に書くことができれば、転職はもちろんキャリアアップも成功しやすいでしょう。

3.待遇が悪くなる可能性がある

厚生労働省が実施した「令和5年上半期雇用動向調査」の「転職入職者の賃金変動状況」によると、転職で年収が下がった人はおおよそ3割程度です。

年収が下がる要因としては、「職種やポジションが変わった」「働き方が変わった」「そもそも前職の給与が高かった」などさまざまですが、未経験の業界や職種に転職すると年収が下がることが多いといえます。

ジョブホッパーの場合、スキルや経験を評価しにくかったり、そもそも短期離職によってスキルをしっかり習得できていなかったりすることも待遇が悪くなる原因の一つです。

正社員から非正規雇用になったり、役職やポジションが下がったりといった待遇の悪化を防ぐためには、転職を考える際に興味や好奇心だけで先走らず、なるべく業界や職種に一貫性をもたせることが大切です。

評価されるジョブホッパーの3つの特徴

企業側からは悪印象を持たれやすいジョブホッパーですが、すべてのジョブホッパーが悪いわけではありません。条件によっては「優秀」と評価されることもあります。ここでは、その条件について解説していきます。

1.経験業界や職種に一貫性がある

優秀なジョブホッパーは、同じ業界や職種で転職を繰り返します。このタイプのジョブホッパーは目指すビジョンが明確で、必要なスキルや経験を積むために転職を繰り返していることがほとんどです。

こうした一貫性のある転職は、ジョブホッパーではなくキャリアビルダーであるといえるでしょう。企業側からの印象も決して悪くなく、高い評価を受けられる可能性が高くなります。

2.転職のたびに年収や役職が上がっている

前述のとおり、転職を繰り返していても業界や職種に一貫性があると、転職のたびに経験やスキルが積み上がっていきます。すると、転職のたびに給与や役職も段階的に上がっていくでしょう。

この場合は優秀なジョブホッパーであるといえ、企業側からの印象も変わります。少なくとも、「能力がなくて転職した」とは思われません。

評価されるジョブホッパーを目指すなら、常に「上の会社」を目指して転職活動を行なうことが大事です。

3.自分の強みと弱みを把握している

自分の強みと弱みを把握している人は、自己分析を正確にできている人です。

客観的に自分の能力を見極められるジョブホッパーは、足りない知識やスキルについて転職を繰り返しながら把握しており、自分を過大評価することはありません。これは優秀なジョブホッパーの条件であるといえます。

ジョブホッパーをしながら高い評価を得たいのであれば、まずは自分の強みと弱みをズレなく正確に把握しましょう。

ジョブホッパーが転職を成功させる4つのポイント

ここからは、ジョブホッパーがより良い企業に転職するために意識したい4つのポイントを解説します。

1.これまでのキャリアを棚卸しする

転職活動を始めるときには、数々の職場を経験したなかでどのようなキャリアを築いたか、どのような経験やスキルを得たか、自分のなかで棚卸しを行ないましょう。

それらを丁寧に洗い出し、共通点や一貫性があるポイントを探ります。それがあなたの自己アピールポイントであり強みになるはずです。そして、その強みを生かせる企業こそ、理想の企業だといえるでしょう。

もし一貫性が見当たらない場合でも、短期間で何度も転職したことで得られた幅広い経験をどのようにその企業で活かせるのかを丁寧に伝えることが大切です。

その幅広い経験も、きっと強みに変えられるでしょう。併せて、「キャリアアップや目標達成のためには必要な転職だった」ことを具体的に説明できるようにしておくと、転職成功率がアップするはずです。

2.豊富な経験などを面接でアピールする

転職回数が多いということは、それだけさまざまな経験を積んでいるということです。経験面を面接時にアピールしない手はありません。

キャリアの棚卸しで自分のアピールポイントが決まったら、それと併せて面接でしっかりとアピールしましょう。転職先の仕事内容に合わせて、培った経験やスキルがどのように役立つのか、具体的に説明することが大切です。

3.キャリアプランを明確にする

何度も職場を乗り換える行為は、キャリアプランが明確ではない、あるいはプランそのものがないことを意味します。本人にそのつもりがなくても、採用側はそう考えるでしょう。

キャリアプランとは、将来なりたい理想像を実現する行動計画のことです。キャリアプランを明確にすれば、自分に合った仕事や業界を理解でき、転職活動がもっとスムーズになるでしょう。

これまでキャリアプランをあまり意識していなかった人や、明確になっていない人は、この機会にぜひ一度じっくりと考えてみてください。その際は、1年後・5年後と短期の目標を設定すると、無計画な転職を防ぐことができます。

4.ジョブホッパーを歓迎する仕事に就く

日本ではジョブホッパーに対しネガティブなイメージがありますが、職種によってはポジティブにとらえられることもあります。その代表が、営業職とエンジニア職です。

営業職

業界や企業独自の文化・風土にもよりますが、営業職は転職が多くても比較的ネガティブに思われない数少ない職種の一つです。

営業の仕事は、顧客の要望に応えて商品を売ることです。実績が数字に反映されるため、売れる営業マンであればジョブホッパーでも評価されやすい傾向にあります。ただし、繰り返しになりますが、これは業界や企業によって異なります。ジョブホッパーを歓迎する企業なのかどうか、事前にしっかり情報収集するとよいでしょう。

エンジニア

エンジニアのように特定のスキルをベースにキャリアアップしていく職種はジョブホッパーが珍しくなく、また評価されやすいといえます。この傾向は特にIT業界で強く、システムエンジニアやプログラマーには優秀な人材の不足傾向が長期化していることから、経験と知識をもったジョブホッパーの転職市場での優位性が認められている状況です。

技術者としてさらに上のキャリアを目指すのであれば、計画的な転職はむしろ歓迎される可能性が高いといえるでしょう。

OpenWorkを活用してジョブホッパーの強みを活かす転職を

次の転職活動を成功させるなら、ジョブホッパーを歓迎してくれる職種や企業を選ぶとよいでしょう。実際にその企業で働く社員や元社員からのさまざまなクチコミが集まるOpenWorkなら、気になる企業がジョブホッパーを受け入れてくれるか、ジョブホッパーが働きやすいかをチェックすることができます。

ここでは、実際にOpenWorkに寄せられたジョブホッパーを受け入れてくれる企業のクチコミをいくつか紹介します。

なお、OpenWorkでは社員・元社員に対して質問も可能で、転職回数が多い人の採用に関する意見もチェックできます。

また、OpenWorkには企業やエージェントから直接オファーが届く「スカウト機能」があります。Web履歴書を登録すれば、ジョブホッパーでも受け入れてくれる企業から直接スカウトがもらえるチャンスにつながるでしょう。

まとめ：ジョブホッパーならではの強みを生かして転職を成功させよう

興味のある仕事に飛びつくだけのジョブホッパーは敬遠されやすい傾向にありますが、一貫性のある転職を繰り返して専門性とスキルを高めれば評価を受けやすく、収入アップや昇進が期待できます。

また、職種や企業の風土によっては、ジョブホッパーの強みを活かせたりジョブホッパーが歓迎されたりするケースもあるので、そういった職種・企業を選ぶとよいでしょう。

気になる企業の風土や社風を確かめたいなら、「転職メガサーチ」を活用するのがおすすめです。OpenWorkに投稿された実際の従業員のリアルなクチコミや評価データを確かめながら、全国の求人を一括で検索できます。転職回数が多くても評価される職場環境か、実際の社員の声や社内実態を事前にチェックし、自分の強みを活かせる企業を見つけていきましょう。

専門家プロフィール

古田文子

■資格
国家資格キャリアコンサルタント
心理相談員
メンタル心理カウンセラー
上級心理カウンセラー
チャイルドカウンセラー
不登校訪問支援カウンセラー
おもちゃインストラクター
調理師

■プロフィール
キャリアに関する記事の執筆・監修や、転職フェアの講演、キャリア相談、企業や学校でのセミナー講師など幅広く活動。キャリア教育に関心があり、様々な活動をしている。フミコ人材育成研究所代表。

監修者

岡 佳伸

■資格
特定社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
２級キャリアコンサルティング技能士
1級ファイナンシャル・プランニング技能士

この記事でわかること

• 転職後に後悔した人の割合は11.4%で、後悔に至った理由の第一位は「賃金」
• 「仕事内容のミスマッチ」「人間関係がうまくいかない」「前職のほうが良く見えてしまう」など、転職後悔は複数のタイプに分類される
• 転職の後悔を乗り越えるための心理的アプローチの方法は3つある
• 再転職を検討するなら、後悔の要因を分析しつつ、キャリアビジョンを明確にすることが大切

転職後、10人に1人は後悔するとされており、誰しもが転職に満足できているわけではありません。賃金・労働環境・人間関係など、後悔を感じる要因は多岐にわたるので、まずは自分が何に対して後悔しているのか、現状を分析する必要があります。

そして、次の転職で失敗しないためには、企業選びで欠かせない３つのポイントを押さえることが大切です。

この記事を読めば、転職で後悔した人がそれを乗り越えて良いキャリアをつかんだ実例を知ったうえで、前の会社に戻る・再転職するなど、自分が次に実行すべき行動を決断できるでしょう。

あなただけじゃない！転職後に後悔する人の割合とリアルな理由

転職後に後悔するケースは決して珍しいことではないので、自分一人でその気持ちを抱え込む必要はありません。その根拠として、転職後に後悔を感じた人の割合と後悔に至った理由を、政府の統計データに基づいて解説します。

少なくとも10人に1人は転職して後悔している

厚生労働省が公開している「令和2年転職者実態調査の概況」によれば、転職後の勤務先に対して「不満足」と回答した人の割合は11.4％です。つまり、少なくとも10人に1人は転職後の結果に満足できず、後悔を感じていることになります。

さらに、今後の転職希望に対する調査で「機会があれば転職したい」と回答した人の割合は21.0％でした。この調査結果から、転職後の職場に満足している人がいる一方で、不満を抱えている人も少なからずいることがわかります。

出典：令和2年転職者実態調査の概況｜厚生労働省

転職後に不満を抱える要因は「賃金」が最多の27.1％

厚生労働省の「令和2年転職者実態調査の概況」では、転職後の勤務先に対する満足度を項目別に調査していますが、「不満足」と回答した人が最多なのは「賃金」で、その割合は27.1％です。

【転職後に不満を抱える要因ランキング】

出典：令和2年転職者実態調査の概況｜厚生労働省

また、不満ランキング上位の項目に関するクチコミをOpenWorkから抜粋したので、以下も併せてご覧ください。

【労働時間・休日・休暇に関するクチコミ】

【人間関係に関するクチコミ】

【会社の将来性に関するクチコミ】

【安全や衛生等の職場環境に関するクチコミ】

【セルフチェック】あなたの「転職後悔」タイプと原因・対処法

転職を後悔している場合、まずは何を・どのように後悔しているのか現状分析を行ないましょう。後悔の原因を明らかにすれば、適切な対処法を検討しやすくなります。

今回は「転職後悔」を6つのタイプに分類し、専門家の意見も取り入れながらチェックリストを作成しました。各タイプの原因と対処法も詳しく解説していますので、セルフチェックをするとともに、どう対処すべきかを確認しましょう。

下記のリストから、ご自身に当てはまる項目にはどれか見ていきましょう。

1つもしくは2つ当てはまった型の原因と対処法を確認することで、あなたが今抱えている、漠然とした転職への後悔を分析できます。

• 入社後の職種や業務が思っていたものと違った
• 転職先の業務が自分に向いていない
  ⇒上記に当てはまる方は、「仕事内容ミスマッチ型」かもしれません

• 転職先の人間関係がうまくいかないと感じている
• 自分だけが浮いている気がする
  ⇒上記に当てはまる方は、「人間関係不適応型」かもしれません。

• 転職前に希望していた年収より低い、残業や休日出勤がある
• 「聞いていた話と違う」と感じる部分が多い
  ⇒上記に当てはまる方は、「条件不一致型」かもしれません。

• 勤務先の仕事の進め方や価値観に馴染めない
• 働き方や考え方が自分には合わないと感じる
  ⇒上記に当てはまる方は、「社風ミスマッチ型」かもしれません。

• 業務内容や労働環境はいいものの、会社に将来性が見込めない
• 給与や賞与が遅延したり、優秀な社員の退職が目立っている
  ⇒上記に当てはまる方は、「将来不安型」かもしれません。

• 前職に不満があって転職したはずが、転職してみると「前の職場の方が良かった」と感じてしまう
  ⇒上記に当てはまる方は、「期待外れ型」かもしれません。

仕事内容ミスマッチ型

転職先で携わった仕事が当初のイメージと異なっていたり、単調で退屈に感じたりするなど、ミスマッチから不満が生じるタイプです。

おもな原因としては、転職先の職種や業界に関する情報収集が不足していたことが挙げられます。また、やりたかった仕事が自分の性格や能力に合っていなかったケースも考えられるでしょう。

【仕事内容のミスマッチに関するクチコミ】

仕事内容ミスマッチ型に該当する場合、自分が向いていないと感じる要因を分析しつつ、ミスマッチをスキルアップで補えるか客観的に判断しましょう。積極的に新しい知識・技術を学んだり、業務への理解を深めたりすることで、転職先に適応できる可能性があります。

あるいは上長に相談し、部署移動や業務変更といった調整を依頼するのも一案です。ただし、同じ職場で仕事内容を変えることは容易ではないので、状況次第では再転職が最適な手段となります。

人間関係不適応型

転職先での新しい人間関係にうまく馴染めず、対人ストレスから後悔してしまうタイプです。

年収や労働条件などほかの条件を重視し、社内の雰囲気を確認していなかった人がよく当てはまります。また、職場の年齢層と自分の年齢に大きなギャップがあることを、事前に調査できていなかったケースも考えられます。

【人間関係に関するクチコミ】

仮に転職先が同じ業界・業種であっても、職場の雰囲気や人間関係はそれぞれ異なるので、職場に馴染むには時間がかかるとあらかじめ認識しておきましょう。人間関係の問題はどの職場でも起こりうるため、対人ストレスをコントロールする術を学ぶ機会と考えられれば、自身のスキルアップにつなげられます。

特定の人物によって人間関係の問題が発生している場合、上長や産業医に相談しましょう。

条件不一致型

入社後、転職先から提示されていた労働条件と実情が大きく異なっていることが発覚した結果、企業への不満や不信感が生じるタイプです。

求人票や労働条件通知書の確認が足りなかったこと、企業側が契約や約束を反故にしたことなどが原因として挙げられます。

【条件不一致に関するクチコミ】

このタイプに該当する場合、まずは労働条件通知書や雇用契約書などを確認してください。実際の労働条件と一致しない場合、企業が労働基準法に違反している可能性があるので、転職先に相談することを検討しましょう。

文面に残っていない細かい条件の不一致は、企業内での連携不足も考えられるため、上長などに一度確認すべきです。

社風ミスマッチ型

転職先の社風が自分のスタイルに合わず、息苦しさや働き辛さを感じて後悔してしまうタイプです。

実際に働いている人の声を参考にするなど、転職前に行なうべき情報収集が不足していたときに起こりがちです。また、経験のない社風であったため、実際に働くまでミスマッチに気付かないケースもあります。

【社風のミスマッチに関するクチコミ】

仕事に必要なスキルをしっかり身に付けていても、企業ならではのやり方にマッチしなければ、高く評価されない可能性があります。転職先の社風に馴染めない要因を分析したうえで、過去の経験ややり方に固執せず、必要に応じて柔軟な対応を取るよう心がけることが大切です。

できる限りの対応をしても合わない場合は、再転職がおすすめの対処法となります。

将来不安型

転職先で実際に働いた結果、企業としての将来性に不安を感じて後悔するタイプです。

入社前に営業収益や今後の事業展開をよく確認していなかったこと、離職率の高さやキャリアアップのサポート不足に転職してから気付いたことなどがおもな原因です。また、吸収合併や行政処分レベルの不祥事など、入社後に企業で大きな変化が起こるケースもあります。

【将来の不安に関するクチコミ】

業績不振に対する不安の場合、一時的な問題で終わる可能性もあります。転職したばかりなら焦って決断せず、まずはキャリアを積み重ねてスキルアップを図るのも一案です。

一方、給与の未払いが続く場合などは、状況の好転はほぼ見込めないため、真剣に再転職を検討しましょう。

期待外れ型

期待に胸を膨らませて転職するも、仕事内容や待遇が期待外れでがっかりするタイプです。

このタイプに該当した人は、前職での不満を解消できるか慎重に判断せず、転職先を決めてしまった可能性があります。

【期待外れに関するクチコミ】

転職先が自分の期待に沿わなかった場合、前職との違いを客観的に分析・比較したうえで、冷静に良し悪しを判断しましょう。円満退職ができているなら、前職に出戻ることも検討する余地があります。

転職の後悔を乗り越えるための3つの心理的アプローチ

「転職の後悔」というネガティブな感情と向き合い、うまく乗り越えるためには、心理的な側面から自分を見つめ直すことが大切です。

ここでは、転職の後悔に対して効果が見込める、3つの心理的アプローチを紹介します。

1.「失敗」ではなく「経験」ととらえる

転職後にミスマッチが起こったとしても、それを最初から「失敗」と決めつけず、自己理解を深めるための貴重な「経験」ととらえるようにしましょう。単に転職を後悔するだけだと現状は変えられないため、早めに気持ちを切り替えることが大切です。

例えば、任された仕事がやりたかった仕事ではなかった場合、実務経験を積み重ねる機会と考えて、まずは取り組んでみましょう。そのなかで、自分でも気付かなかった才能が開花したり、新しい仕事にやりがいを感じたりするなど、プラスにつながるかもしれません。

現在の職場で得られるものはないか探すことで、転職の後悔が前向きな気持ちに転じる可能性があります。

2.メンタルヘルス維持のためのセルフケアを行なう

転職は今後の人生を大きく左右する出来事であり、働く環境が一変するので、ストレスを感じるのは至極当然のことです。しかし、体力的・精神的な負担が大きいと、気持ちが沈んでマイナス思考に陥りやすくなるので、適度に自分をねぎらってリフレッシュする必要があります。

メンタルヘルス維持の基本は、規則正しい生活を送ることです。「質の高い睡眠」「バランスの取れた食事」「適度な運動」を普段から心がけることで、心身の状態が整い、おのずと気持ちが前向きになります。

また、趣味に没頭する時間やリラックスする時間もセルフケアにつながるため、きちんと確保しましょう。

なお、仕事のやる気に関しては、以下の記事でも詳しく解説しています。

仕事のやる気がでない！原因と対処法を知って心身の健康を取り戻そう【専門家監修】

3.一人で抱え込まずに周囲に相談する

転職で後悔する事態に陥ったら、信頼できる友人・家族・元同僚など、自分の気持ちを正直に話せる相手を見つけて相談しましょう。キャリアカウンセラーや転職エージェントなど、専門家に相談を持ちかけても構いません。

一人で悩みや不安を抱え込んでいると、安易に再転職を決断してしまったり、メンタルヘルスに悪影響が生じたりする可能性があります。

周囲から客観的なアドバイスや精神的なサポートを受けると、転職先で働き続けるべきか、再転職を検討すべきか冷静に判断できるようになり、状況のさらなる悪化を防ぐことができます。場合によっては、知人の紹介で転職する「リファラル採用」のチャンスをつかめる可能性もあるでしょう。

再転職を検討する際に取り組むべきこと3選

転職の後悔から再転職の考えに至った場合、あらためて後悔しないよう、事前にしっかり準備を整えておきましょう。

ここでは、再転職を検討する際に取り組むべき3つのタスクについて解説します。

1.キャリアビジョンを明確にする

再転職を検討しているなら、後悔の要因をきちんと分析したうえで、今後のキャリアビジョンを明確にすることが大切です。キャリアの軸を見直すことで、数ある選択肢のなかから、今の自分に必要なキャリアは何かを見極める力が養われます。

さらに、今の職場で得られるスキルやキャリアが明確になる可能性もあるので、再転職以外の選択肢も含めたうえで最適解を検討できます。

再転職でも後悔することにならないよう、自己分析は確実に行ないましょう。

2.再転職のデメリットを把握する

短期間での再転職はマイナス評価につながりかねないので、慎重に決断・行動する必要があります。「入社前に約束していた条件を反故にされた」など、やむを得ない理由で再転職を考えている場合であっても、まずは今の職場の上長や人事担当者と話し合いましょう。

そして、再転職に至ったとしても、今の職場に対する不満が解消されるとは限らないことを理解しましょう。次の転職先によっては、状況が今より悪化する可能性も考えられます。

3.再転職の時期を検討する

再転職を成功させるためには、時期を慎重に検討することが大切です。特に退職してから転職活動を始める場合は、貯蓄で生活費を賄える期間を考慮し、焦って次の転職先を決めないようにしましょう。

一方、今の職場で働きながら転職活動を進めると、金銭的な負担が少なく済むだけではなく、経歴に空白期間が生じないというメリットもあります。時期に迷った際は、次の転職先を決めずに退職するのは思いとどまったほうが無難です。

次の転職で失敗しないために！企業選びで欠かせない3つのポイント

再転職を成功させるためには、後悔の要因や転職先に対する希望条件を踏まえつつ、自分に合った企業を選ぶ必要があります。

企業選びで欠かせない3つのポイントを、OpenWorkのクチコミやデータを最大限に活用する方法とともに解説するので、ぜひ参考にしてください。

1.「社員クチコミ」で入社後のギャップを防ぐ

OpenWorkでは、社員・元社員のクチコミを多数掲載しています。実際に働いた人の意見や不満が載っているため、情報の信頼性が高く判断材料として役立ちます。特に「入社理由と入社後ギャップ」や「面接で聞いていた話との違い」といった内容に注目しましょう。

さらに、クチコミ掲載企業の平均年収や待遇、福利厚生の利用実態なども閲覧できます。「社員の士気」「20代の成長環境」など、求人票ではなかなか把握できない情報も含め、スコアで一目瞭然です。

年齢別の年収推移も確認できるので、将来の年収もイメージしやすいでしょう。

2.社員・元社員への質問

OpenWorkであれば、気になる情報が見つからない場合、自分から社員・元社員に対して直接質問することが可能です。この機能を利用すれば、福利厚生・賞与・転勤・役職など、さまざまな情報に関する疑問や不安を解消できます。

各企業ページから簡単に投稿できるため、心理的なハードルが低く、気軽に質問しやすいことも魅力です。

3.企業から直接スカウトが届く

OpenWorkに履歴書を記載すると、同サイトに高評価のクチコミが集まっている企業からスカウトが届く場合があります。スカウトが来た企業の社員・元社員のクチコミや年収データを確認することで、後悔のない転職をつながるでしょう。
選考前に面談をしてくれる企業も多いので、不安を解消しやすい点も見逃せません。

また、スカウトを送付した企業は基本的に採用意欲が高いので、選考でも有利になります。

まとめ：転職の後悔を活かして未来を切り開こう！

転職の後悔は珍しいことではないため、過度に落ち込む必要はありません。重要なのは、後悔の理由や要因をきちんと把握し、同じ失敗を繰り返さないことです。

そして、自己理解を深めて自分らしいキャリアを築くためには、転職後に感じた後悔を貴重な学びとして吸収したうえで、今後の動向を決める必要があります。

再転職を検討する場合、失敗を繰り返して後悔しないためにも、事前に企業をリサーチすることが大切です。「転職メガサーチ」なら、OpenWorkに掲載されているクチコミ・年収・残業時間・有給休暇消化率などのリアルなデータを確かめながら、全国の求人を一括で検索できます。社内の実態をしっかり見極め、今度こそ納得のいく職場を見つけていきましょう。

専門家プロフィール

岡 佳伸

■資格
特定社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
２級キャリアコンサルティング技能士
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
消費生活アドバイザー
他資格60種類取得済み（行政書士、宅建、貸金業務取扱主任者有資格者等）

■プロフィール
グッドウイル、カヤバなどで人事労務を担当した後に、厚生労働事務官（ハローワーク勤務）雇用保険業務に携わる。現在は開業社会保険労務士として活躍。各種講演会講師及び新聞、週刊誌等に取材記事掲載、NHKあさイチTVスタジオ出演。

監修者

岡 佳伸

■資格
特定社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
２級キャリアコンサルティング技能士
1級ファイナンシャル・プランニング技能士

この記事でわかること

• 同業他社への転職を禁止できると明文化された法律はなく、解釈問題とされるのが一般的
• 同業他社へ転職をする際は、今までの知識やスキルを活かすのは問題ないが、社外秘の情報や商品の生産方法など「営業秘密」に該当する情報を使用するのは禁じられている
• 同業他社への転職は、今まで自分が培ってきた知識やスキルを活用できるため、キャリアアップも目指しやすいが、その分厳しい目で選考される可能性があるため、しっかりと準備をすることが大事

転職先を考えるうえで「同業他社への転職は違法にならないのか」は気になるポイントの一つです。結論から申し上げると、同業他社への転職は法的には問題ありません。ただし「競業避止義務」には注意する必要があります。

本記事では、同業他社への転職の際に確認しておきたい競業避止義務の意味や事例を紹介します。また、転職先選びに迷っている方のために、同業他社への転職のメリット・デメリットについても解説しました。転職が成功しやすくなるよう、同業他社への転職を成功させた経験者の声や、面接のコツについても触れていますので、ぜひ参考にしてみてください。

同業他社への転職は禁止？法的に問題ない？裁判事例から見る競業避止義務の実態

同業他社への転職が法的に問題ないかを考えるうえで、「競業避止義務」の意味や実態を知っておく必要があります。ここでは、競業避止義務とは何か詳しく説明したうえで、同業他社への転職が法的に認められているかどうか、裁判の事例も挙げながら説明します。

競業避止義務とは

競業避止義務とは「使用者と競合する業務を行なわない義務」のことをいいます。具体的には、現職と競合する会社に転職したり、競合する会社を経営したりして、現職の会社が独自に持っている技術や顧客情報、ノウハウなどを利用して利益を得ることを禁じる義務です。

ただし、競業避止義務は明文化されてはおらず、解釈の問題となるのが一般的です。大前提として、日本国憲法第22条では「職業選択の自由」が保障されており、本来どこに転職しようが法的には問題となりません。また、会社法356条において取締役の「競業及び利益相反取引の制限」がされていますが、これは取締役に就任している時期のみ適用されるものです。

会社は、従業員が就業している間は、労働契約に基づいて誓約書を定め、競業避止義務を課すことが可能です。しかし、退職後の転職先選択においてはその誓約書が有効でない場合もあります。したがって、退職者に競業避止義務を課す場合は、さらに個別で契約書や誓約書を取り交わす必要があります。

競業避止義務に違反した場合、退職金の減額や没収を定めている会社もあるため、注意しなければなりません。

競業避止義務の実態

競業避止義務についての契約書を交わしていても、その契約が有効とならない場合があります。競業避止義務契約の内容が過度である場合や適用範囲が広すぎる場合、労働者の職業選択の自由が尊重されなくなってしまうためです。

そのため、ケースごとにさまざまな観点から契約内容の合理性や妥当性について検討し、有効かどうか判断する必要があります。

競業避止義務契約の有効性を判断する際に争点となりやすいのは、おもに以下の6点です。

• 企業に守るべき利益があるか
• 従業員が競業避止義務を課す必要のある地位や立場にあるか
• 地域的な限定があるか
• 競業避止義務の存続期間はどれくらいか
• 禁止される競業行為の範囲に必要な制限がかけられているか
• 代償措置が講じられているか

競業避止義務契約の有効性が認められるケース

会社が持つ独自の技術やノウハウについては、競業避止義務契約の有効性が認められます。仮に独自の技術やノウハウではなくても、会社が時間とコストをかけて従業員に習得させた技術やノウハウで、長時間かけて初めて利益となったものについては、競業避止義務契約の有効性が認められるケースがありました。

また、退職後ただちに同業他社へ転職し、元職場で得た知識や技術を利用して利益を得ることで、相対的に元職場の企業が不利益を受けることが容易に予想されるケースでも、競業避止義務契約の有効性が認められました。

競業避止義務契約の有効性が認められないケース

業務を遂行するうえで得た人脈や交渉術、業務上の視点、ノウハウなどは、本人が努力して得たものとみなされます。そのため、これを競業避止義務ととらえ、転職を禁止するのは妥当ではありません。

また、役員として高い地位にあっても、機密性のある情報にアクセスする権限を持っていない場合は、競業避止義務を課す必要がないと判断されたケースもあります。

さらに、同じ業種の同業他社であっても、営業エリアがまったく異なり顧客が被らないケースでは、競業避止義務契約の有効性は認められませんでした。

競業避止義務にかかる裁判の事例

東京地方裁判所 平成22年（ワ）第732号退職金請求事件（平成24年1月13日判決 平成24年6月13日控訴審棄却）

金融企業の執行役員であった原告が、被告である前職企業と退職の際に取り交わした競業避止義務「退社後2年以内の雇用先が競合他社に該当しないこと」に反したとして、被告は取り決めのとおり退職金を全額支払わないことを通知しました。これが公序良俗に違反するということで、原告が訴訟を起こした事例となります。

原告は執行役員ではあるものの重要な業務執行の意思決定には直接携わっていないこと、2年間にわたる競業禁止は急激に変化する金融ビジネスにおいて長すぎること、地域も限定されるべきといった理由で、被告である前職企業に対し退職金と遅延損害金の支払いを命じました。

ノウハウはどこまで活用できる？同業他社へ転職する際の注意点

競業避止義務について解説してきました。では、これを踏まえて同業他社へ転職する場合、前職で身に付けたスキルやノウハウをどこまで活用して良いのでしょうか。

まず、現職で得たコミュニケーション力や交渉力など、普遍的にどの職場でも使えるようなポータブルスキルを転職先で活かすことは、特に問題ありません。

しかし、社外秘として管理されている研究結果や開発情報、生産方法、販売方法などを同業他社へ持ち込む行為はNGです。これらは不正競争防止法第2条6項の「営業秘密」に該当し、刑事告発や損害賠償の対象となってしまいます。

また、営業秘密に該当しない場合でも、競業避止義務契約の内容に違反すると訴えられる場合があります。現職の就業規則に競業避止義務の記載がないか確認しておきましょう。

また、退職時に競業避止義務の契約書や誓約書などを取り交わす場合は、合理的な範囲に留まっているかなど内容をよく確認したうえで同意することが大切です。もし内容に納得いかない場合は、同意しないのも一つの手段でしょう。

同業他社へ転職する5つのメリット

競業避止義務の確認などは必要ですが、同業他社への転職は違法ではなく、基本的には可能であるとわかりました。ここからは、同業他社への転職を考えている方向けに、同業他社へ転職するメリットをご紹介します。

1.未経験者より採用の可能性が高くなる

同業他社を経験した転職者は、未経験者より選考で有利になる可能性が高いと考えられます。同業他社から来た転職者は業界のことをよく知っており、会社が何を求めているかがわかるためです。これにより、採用面接の場での適切な自己アピールも可能になるでしょう。

会社側も「経験者であれば仕事が合わず辞めてしまう可能性は低い」と考え、安心して雇うことができます。また、期待していたスキルを保有していなかったというミスマッチも起きにくいでしょう。

2.即戦力として活躍できる

同業他社で働いていた転職者は、即戦力として活躍できる可能性が高くなります。業界で働くうえで必要とされる基本的な知識やノウハウが身に付いており、それを活かして初めからレベルの高いアウトプットが可能だからです。即戦力として活躍できれば、未経験者より評価が高くなりやすいと考えられます。

また、基礎知識を学ぶ研修やOJTの期間を短縮し、すぐに実務に就くことができるのも大きなメリットです。教育コストが削減できて、会社側にとってもプラスとなるでしょう。

3.キャリアアップが狙える

同業他社への転職は、知識やスキル面でのアドバンテージがあるため、キャリアアップしやすいのも大きなメリットです。さらに、転職者ならではの視点で、転職先にはなかった柔軟な考え方や提案ができれば、会社の成長に大きく貢献できるかもしれません。

転職経験を活かして会社に貢献することで、裁量権のあるポジションも目指せるでしょう。

4.年収アップが狙える

同業他社への転職だと、すでにその業界で必要なスキルや経験を持っていることから、年収アップの条件が出しやすくなるでしょう。また、経験者のほうが、高年収、高待遇の求人に応募しやすいという強みもあります。

転職時に年収アップの交渉をする場合、「主導したプロジェクトが成功し、業績が〇％アップした」など、定量的に示せる実績があればより説得力が高まります。

5.知識やスキルのさらなる向上が期待できる

同じ業界でも、会社によって文化や業務のやり方は異なります。異なる企業文化や組織経営を経験することによって、業界全体を広い視野で見る力を養えるでしょう。

視野が広がることで、業界や市場を分析する力が深まるだけでなく、業種によっては人脈が広がることもあります。その結果、知識とスキルをさらに向上させる効果が期待できます。

同業他社へ転職する4つのデメリットや注意点

同業他社への転職は、メリットばかりではありません。デメリットについても理解したうえで、転職を検討しましょう。同業他社へ転職する際に考えられるデメリットや注意点を4つ解説します。

1.評価が厳しくなる可能性がある

業界経験者であることを新しい会社が把握しており、即戦力として採用された場合、大きく期待されて入社することになります。

期待されている分、短期間での成果を求められるため、少なくとも慣れるまではプレッシャーを感じるかもしれません。平均的な成果を出したとしても満足されず、評価が厳しくなる場合もあるでしょう。評価基準が前職と異なる場合、思うように評価してもらえない可能性も考えられます。

2.これまでのやり方が通じないこともある

同業とはいえ、会社ごとに企業文化や業務の進め方は異なります。

いざ転職してみると、前職で身に付けた知識や仕事の手法がほとんど役に立たず、戸惑うことがあるかもしれません。今までのやり方やルールを否定されて、ストレスを感じたり、自信を失ったりする可能性もあります。

いつまでも前職のやり方に捉われていては、新しい職場で活躍するどころか敬遠されてしまうかもしれません。柔軟な対応や、場合によっては企業が求めるスキルをあらためて学ぶ意欲と対応力が必要になるでしょう。

3.収入や待遇が良くなるとは限らない

業界や業種ごとに給与の相場金額は大体決まっています。そのため、同業他社に転職しても収入が上がるとは限りません。上がったとしても、大幅にアップすることは少ないでしょう。

また、専門的な技術やスキルを持っていても、それが新しい職場で活かせるものでなければ、収入や待遇は良くなりません。むしろ、それ以外のスキルがなければ年収が下がってしまう可能性もあります。

4.人脈に悪影響をおよぼすケースもある

同業種に転職すると、前の会社の顧客と再会する可能性があります。転職理由がわからず、顧客に「なぜ転職したのだろう」「前の会社で何かトラブルがあったのか」「うまく成果が出せなかったから転職したのかもしれない」など、ネガティブな印象を与えてしまうかもしれません。

また、勉強会などの集まりで、前の会社の同僚や上司に会う可能性も考えられます。なかには、転職したことを快く思っていない人もいるでしょう。

このように、同業他社への転職が、人間関係にネガティブな影響を与えてしまうケースもあるのです。

同業他社への転職経験者が語る「私が転職した理由」

「同業他社への転職は可能」といわれても、やはり不安を感じる方も多いのではないでしょうか。その不安や悩みを少しでも解消するため、ここでは、同業他社へ転職した経験者がどのような理由で転職に至ったか、実際の声を紹介します。

待遇や環境向上を狙って同業他社へ転職

待遇アップや働く環境の向上を目指して同業他社への転職活動を行ない、見事にかなえたケースです。

ステップアップを求めて同業他社に転職

自分が希望する環境でステップアップを目指して、同業他社への転職をかなえたケースです。

同業他社へ転職する際に役立つ3つの面接突破法

履歴書を見れば同業他社の経験者であることがわかるため、即戦力を求めている企業なら書類審査は通過しやすいでしょう。ただし、面接では当然失敗する可能性もあります。

そこで今回は、同業他社にも評価してもらえる面接突破法を紹介します。

1.前職の情報や悪口はいわずポジティブな転職理由を伝える

同業他社への転職に限らず、転職理由はポジティブな内容を伝えたほうが印象は良くなります。

退職理由が前職の待遇や評価、人間関係のトラブルだったとしても、そのような前職の内部情報を面接で話してしまうと、情報管理能力や職業倫理を疑われてしまいます。また、前職の不満や悪口ばかり話すと面接官にネガティブな印象を与え、「また同じように不満を持って辞めてしまうのではないか」と思われてしまうためNGです。

たとえ前職を辞めるきっかけがネガティブな内容だったとしても、面接の場ではそれを「御社でこそ実現したいこと」「これまでの経験を活かして貢献できること」といった前向きな成長意欲に変換して話しましょう。

例えば「自分のやりたい仕事ができなかった」という退職理由は、以下のように前向きな志望理由として話すことができます。

「現職におきましては、〇〇のプロジェクトに携わり、△△という成果を上げることができました。この経験を通じて、自分の強みは□□であると再認識いたしましたが、現職の組織体制や事業戦略のなかでは、その強みを最大限に発揮できる機会が限られていると感じておりました。貴社の××という事業戦略や、社員の主体性を重んじる企業文化に強く惹かれ、私の□□という強みを活かすことで、より大きな貢献ができると確信しております。」

2.なぜこの会社を選んだのか、具体的に伝える

面接官は、「なぜ他社ではなく、うちを選んだのか」を知りたいと思っています。「ほかの会社でもいいのではないか」と言われないよう、応募した会社ならではの理由を話せるようにすることが必要です。

企業独自の強みや戦略を伝え、それを踏まえたうえで「自分がここで何を実現したいか」を具体的に伝えましょう。前職ではなぜそれが実現できなかったのか、そしてなぜここならそれが実現できると考えているのか、論理立ててわかりやすく話すことを心がけてください。

なお、企業独自の強みを見つけるためには、企業研究を徹底して行なう必要があります。企業の公式ホームページや新聞などをチェックするのはもちろん、社員のリアルなクチコミが見られるOpenWorkを企業研究に活用することで、より企業の実情を踏まえた強みを探ることができます。

3.保有スキルや前職の実績で嘘をつかない

面接で保有スキルや実績を実際よりも盛って話してはいけません。

同業他社への転職であれば、面接官も業界や職種について深く理解しています。そのため、嘘をついてもばれる可能性が高く、入社後に「話が違う」と信頼を損なうことにもつながります。自分の実力以上の働きを期待され、その期待に応えられなかった結果、評価を大きく下げてしまうケースもあるでしょう。

面接の場では必要以上に自分を大きく見せず、これまでの経験を具体例とともに伝えることが大切です。

円満退社で同業他社へ転職するカギ

同業他社への転職の場合、今後も前職の人と接する機会がある可能性は高いでしょう。前職の同僚や上司と良い人間関係を保つためにも、円満退社できるように心がけて行動しましょう。

円満退職をするために意識すべきポイントは、以下の3点です。

• 転職活動中は同業他社への転職を考えていることを口外しない。
• 機密情報の扱いには細心の注意を払う（名刺なども社内の機密情報につながるケースがある）。
• 業界内のつながりは強いため、退職時にトラブルにならないように気を付ける（引継ぎをしっかりと行なう、取引先へのあいさつもしっかりと行なうなど）。

同業他社への転職活動について口外してしまうと、現職の内部情報を流していないか不信に思われる可能性があり、良い関係を保つのが難しくなります。内定が出て転職先が決まったあとも、具体的な転職先については伝えないほうがよいでしょう。

業界内で悪い噂が立たないよう、引継ぎや取引先へのあいさつは丁寧に余裕を持って行ない、モラルに欠けた行動は慎んでください。

まとめ：同業他社への転職はキャリアアップのチャンス

今回は、同業他社への転職について解説してきました。

同業他社への転職は法律上の問題はありませんが、トラブルを避けるため競業避止義務契約に違反していないか確認する必要があります。また、社外秘の営業秘密を転職先に持ち込む行為はもちろんNGです。

一方、自分で努力して培ったポータブルスキルを転職先で活かすことは問題ありません。採用面接でも積極的にアピールして、キャリアアップや待遇アップを狙いましょう。

面接で自身の持つスキルを効果的にアピールするためには、応募企業の特徴や求めていることを深く知る必要があります。「転職メガサーチ」なら、OpenWorkに投稿された社員のリアルなクチコミや評価データを確かめながら、同業他社の求人を一括で検索できます。企業ならではの強みや現場の実態をしっかり押さえ、同業他社へのキャリアアップ転職を成功させましょう。

専門家プロフィール

岡 佳伸

■資格
特定社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
２級キャリアコンサルティング技能士
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
消費生活アドバイザー
他資格60種類取得済み（行政書士、宅建、貸金業務取扱主任者有資格者等）

■プロフィール
グッドウイル、カヤバなどで人事労務を担当した後に、厚生労働事務官（ハローワーク勤務）雇用保険業務に携わる。現在は開業社会保険労務士として活躍。各種講演会講師及び新聞、週刊誌等に取材記事掲載、NHKあさイチTVスタジオ出演。

監修者

隈本稔

■資格
国家資格キャリアコンサルタント

この記事でわかること

• 仕事が合わないと感じる理由には、仕事内容や業界、人間関係などが合わないことなどが挙げられる。
• 合わない仕事を続けていると、過剰なストレスで心身の健康を害するおそれがある。
• 転職を検討する場合は、再びミスマッチが起きないよう自己分析で合う仕事を理解することが大切。

「仕事が合わない」と感じる理由は、大きく分けて8つ挙げられます。合わない仕事を続けていると、モチベーションが低下するだけではありません。そのまま働き続けることで、心身に不調をきたす可能性もあるため、注意が必要です。

仕事が合わない場合には転職が有効な選択肢のひとつですが、自分に合った仕事に就くには、転職活動を始める前に合わない理由を見極めたうえで、適切な対処を取ることが必要です。自分に合う仕事がわからない場合には、自己分析を行ない、適性や希望するキャリアを実現できるかを判断しましょう。

仕事が合わないと感じるのはなぜ？よくある8つの理由

仕事が合わないと感じる理由は人によって異なりますが、よくある理由として次の8パターンが挙げられます。経験者の意見も紹介しているので、自分がどのパターンに該当するのかを確認してみましょう。

理由①仕事内容が合わない

「創造性を活かしたいのに単調な作業が多い」「人と話すのが苦手なのに営業職」など、仕事内容が自分の性格や適性に合っていなければ、仕事が合わないと感じる原因になります。OpenWorkの調査でも、許容できないレベルでギャップを感じた理由の最多は「業務内容」でした。

採用時や配属後に、想定していた業務内容と実際の仕事内容が異なることは珍しくありません。業務を進めるうちに、自分の価値観と仕事の目的が一致しないジレンマが苦痛に変わり、仕事が合わないと感じる要因になります。

OpenWorkに寄せられた、業務内容が合わないと感じている方のクチコミを紹介します。

理由②業界が合わない

業界特有の特性や慣習などが、自分の適性に合わないケースもあります。

業界特有のスピード感や顧客層、将来性などが、自分の価値観や働き方の希望とずれていると、仕事が合わないと感じられるでしょう。

例えば、IT業界は「技術のキャッチアップが大変」、サービス業は「労働時間や体力面の負担が大きい」、建設業は「対人ストレスが多い」などの業界特性があり、業界が合わないという意見が多く見られます。成長産業であると、その変化の速さについていけないこともあるでしょう。

OpenWorkにも、「業界に合わない」と感じた方の声が多く寄せられています。

理由③勤務形態が合わない

勤務形態がライフスタイルと合わない場合も、仕事が合わないと感じる要因です。

夜勤や不規則なシフト、長時間労働、休日出勤などが常態化すると、自分の生活リズムやプライベート時間との両立が難しくなります。ストレスにつながるだけでなく、体調不良や孤立感の原因にもなるでしょう。

特に、早朝から深夜まで稼働する鉄道会社や製造業、ホテルなどの宿泊業では、夜勤や交替勤務であることが多く、勤務形態が合わないという意見が多く見られます。

OpenWorkにも、「勤務形態が合わない」という声が多く寄せられています。

理由④業務量と給料が見合わない

労働時間や業務量に対して、給料が安いという意見は非常に多く見られます。

特に、責任に見合う給与が得られない状態が続くと、不公平感を覚えるだけでなく経済的な不安も生じさせ、仕事へのモチベーションが奪われます。

このような職場は退職者が出やすくなるため、慢性的な人手不足でさらに業務量が増えることもよくあります。

OpenWorkに投稿されたクチコミから、「業務量と給料が見合わない」という声を紹介します。

理由⑤社内の評価制度に納得がいかない

社内の評価基準は企業ごとに異なります。
自分の仕事を評価されないことが、仕事が合わないと感じる要因になっているケースもあります。例えば、評価基準が数値ベースの場合、数字にならない仕事は評価につながりません。

また、以下のような公正性や透明性に欠ける評価制度のもとでは、正当な評価を受けられません。評価は給与面にも影響するため、モチベーションが低下し、やりがいが感じられず退職に至る可能性があります。

• 評価基準が曖昧
• 上司の主観に左右される
• 年功序列で成果が評価されない

OpenWorkに投稿された、「評価基準が合わない」というクチコミを紹介します。

理由⑥社風・職場の雰囲気が合わない

仕事内容に問題がなくても、社風や職場の雰囲気が自分に合わなければ、働きにくさを感じます。

例えば、トップダウンで自分の意見を出しづらい、体育会系の雰囲気に馴染めない、飲み会を強制されるなど、職場の暗黙のルールが自分の価値観と衝突してしまうこともあるでしょう。

心理的安全性が低い環境では、能力も十分に発揮できなくなります。

OpenWorkのクチコミにも、「社風や職場の雰囲気が合わない」という声が多数寄せられています。

理由⑦職場の人間関係が合わない

職場での働きやすさに大きく影響をおよぼすのが人間関係です。
自分と合わない人がいると、コミュニケーションが取りにくくなったり、ストレスが溜まりやすくなったりします。

また、ガバナンスに問題がある場合や、いじめや無視、派閥争いなど、特定の人との関係性が原因で精神的に追い詰められるケースもあります。
このように人間関係が悪い環境では、仕事内容に不満がなくても、出社自体が苦痛になるでしょう。

OpenWorkに投稿された、「職場の人間関係が合わない」というクチコミを紹介します。

理由⑧キャリアパスや将来性がない

「やりたい仕事や経験が積めない」「10年後も仕事内容が変わりそうにない」「今の仕事でスキルアップが見込めない」「昇進の道筋が見えない」など、自分の成長やキャリアビジョンと会社の方向性が一致しない状態のときも、仕事が合わないと感じられるでしょう。目標を見失い、働く目的が曖昧になるためです。

会社の将来性に不安がある場合、自分のキャリアプランにも不安が生じるため、仕事が合わないと感じられるようになります。

OpenWorkのクチコミから、「キャリアパスや将来性がない」という声を紹介します。

仕事が合わないときに現れる5つのサイン

自分の適性やスキル、望む環境などに合っていない仕事を続けると、精神的な負担が生じます。ここからは、合わない仕事がストレスになっているときに現れる、5つのサインを紹介します。

1.仕事のモチベーションが低下する

仕事が自分の適性に合わないと、やる気が出ず、仕事へのモチベーションを保てません。

仕事を「やりたくないもの」と思うようになると、やりがいや達成感を感じにくくなります。かつては業務を楽しめていたとしても、次第に興味を持てなくなり、ただ時間を浪費している感覚に陥るでしょう。

モチベーションの低下は、朝起きるのが異常につらい、新しいことを学ぶ意欲が湧かないといった形で現れます。

モチベーションの低下がどの程度深刻であるかを知りたい方は、以下の記事でチェックしてみてください。

仕事のやる気が出ない原因とは？30代特有の7つの原因と対処法を解説

2.仕事のミスが増える

仕事へのモチベーションが低下すると集中力や主体性が欠け、単純なミスが増える、指示が頭に入ってこない、作業効率が極端に落ちるなど、仕事のミスが出やすくなります。

ミスが増えると業務に支障が出るだけでなく、迷惑をかけることで人間関係が悪化するといった悪循環に陥るケースもあります。

また、適性がない業務による認知負荷の高さや慢性的なストレスが集中力を奪い、ミスの増加につながっている可能性もあります。このような場合は、ミスをおそれてさらに委縮するという悪循環を招くため対処が必要です。

3.人間関係が上手くいかなくなる

モチベーションの低下や仕事に対するストレスを抱えていると、同僚との会話を避ける、ランチを一人で食べる、社内イベントへの参加が億劫になるなど、周囲と壁を作りがちになります。

その結果、コミュニケーションに支障が出て人間関係の悪化を招いたり、ネガティブなオーラが周囲に伝わって孤立を深めたりすることにつながります。また、思ってもいないところで誤解を生じ、トラブルに発展することもあります。

人間関係がうまくいかなくなり悩んでいる方は、以下の記事もご覧ください。

職場の人間関係に疲れたときの10の対処法と休職・転職の判断基準【専門家監修】

4.体調を崩しやすい・疲れが抜けない

仕事が合わないことが強いストレスになると、体調に変化が起きやすくなります。特定の原因が見当たらないのに以下のような症状が現れる場合は、ストレスが原因であることが多いでしょう。

• 頭痛・腹痛・めまい・耳鳴り・動悸・吐き気・食欲不振・不眠・過眠など

また、ストレスの影響によって蕁麻疹が発症・悪化しやすくなることも知られています。原因がないのに体調不良が続く場合には、体からのSOSかもしれません。
週末にしっかり休んでも、月曜日の朝が異常に憂鬱である場合や、常に疲労感が付きまとう状態である場合も危険信号です。

5.感情の起伏が激しくなる・感情がなくなる

ストレスにより大きな負荷がかかると、感情面のコントロールが難しくなります。

些細なことでイライラしたり、急に涙が出たりと感情の起伏が激しくなることもあれば、逆に何も感じなくなることもあります。

これらの症状は、自覚できるとは限りません。周囲から「最近怒りっぽくなった」「元気がない」と指摘された場合は要注意です。

合わない仕事を続けた結果に起こり得る3つのリスク

合わない仕事を無理に続けると、心身の状態や自身のキャリアにまで悪影響がおよびます。継続的なストレスは、精神疾患を引き起こすおそれもあるでしょう。無理をした結果起こり得る、3つのリスクを紹介します。

仕事が辛く、ストレスを感じている方は、以下の記事も併せてご覧ください。

仕事が辛いと感じたら？原因分析の方法と具体的な対処法、仕事を辞めるべきサインを解説

1.成長やスキルアップの意欲がなくなる

合わない仕事を続けていると、やる気が起きず、成長したいという意欲が湧かなくなります。

また、適性に合わない仕事を続けても、先々役に立つスキルは身に付けられません。スキルのない状態で転職活動に取り組んでも、良い結果を得るのは難しいでしょう。

つまり、合わない仕事を無理に続けることは、時間の浪費であり、自分自身の市場価値を下げることにつながります。

2.成果を出せずキャリアが停滞する

適性に合わない仕事は、モチベーションの低下やミスの多発を引き起こし、成果を出しにくくなります。

その状態が続けば、会社で良い評価は得られません。上司からの信頼が得られず、昇進する機会や重要な業務に携わる機会を失い、キャリアが停滞するおそれがあります。

特に、キャリア形成が重要な20代・30代の場合、将来に影響をおよぼしかねません。そのまま社内にとどまっても成長は見込めず、転職するにしても、選択肢が限られてしまいます。

3.ストレスにより心身の健康を害する

合わない仕事を無理に続けると、気付かない間に大きなストレスを受けます。ストレスが蓄積すると、休んでも疲れが取れなくなったり、頭痛や肩こりなどのさまざまな不調が現れたりします。

そのような状態になっても適切な対処を行なわずに放置していると、パニック障害や適応障害、うつ病など精神疾患を患うおそれもあります。

そうなると回復に多大な時間を要するだけでなく、最悪の場合は働くこと自体が困難になることもあるでしょう。

気分が重く体調も優れない場合には、悪化する前にストレスチェックを行なうことをおすすめします。厚生労働省が運営するメンタルヘルスのポータルサイト「こころの耳」では、簡単にストレスチェックができるコンテンツ「5分でできる職場のストレスセルフチェック」を提供しています。

仕事が合わないと感じた時の対処法4選

仕事が合わないと感じても、すぐに辞める決断をする必要はありません。転職を考える前に、現状を改善するためにできる対処法を4つ紹介するので、まずは試してみましょう。

1.休息のため有給休暇をとる

仕事が合わずストレスで疲弊した状態では、冷静な判断はできません。
状況によっては現職で問題を解決できる可能性もあるので、まずは有給休暇を取得し、仕事から物理的・心理的に距離を置いて心身を回復させることが大切です。睡眠を十分に取り、好きなことをしてリラックスすることで仕事への意欲を取り戻し、状況を客観的に見つめ直す余裕が生まれます。

2.上司に現状を相談する

仕事が合わない場合、退職を検討しがちですが、まずは上司に相談し、業務内容や職場環境の改善が可能かどうかを探ることが大切です。
具体的に合わないことや改善したいことを建設的に伝えれば、配置転換や業務内容の調整を検討してもらえる可能性があります。相談することで、新たな解決への糸口が見つかるかもしれません。

転職は、現状の問題が解決できないとわかってからでも十分に可能です。

3.「何が合わないのか？」原因を徹底的に自己分析する

現職に留まるにしても転職するにしても、仕事が合わない根本原因を深堀りすることが不可欠です。以下のことを紙に書き出して、整理して自己分析しましょう。

• 過去の仕事の成功体験やその理由
• 自分が何を大切にしたいかという価値観
• 自分の強み・弱み

そうすることで、今の仕事の何が合わないのかが明確になり、次に目指すべき道がわかります。場合によっては、キャリアカウンセラーの力を借りるのもよいでしょう。客観的なアドバイスを受けられます。

4.副業や資格取得で自分に合った仕事を探してみる

ストレスから自信を失い、「すぐに転職するのが不安」「自分に合った仕事がわからない」という場合、興味のある分野で副業を始めたり、関連する資格の勉強をしたりするのも有効です。

副業なら、現職を退職するリスクを抑えながら別の分野の適性を試せます。また、現職以外の場で成功体験を積むことで、自信の回復にもつながるでしょう。

現在では、働き方改革への流れから副業に関する社会の意識も変わってきています。

総務省の「令和４年就業構造基本調査」によると、2002年には「副業をしている」と回答した人は約236.4万人でしたが、2022年には約304.9万人まで増加しました。
また、副業希望者も2002年の約315.2万人から、493.4万人まで増加しています。

まずは現職で副業が容認されているか就業規則の確認が必要ですが、可能であれば、新たなキャリアに向けて一歩を踏み出すきっかけとなりやすいでしょう。

出典：令和４年就業構造基本調査｜総務省

合わない仕事を辞めたい...転職先を見極めるポイントと成功のコツ

ここまで紹介したことを含め、「あらゆる対処法を試しても状況が改善しない」「心身の限界を感じている」という場合、転職が有効な選択肢となります。
特に、以下に当てはまる場合には、早急に転職を検討しましょう。

• 医師から休職を勧められた、または日常生活に支障が出るほどの不調が続いている
• 現職での改善が見込めない、上司に相談しても取り合ってもらえない、会社の体質や文化が根本原因で個人の努力ではどうにもならない
• ハラスメントや法令違反など、明らかに企業側に問題があり、自分の安全や権利が脅かされている

「仕事を辞めるのは甘えなのでは？」と悩む方もいますが、合わない仕事で無理に働くのはリスクが高いため避けるべきです。

ここからは、合わない仕事から転職を成功させるために必要な準備や、転職先を見極めるポイントを紹介します。

転職活動を始める前にやるべき3つの準備

転職活動を始める前には、以下の3つの準備が必要です。

1. 徹底的な自己分析とキャリアプランの明確化
2. 希望条件の優先順位付け
3. 情報収集と企業研究

まず、転職の軸を定めるために「なぜ転職したいのか」「次に何をしたいのか」「どのような働き方を実現したいのか」を具体化しましょう。そして、給与、勤務地、仕事内容、企業文化、福利厚生などについて、譲れない条件と妥協できる条件を整理します。

そのうえで、企業研究と情報収集を行ない、自分に合う企業であるかを見極めましょう。

企業の社風や社員の働き方についての情報収集には、企業のホームぺージや業界ニュース、転職エージェントのほか、OpenWorkのような社員クチコミサイトが役立ちます。

OpenWorkで自分に合う会社を見つけるためのポイント

OpenWorkでは、在籍中・在籍していた社員による「退職検討理由」や「働きがい・成長」などのクチコミを閲覧でき、自分に合う会社を見つけるきっかけになります。
クチコミは投稿者本人の主観に基づくものであるため、ポジティブな意見・ネガティブな意見のどちらも参考にし、総合的に判断することが重要です。

また、クチコミから新たな視点を得られることもあります。そのため、OpenWorkは、実際に転職を決めた段階ではなく「仕事が合わないな」「転職しようかな？」と感じている段階から積極的に活用し、自分の価値観に合う会社はどのようなところなのかを考えるのがおすすめです。

転職先の仕事が合わないと思った際のQ＆A

転職した先で「転職したけど仕事が合わないかもしれない」と感じることもあるでしょう。その場合にはどう対処したら良いのか、よくある質問と回答をまとめました。

Q. 「転職先の」仕事が合わないと思ったら、転職後すぐに上司へ相談はできる？

転職直後でも上司への相談は基本的に可能です。ただし、入社数日～1週間程度は、業務や職場の空気感が把握できていない可能性があります。

まずは、物事の受け取り方をポジティブに変えるように努力して、可能であれば3ヵ月程度は様子を見ましょう。

上司へ相談する際は、漠然と「合わない」と言うのではなく、具体的な内容（業務内容・人間関係・社風・労働条件など）を伝えましょう。内容によっては解決への糸口が見つかるかもしれません。

Q. 転職してすぐに再転職はできる？

短期での再転職は法的には問題ありませんが、多くのリスクがあります。
企業は自社に定着し、活躍できる人材を求めているため、短期離職はマイナスにとらえられるおそれがあります。

そのため、転職活動の際には、前職をすぐに辞めた理由について面接官が納得できる説明をしなければなりません。

ただし、短期離職は必ずしも本人に原因があるとは限りません。入社後に「契約内容と異なる」「ハラスメントが横行していた」「急激に会社の経営状況が悪化した」などが発覚した場合には、無理に留まるのはリスクが大きいため、短期離職を検討してもよいでしょう。

まとめ：仕事が合わないなら無理をせず転職を検討しよう

仕事が合わないと感じる原因は、仕事内容や業界が自分の性格や適性に合わない、職場環境になじめないなどさまざまです。いずれも、無理に働き続けると心身に悪影響をおよぼすおそれがあります。

しかし、すぐに転職すれば解決するとは限りません。自己分析で本当に自分に合う仕事を見極めることが大切です。

自分に合った転職先を探すなら、OpenWorkのリアルなクチコミや社内評価を確かめながら求人を一括検索できる「転職メガサーチ」をぜひお役立てください。職場のリアルな実態や社風を事前にチェックし、納得できる環境を見つけていきましょう。

専門家プロフィール

隈本稔

■資格
国家資格キャリアコンサルタント

■プロフィール
長崎大学大学院生産科学研究科を修了。その後、大日本印刷株式会社と東レ株式会社にて、製品開発・生産技術職に従事。2018年から、経営・キャリアコンサルタントとして長崎を拠点に企業の業務効率化、人材戦略立案、チームビルディング、集客サポートなど、経営改善や人材の有効活用に関するコンサルティングを行っている。

監修者

古田文子

フミコ人材育成研究所代表

■資格
国家資格キャリアコンサルタント
心理相談員
メンタル心理カウンセラー
上級心理カウンセラー

この記事でわかること

• 仕事が続かない要因はさまざまあり、対処せずに放置するとキャリアパスや社会的信用の低下、収入の不安定化などのリスクがある
• 自分に合った仕事を見つけるには、自身の特性や価値観を整理し、無理なく続けられる環境や仕事内容を選ぶことが重要
• 仕事が続かない悩みを抱えた場合でも、相談できる支援先などを活用することで、前向きにキャリアを築くことができる

せっかく仕事に就いたにもかかわらず、なかなか継続しないと感じる場合、職場環境や仕事内容とのミスマッチ、発達障害の特性など、さまざまな要因が関係している可能性があります。

そのため「仕事が続かない」と感じたときは、自己理解を深めたり、職場での働き方を工夫したり、もしくは専門機関のサポートを活用したりすることで、働きやすい環境を整えるのがおすすめです。

この記事では、仕事が続かない代表的な要因・特性と、要因・特性別の対処法を解説します。仕事が続かない要因や自分の特性を正しく理解し、状況に応じた適切な対処法をとることで、無理なく働き続ける道を見つけることができるでしょう。

「仕事が続かない」人の割合

厚生労働省「令和5年雇用動向調査」によると、2023年の離職率は15.4％でした。一般労働者では12.1％、パートタイム労働者では23.8％となっています。年によって数値の上下はあるものの、直近約15年間はいずれも14～15％程度の人が毎年離職している状況です。

同じく厚生労働省が公表している「新規学卒就業者の離職状況（令和3年3月卒業者）」によると、就職後3年以内の方の離職率は新規高卒就職者で38.4％、新規大学卒就職者で34.9％となっています。

「仕事が続かない」と感じる人のなかには、離職を繰り返す自分に対して負い目がある人もいるかもしれません。しかし、仕事が続かないというのは決して珍しいことではなく、誰にでも起こりうる身近な課題であることがわかります。

出典：
厚生労働省｜令和5年雇用動向調査結果の概況
厚生労働省｜新規学卒就職者の離職状況（令和3年3月卒業者）を公表します

【セルフチェック】仕事が続かない6つの要因・特性

仕事が続かない背景には、個人の特性や仕事に対する適性、職場環境、心理的要因など、複数の要素が関係しています。自分に当てはまる要因・特性を正しく理解することが、対策や働き方の見直しにつながる第一歩です。

1.目的意識がない

下記のような目的意識を持てないまま転職すると、次の職場でもやりがいを感じられずにすぐ離職するという、悪循環に陥るおそれがあります。

• 仕事に求めるものが明確でない
• 自分のやりたいことがわからない
• 仕事の楽しさが見出せない
• 将来の目標があいまい

仕事は人生の多くの時間を割くものであり、何のためにやっているのかわからない状況で続けるのは難しいものです。多くの人にとって、「お金を稼がないといけないから」「働いていないと情けないから」といった消極的な理由だけで働き続けるのは苦痛でしょう。

2.飽きっぽい

下記のような特徴のある人は、同じ職場で同じ仕事をコツコツやり続けることが苦手かもしれません。

• 仕事にすぐ飽きてしまい、ほかのことをしたくなる
• 人よりも好奇心が旺盛で、新しい仕事や刺激を求めてしまう
• 新しいことにチャレンジしたい気持ちが強い

新たな仕事を始めたばかりのときは、好奇心から一生懸命業務に取り組むものの、興味が薄れてきた途端、ほかの人のやっている仕事に心を奪われてしまうのです。

近年は、日本でも転職に対する価値観が変わってきており、飽き性の人が新たな環境にチャレンジするハードルも下がってきています。それだけに、次から次へと職を転々とするケースも少なくないでしょう。

3.コミュニケーションが苦手

大半の職場はチームで動く場面があるため、下記のようにコミュニケーションが苦手な人はうまく馴染めず、孤立してしまいがちです。

• 上司や同僚とのコミュニケーションがうまく取れない
• 職場で孤立感や疎外感を抱えている
• 仕事でわからないことがあっても周囲に助けを求められない

民間企業が2024年に行なった、仕事が続かない理由に関する意識調査によれば、仕事が続かない理由の第1位は「人間関係でつまずく」でした。

有効回答の半数近くがこの理由を挙げており、いかに職場の人間関係に問題を抱えているかがわかります。

どのような職場環境でも人間関係はついて回るので、転職したとしても新たな人間関係の問題が発生し、短期間で転職を繰り返すことになるかもしれません。

出典：
株式会社R&G｜【475人に調査】仕事が続かない理由ランキング！改善したいこと7選も紹介

4.ストレス耐性・忍耐力が低い

下記のようにストレス耐性が低い人も、仕事が続かない傾向にあります。

• 強いストレスやプレッシャーに弱い
• 我慢することが苦手
• 忍耐力が不足している

ストレス耐性が低いと、周りから注意されたり悪く見られたりするのを嫌うあまり、自分の意見が言えなくなってしまいます。我慢しようと頑張るものの、負担を感じやすい分、早めに限界を迎えてしまうので、早期離職につながるのです。

また、仕事のうまくいかない原因が自分にあると自分自身を責め続けた結果、無理をして体調を崩してしまうことも少なくありません。

忍耐力が低い人も、職場環境や仕事内容が自分に合っていない現状に我慢できず、早期退職につながりがちです。

5.発達障害である

自分の持つ特性が原因で、仕事がなかなか続かないケースもあります。代表的なものが発達障害によるものです。

発達障害とは、自閉スペクトラム症、ADHD（注意欠如・多動症）、学習障害など、生まれつき脳の発達に特性があり、他人とのコミュニケーションや、行動、注意力などに何かしらの困難を抱える状態を指します。

発達障害は病気ではなく、生まれ持った特性なので、大人になってから発現するものではありません。しかし、社会に出るとコミュニケーションが高度化し、かかわる人の数も増えるため、それまで気付いていなかった発達障害に初めて気付くパターンも少なくないのです。

こうした特性が、職場環境や仕事内容とのミスマッチを引き起こした結果、早期離職を繰り返すケースがあります。

実際、OpenWorkのクチコミでも、次のような声が寄せられています。

厚生労働省が2022年に行なった調査によると、医師から発達障害と診断された人の数は、全国で87.2万人いることがわかっています。それだけ多くの人が、自分の特性と付き合って生きているのです。

次のような特徴に当てはまる人は発達障害の疑いがあるため、メンタルヘルスの専門家に相談することをおすすめします。

• 他人の気持ちを理解するのが苦手
• 話していると相手を怒らせてしまうことがある
• 会話がかみ合わないことがしばしばある
• あいまいな指示の仕事が苦手
• マルチタスクで仕事を進められない

出典：
厚生労働省｜令和4年生活のしづらさなどに関する調査（全国在宅障害児・者等実態調査）結果の概要

6.HSPの特性がある

早期離職につながりやすい特性として「HSP」も挙げられます。

HSP（Highly Sensitive Person）とは「非常に繊細な人」という意味で、生まれつき強い感受性を持っており、外部からの刺激や他人の感情に対して敏感に反応する特性を持つ人のことです。HSPも発達障害と同様、病気ではなく生まれ持った特性です。

HSPの特性がある人は、職場環境や人間関係に人一倍気を遣ってしまうため、疲れやストレスを感じやすく、結果として仕事が続きにくい状況を生むことがあります。

OpenWorkのクチコミでも、HSPの特性が要因で離職したという経験談が寄せられています。

HSPの割合は全人口の約15～20％（約5人に1人）とされ、決して少なくありません。HSPには「DOES」と呼ばれる4つの傾向があるとされているので、これらの傾向に当てはまる場合は、メンタルヘルスの専門家に相談するとよいでしょう。

• Depth of processing（深く考える）
  じっくり考えごとをしたり、悩んだりする。あらゆる可能性を想定する
• Overstimulation（過剰に刺激を受けやすい）
  常に気が張った状態。小さなことが気になるあまり、寝つきにくくなる
• Empathy and emotional responsiveness（感情反応の強さ、強い共感力）
  他人の気持ちに自分も引きずられてしまう。他人の機嫌がとても気になってしまう
• Sensitivity to subtleties（些細なことを察知する）
  五感などの感覚が過敏で強い刺激が苦手。他人が気付きにくいことにも気付く

【要因・特性別】仕事が続かない場合の対処法

自分に当てはまる要因・特性が見つかったら、それに合った対処法をとることで、悩みを解消できる可能性があります。

ここでは、前章で解説した要因・特性別に、仕事が続かない場合の対処法を解説します。加えて、要因・特性ごとに、続けやすく、能力を発揮しやすい仕事や職場環境の特徴も紹介しましょう。

目的意識が持てない場合

目的意識がないために仕事が続かないという人は、ハードルがそれほど高くない小さな目標を立て、目標達成のために仕事をこなすのが効果的です。

小さな目標でも、達成感や成功体験を積み重ねることで、仕事に対するやりがいを持つことができます。仕事にやりがいが生まれれば、会社や職場を好きになり、長期間働く原動力になるかもしれません。

明確な達成感を保つためには、数字が明確で目標設定がしやすい仕事や、自分でやったことの成果が見えやすい職種を選ぶとよいでしょう。例えば、営業職や販売職などの売上や成果で評価される仕事、プロジェクト型で目指すべきゴールが明確な仕事などは、達成感が得やすいのでおすすめです。

OpenWorkのクチコミでも、達成感のある仕事で働きがいを感じている人が多くいます。

飽きっぽい性格の場合

飽き性で仕事が続かない場合、変化やバリエーションに富んだ仕事、さまざまな人と交流する機会の多い仕事を選ぶのが効果的です。新しいことにチャレンジしやすい職場環境に身を置くのもよいでしょう。

具体的には、ITやクリエイティブ職、営業、イベント企画など、トレンドの変化や案件・顧客ごとの違いが大きい分野の仕事がおすすめです。職場環境としては、社内異動やジョブローテーション制度がある会社だと、飽きずに続けられる可能性があります。

また、自分の適性から離れた仕事だと飽きを感じやすいので、自分の興味や強みを自己分析し、適性に合った仕事を選ぶことも長続きのポイントです。

とはいえ、自分に合った仕事をなかなか見つけられない場合もあるでしょう。そのようなときは、「仕事は仕事」と割り切って、プライベートで好奇心を思い切り満たすというのも一つの考え方です。

OpenWorkのクチコミでも、変化の大きい職場で仕事を楽しんでいる例が多く見られます。

コミュニケーションが苦手な場合

人とのコミュニケーションが苦手で仕事が続かない場合、人とかかわる機会の少ない、個人作業が中心の職種を選ぶのがおすすめです。

例えば、データ入力やメールの送受信がメインの事務職や経理、パソコンでの個人作業が多いプログラミング、Web制作、ライティング、黙々と作業することの多い工場・倉庫でのライン作業などが挙げられます。

また、静かで落ち着いた職場環境の会社を選ぶのもよいでしょう。明確な業務指示があって、指示に従って淡々と業務をこなせば良い職場なら、最小限の人間関係で働くことができます。業務時間中は業務に集中でき、無理に雑談や飲み会への参加を求められない環境かどうかも、確認しておきたいところです。

OpenWorkのクチコミでも、落ち着いた環境で黙々と仕事をしたい人向きの企業が多く紹介されています。

ストレス耐性・忍耐力が低い場合

ストレス耐性や忍耐力の低い人が、ノルマや目標が設定されている仕事に就くと、何とか達成しようと頑張りすぎて体調を崩してしまうおそれがあります。

こうした特性のある人が仕事を続けるには、ノルマやプレッシャーが比較的少なく、マイペースに進められる職種や業務を選ぶのがおすすめです。

具体例としては、数字のノルマやプレッシャーの少ない事務職や図書館スタッフ、決められた作業をコツコツとこなす工場作業員や清掃員などが挙げられます。

ストレス耐性の低い人は、知らぬ間に自分を追い込んでしまうケースも多いため、勤務時間や働き方が柔軟で、自分の体調に合わせて休みやすい職場環境を選ぶことも大切です。

こうした環境に身を置けば、ワーク・ライフ・バランスを適切な形に見直せます。メンタルヘルスに理解があり、職場に産業医やカウンセラーを配置している会社を選ぶと、より安心して働けるでしょう。

OpenWorkのクチコミでも、社員のワーク・ライフ・バランスやメンタルヘルスに理解のある会社を選び、自分に合った働き方を実現している人は多くいます。

発達障害を抱えている場合

発達障害と一口にいっても、持っている特性の種類によって適している仕事は異なります。

まず、ASD（自閉スペクトラム症）の傾向がある人は、「興味のあることに対する集中力が高い」「定められたルールのもとで常に正確な作業ができる」「他人とのコミュニケーションが苦手」といった特性があるとされます。

そのため、静かな環境で決められた作業を黙々と続けられるデータ入力や、工場のライン作業、一人で1つのことに集中できる研究職などが向いているでしょう。

次に、ADHD（注意欠陥・多動症）の傾向がある人は、「アイデアが豊富」「行動力や決断力がある」「落ち着きがなく、注意不足が多い」といった特性があります。

よって、クリエイティビティが求められる企画職や、クライアントや案件によって仕事内容が異なる営業職、イベントスタッフなどが向いているかもしれません。

発達障害を抱えているために働きにくさを感じているなら、公的機関や民間企業が提供する就労移行支援などの外部サポートの活用も積極的に検討しましょう。以下で紹介するクチコミのように、発達障害を抱える人でも、適性のある仕事なら長く続けられる可能性があります。

HSPの傾向がある場合

外部からの刺激に敏感で、他人の感情を察知する能力に長けたHSP傾向の人は、静かで落ち着いた環境かつ人間関係の摩擦が少ない職場が適しています。

仕事内容や職種を選ぶのももちろんですが、HSPの場合、働く環境で選ぶことの重要性が高いのが特徴です。例えば、少人数でアットホームな職場や、在宅勤務・フレックス制度などによって働く環境を選べる会社であれば、どのような職種でも比較的ストレスを感じずに働けるでしょう。

仕事内容を選ぶ際には、人とのコミュニケーションが少なく、一人で集中して取り組めるライター、データ入力、研究職、図書館スタッフなどが向いています。

共感力や感受性の高さを活かせるクリエイティブ職や福祉職、カウンセラー、動物に対する共感力が求められるドッグトレーナーや飼育員なども適性があるかもしれません。

仕事が続かないことの4つのリスク

背景にさまざまな要因があるとはいえ、仕事をすぐに辞めてしまうことにはデメリットもあります。ここでは、仕事が続かないことで考えられる4つのリスクを紹介します。

1.キャリアアップできない

専門的な知識や経験を身に付けるには、ある程度の時間がかかります。そのため、短期間で離職すると専門的な知識や経験が身に付かず、自分の強みをアピールしにくくなります。実績が積み上がらないので、昇給や昇進などのキャリアアップのチャンスを逃しやすくなるでしょう。

周囲がキャリアを積み重ねていくなか、自己成長や達成感を得る機会も減ってしまうため、将来的なキャリア形成が難しくなるリスクもあります。

2.転職が難しくなっていく

1つの仕事が続かず、短期間での離職を繰り返していると、転職活動において採用担当者から「またすぐ辞めるのではないか」と不安を持たれやすくなります。
特に、専門的なスキルの習得に時間のかかる職種では、転職回数の多い応募者の採用を見送る傾向が強いと考えられます。

民間調査によれば、採用時に「転職回数1～2回」で気にすると回答した企業が10％だったのに対し、「転職回数3回」で気にすると回答した企業は40％に上りました。

反対に「転職回数は気にならない」と回答した企業は全体の15％にとどまっています。このことから、転職回数が3回以上になると、転職活動に影響する可能性があるといえるでしょう。

出典：
リクルートエージェント｜転職回数が多いと選考で不利？―選考通過するための5つのポイント

3.収入・生活が不安定になる

仕事が続かないと、安定した収入を得るのが難しくなるリスクもあります。離職するたびに収入が途切れ、アルバイトなどの非正規雇用で働く期間が長くなれば、生活基盤が不安定になりやすく、不安や心配からストレスを感じるようになるかもしれません。

また、クレジットカードやローンの借入審査では、現在の勤め先の「勤続年数」や「安定した継続収入があるかどうか」といった点が重視されます。

一般的に6ヵ月～1年以上の勤務が融資の基準といわれており、短期での離職や転職直後の審査は通りにくい傾向にあるので注意が必要です。

4.自己肯定感・自信が低下する

仕事が続かない経験を繰り返すと、「自分は何をやっても続かないダメな人間だ」と、自分を否定的にとらえがちになります。自己肯定感や自信がどんどん低下し、周囲と自分を比べて落ち込んだり、失敗を恐れてチャレンジできなくなったりすることもあるでしょう。

こうした負の感情が積み重なっていくと、うつ病などになってしまい、さらに仕事が続けられなくなるという悪循環に陥りかねません。精神疾患で就業が困難になると将来設計や貯蓄が難しくなり、経済的な不安から、精神がますます不安定になるおそれもあります。

まとめ：自分の特性を受け入れ、無理のない働き方を見つけよう

仕事が続かない背景には、目的意識やストレス耐性、発達障害などの特性、職場環境や仕事内容とのミスマッチといったさまざまな要因があります。

「努力が足りない」「現状に甘えている」と自分を責めるのではなく、仕事が続かない要因を明確にしたうえで、自分の特性や苦手なことを冷静に受け入れることが大切です。

自分だけで悩みを抱え込まず、信頼できる職場の上司や同僚、会社の産業医、カウンセラー、外部の相談窓口などに相談しながら、自分のペースで無理なくやれる働き方を見つけましょう。

自分らしく働ける企業を探すなら、OpenWorkのリアルなクチコミや社内評価を見ながら求人を一括検索できる「転職メガサーチ」をぜひご活用ください。実際に働く社員の生の声や職場環境の実態を事前にチェックすることで、自分とマッチした企業を見つけ、無理のない働き方を実現していきましょう。

専門家プロフィール

古田文子

■資格
国家資格キャリアコンサルタント
心理相談員
メンタル心理カウンセラー
上級心理カウンセラー
チャイルドカウンセラー
不登校訪問支援カウンセラー
おもちゃインストラクター
調理師

■プロフィール
キャリアに関する記事の執筆・監修や、転職フェアの講演、キャリア相談、企業や学校でのセミナー講師など幅広く活動。キャリア教育に関心があり、様々な活動をしている。フミコ人材育成研究所代表。

監修者

藥井遥

やくい社会保険労務士事務所代表

■資格
社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
産業カウンセラー

この記事でわかること

• 給料が上がらない原因は社員と会社の両方にあり、さまざまな原因が複合している
• 給料を上げるためには、昇進・スキルアップ・社内異動など自分の評価を高める方法があるが、交渉次第で給料アップを実現できるケースもある
• どうしても現職で給料が上がらない場合、転職も視野に入れる

給料は業界や年齢によって大きく変動しますが、日本人全体の平均年収は460万円です。給料が上がらない理由に関しては、社員に原因があるケースと会社に原因があるケースに分類されます。

給料を上げることができた人には、共通する5つのポイントがあるので、給与アップの方法や転職の体験談とともに解説します。

日本人の賃金水準はいくらなのか

まずは前提知識として、日本人の平均年収および業界別・年齢別の平均年収を紹介します。日本人の賃金水準を知っておけば、自分の給料が高いかどうかを客観的に評価できるでしょう。

日本人の平均年収は460万円

国税庁が公表している「令和5年分 民間給与実態統計調査」によれば、日本人全体の平均年収は460万円（前年比0.4％増）です。男女別のデータでは、男性が569万円（前年比0.9％増）、女性が316万円（前年比0.7％増）となっています。

また、雇用形態別の平均給与に関しては、正社員が530万円（前年比1.3％増）、正社員以外が202万円（前年比0.7％増）です。

平均年収460万円の内訳を見ると、平均給料・手当は388万円（男性476万円、女性272万円）、平均賞与は71万円（男性92万円、女性44万円）です。平均給料・手当に対する平均賞与の割合は18.4％（男性19.4％、女性16.1％）となっています。

出典：令和5年分 民間給与実態統計調査｜国税庁

なお、給与は「企業から支払われる賃金」を、給料は「給与から手当や残業代を差し引いたもの」を指します。

業界・年齢別の平均年収

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」をもとに、業界・年齢別の平均年収を表形式でまとめました。

出典：令和6年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

給料が上がらない原因は社員と会社の両方にある

給料が上がらない原因はさまざまですが、おもに社員側と会社側の2つに分類されます。社員側の原因と会社側の原因をそれぞれケース別に紹介するので、きちんと押さえておきましょう。

社員に原因がある3つのケース

給料が上がらない原因が社員にある場合、考えられるケースは以下の3つです。

• 社員のスキル不足
• 実績や成果が上げられていない
• 評価基準を理解していない

それぞれ詳細をまとめました。

1.社員のスキル不足

原則として給料は社員のポジションや業務内容、業務に必要なスキルレベルに見合った金額が支払われます。明らかなスキル不足によって担当できる業務が限られている場合、会社に対する貢献度が低くなりやすいため、必然的に給料も低くなりがちです。

一方、スキルが充実していて幅広い業務を任せられる社員は、業績向上や業務効率化への貢献度が高いので、給料も上がりやすい傾向にあります。

2.実績や成果が上げられていない

給料を上げるためには、会社の業績向上につながる有益な実績や成果を上げる必要があります。例えば、営業職に就いている場合、より多くの契約を獲得できるかどうかで会社からの評価が変わります。

そのため、営業成績などが上がらない限り、給料アップは見込めないでしょう。

一方、経理や総務といったバックオフィス業務の場合、実績や成果を数値化しにくいので、業務効率化やマニュアル作成など組織運営を円滑にする取り組みが評価につながりやすいといえます。

3.評価基準を理解していない

社員が会社の評価基準を理解していない場合、社員本人は精一杯努力しているつもりでも、会社側の評価基準とズレた仕事をしている可能性もあり、給料アップにつながらないことがあります。せっかくの努力が水の泡になりやすく、非常にもったいないケースです。

評価基準は会社や部署によって異なりますが、基本的に「会社が自分に期待していること」が評価対象となります。そのため、人事担当者に評価の仕組みを確認したり、上長から自分に求められている役割や能力を聞き出したりすることが大切です。

会社に原因がある3つのケース

一方、会社側の原因として考えられるケースは、以下の3つです。

• 会社や業界全体の給与水準の低さ
• 業績が良くない
• 利益が社員に還元されるまで時間がかかる

各ケースの詳細も併せて解説します。

1.会社や業界全体の給与水準の低さ

そもそも給与水準が低い会社や業界で働いている場合、給料が上がらない可能性は高くなります。基本給が最初から低く設定されている際も、給料は上がりづらいでしょう。

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」をもとに、各業界の平均年収を低い順から並べました。

1. 宿泊業、飲食サービス業：269.5 千円
2. 生活関連サービス業、娯楽業：285.7 千円
3. サービス業（他に分類されないもの）：285.8 千円
4. 運輸業、郵便業：304.7 千円
5. 医療、福祉：306.4 千円
6. 複合サービス事業：306.9 千円
7. 製造業：318.6 千円
8. 卸売業、小売業：343.6 千円
9. 建設業：352.6 千円
10. 不動産業、物品賃貸業：371.6 千円
11. 鉱業、採石業、砂利採取業：372.3 千円
12. 教育、学習支援業：376.2 千円
13. 情報通信業：391.0 千円
14. 学術研究、専門・技術サービス業：401.8 千円
15. 金融業、保険業：410.6 千円
16. 電気・ガス・熱供給・水道業：437.5 千円

出典：令和6年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

平均年収が最も低い業界は「宿泊業，飲食サービス業」で269.5千円、最も高い業界は「電気・ガス・熱供給・水道業」で437.5千円で、約170万円の差があります。

2.業績が良くない

会社の業績が悪化している状況では、給料として社員に還元できる割合が減ってしまいます。特に売上が想定より伸びず、人件費をカットせざるを得ないほど会社が追い込まれている場合、給料アップの実現はほぼ不可能と考えるべきでしょう。

この場合、業績が回復しない限り給料アップは期待できません。状況次第で給料が下がってしまう可能性もあるので、将来性が見込めないと判断したら、早めに見切りをつけることも大切です。

3.利益が社員に還元されるまで時間がかかる

人手不足もしくは勤続年数が長くても給料が上がらない場合、会社側が人件費のカットを検討している可能性があります。
先行投資のために利益を内部留保している場合も同様、社員に還元されにくいため、給料アップの実現まで時間がかかりがちです。

業績が向上しているにもかかわらず、給料になかなか反映されない場合、内部留保の可能性が高いと考えましょう。

転職せずに給料を上げる5つの方法

現職で働きながら給料アップを実現する方法は、以下の5つです。

• 昇進を目指す
• スキルアップする
• 給料アップを交渉する
• 給料の高い部署・部門に社内異動する
• 副業にチャレンジをする

そのほか、会社が推奨する資格を取得し、資格手当を給料に加える方法もあります。いずれの方法を選ぶにしても、給料アップには時間がかかることを認識しておきましょう。

1.昇進を目指す

転職せずに給料アップを図る場合、リーダーやマネージャーといった管理職に昇進して昇給する方法が一般的です。役職手当をプラスで支払う会社もあるので、着実に給料を上げることができます。

ただし、年功序列型の会社に勤めている場合、優れた実績や成果を出したとしても、思うように昇進・昇給できない可能性があります。

2.スキルアップする

会社は社員のスキルレベルに見合った給料を支払うため、スキルアップは給料アップに直結する方法です。特定の分野に特化した専門的なスキルはもちろん、マネジメント能力やコミュニケーション能力といった汎用的なスキルも磨くことで、会社の評価は高まりやすくなります。

短期間で給料を上げることは難しいものの、長い目で見ると給料アップだけではなく、担当業務の拡大や昇進にもつながります。自己学習やセミナーへの参加などで積極的にスキルアップを図りましょう。

また、スキルレベルの高さを証明するために、資格取得を目指すのも一案です。

3.給料アップを交渉する

給与は原則として会社側が決めるものですが、社員側から給与交渉を打診し、給料アップを目指す方法もあります。交渉の結果次第では、すぐにでも給料を上げてもらうことが可能です。

ただし、交渉を成功させるためには、以下のような交渉カードを明確に提示する必要があります。

• 社内の評価が高く、今の給料以上の成果を出している
• 他社から好条件で転職のオファーが来ている
• いざというときは退職する覚悟がある

なお、上記の交渉カードを使っても、給料アップを実現できるとは限らないため、交渉が失敗した際のアプローチも検討しておきましょう。

4.給料の高い部署・部門に社内異動する

同じ会社であっても、部署・部門によって給料が異なるケースはあります。社内での評価が高く、なおかつ新しい仕事や人間関係への適応が得意な人なら、給料の高い部署・部門に異動するのも一案です。

反対に、仕事を覚えるまで時間がかかる人、人間関係の構築に不安がある人には向いていません。仮に社内異動の要望が通ったとしても、かなりの負担がかかってしまうでしょう。

5.副業にチャレンジをする

厳密には給料アップではないものの、長年培ってきたスキルや経験を活かし、副業で稼ぐ方法もあります。総務省の「令和4年就業構造基本調査」によれば、2017年と比較して2022年は副業に勤しんでいる人が全国で60万人増加しているので、副業自体はそう珍しいことではありません。

出典：令和4年就業構造基本調査｜総務省

ただし、会社によっては副業を明確に禁じているため、事前に必ず就業規則を確認しておきましょう。また、本業が忙しい場合、副業に時間を割けない可能性もあります。

給料アップの交渉をうまく進める4つのポイントとタイミング

会社に給料アップの交渉を持ちかける場合、事前の準備と時機の見極めが必要です。

ここでは、給料アップの交渉をうまく進める4つのポイントと、交渉に最適なタイミングについて解説します。

給料アップ交渉を始める前に押さえるべきこと

給料アップ交渉前に、まずは自身の働きが昇給に見合うものかどうか、冷静に評価しましょう。そのうえで昇給を求める正当な理由を明確に伝えるために、裏付けとなる交渉材料を集める必要があります。

例えば、会社への具体的な貢献や自分の市場価値を示すことで、交渉を有利に進める土台を構築できます。闇雲に給料アップを要求するのではなく、客観的な根拠（エビデンス）に基づく交渉が重要です。

自分の市場価値は？業界の給与水準をリサーチ

給料アップ交渉の第一歩は、自分の担当業務や経験年数に見合う業界の給与水準を把握することです。同業他社や類似ポジションの給与データを調査したうえで、現在の給与が適正かどうか見極めましょう。

仮に自分の給与が相場より低い場合、有力な交渉材料となります。逆に相場を上回っている場合、それ以上の給与を支払う価値があることを会社に示さなければなりません。

OpenWorkでは、クチコミや福利厚生の実態だけではなく、他社のリアルな年収データも確認できるので、給与水準のリサーチに役立ちます。また、Web履歴書を登録しておけば、その履歴書を見た企業からスカウトが届くため、転職市場における自分の価値を知るきっかけになるでしょう。

希望額とその理由を明確化

給料アップ交渉に臨む場合、具体的な希望額を設定することが必要不可欠です。
「給料がいくらになれば満足できるのか」という明確な目標がないと、交渉の着地点が見えにくくなり、会社に主導権を握られる可能性が高まります。

また、交渉の際は「なぜその金額を希望するのか」という理由も説明できるようにしましょう。会社への貢献度や自分の市場価値に基づくロジカルな理由を提示すれば、交渉相手に納得感を与えられるので、一方的な要求という印象を避けることができます。

あなたの強み（スキルや実績）を提示

交渉内容に説得力を持たせるためには、自分のスキルや経験を具体的に示す必要があります。保有資格や専門的なスキル、担当したプロジェクトの規模などをアピールしましょう。

そして、最も重要なポイントは身に付けたスキルや経験を通じて、会社にどれだけ貢献したかという実績です。
特に「〇〇プロジェクトで〇％のコスト削減を達成」など、数値化できる実績は説得力が高いので、交渉材料として活用しましょう。

落としどころ（妥協点）も準備

給料アップ交渉は必ずしも想定どおりに進むとは限りません。希望額だけでなく「この金額なら受け入れられる」という落としどころ（妥協点）を事前に決めておくことも大切です。一切の妥協なしで話を進めようとすると、交渉決裂につながる可能性があります。

希望額での合意が難しいと判断した場合、妥協点を踏まえて提示金額を徐々に下げて、双方が納得できる現実的な着地点を目指しましょう。

給料アップ交渉成功の鍵は「いつ」伝えるか

現職での給料アップを目指すなら、交渉のタイミングが極めて重要です。適切なタイミングに伝えることで、要求をスムーズに受け入れてもらえる可能性が高まります。

ここでは、給料アップ交渉を会社に「いつ」持ちかけるべきか、4つのケースを紹介します。

人事評価・昇給時期の直前

多くの企業は年1～2回、人事評価や定期昇給の時期を設けています。この直前に行なわれる評価面談などは、給与について直接上長と話し合う公式な機会なので、最も交渉しやすいタイミングです。

上長から給与希望額を聞かれる可能性もあるため、面談日程が決まっているなら、事前に交渉の準備を進めておきましょう。

職務・責任範囲の拡大時

新しいプロジェクトのリーダーに任命されたり、担当業務が大幅に増加したりするなど、職務・責任範囲が拡大した際も交渉のチャンスです。会社側が自分のスキルや働きぶりを認めて、より大きな期待を寄せている証拠といえるでしょう。

業務の負担増加やスキルアップは、給料アップの対価として正当な理由になるので、気兼ねなく打診しましょう。

チームリーダー・マネジメント職への昇格時

チームリーダーとして部下を率いたり、マネジメント職に就いて経営陣と現場の橋渡し役を担ったりするなど、上位のポジションに昇格した際も給料アップ交渉の好機です。

プレイヤーとしての業務に加えて、部下の指導・育成やチームの目標管理といった新たな責任が生じるので、給与体系が見直されるべきタイミングといえます。

部下の人数が多いほど責任も大きくなるため、それに見合う希望額を提示しましょう。

業務に不可欠な専門資格を取得したとき

業務遂行に欠かせない専門資格を取得した場合、あるいは会社の業務範囲拡大や品質向上などに直接貢献できる資格を取得した場合は、給料アップ交渉の絶好のタイミングです。特に対象の資格を持っている人が社内に少なかったり、法令上必須とされる資格を取得したりすれば、自分の市場価値が高まった明確な証明となります。

資格手当の要求や専門性に基づく給与査定の見直しなど、交渉を有利に進めやすいでしょう。

転職で給料がアップした人は4割！給料アップを実現した人に共通する5つのポイント

厚生労働省の「令和5年 雇用動向調査結果の概況」によれば、転職後に給料が上がった人の割合は以下のようになっています。

出典：3 転職入職者の状況 （1）年齢階級別転職入職率 令和5年 雇用動向調査結果の概況 ｜厚生労働省

給料が上がったと回答したのは全体の約4割です。その反面、転職後に給料が下がった人も約3割います。
給料が1割以上アップした人がいる一方、1割以上マイナスになってしまった人もいるため、転職はリスクをともなう選択肢といえるでしょう。

また、50代以降になると給料が上がった人の割合は減少しています。逆に給料が下がった人の割合は増加しており、転職市場における需要や年齢的なリスクが数値に現れている状況です。

上記のデータを踏まえつつ、実際に給料アップを実現した人に共通する5つのポイントをクチコミとともに解説します。

1.成長企業・高収益企業への戦略的シフト

給料アップを狙っているなら、企業の「稼ぐ力」に着目することが大切です。一般的に業績が右肩上がりで推移している企業、利益率の高いビジネスモデルを確立している企業は、社員への還元率も高い傾向にあります。

OpenWorkが調査した「平均年収の高い企業ランキングTOP100」を確認しても、IT・コンサルティング・金融といった業界に参入する企業、あるいは独自の強みで高いシェアを誇る企業などがラインナップしています。
将来性のある業界で高い収益性を実現している企業を選ぶことが、給料アップの近道といえるでしょう。

逆に平均年収が低い業界や業績が伸び悩んでいる企業は、優れたスキルや専門資格を持っている人でも給料を上げることは難しいでしょう。

2.成果が報酬に直結する評価制度を持つ企業を選択

仕事の成果や貢献度を正当に評価する仕組みがあり、それが報酬にきちんと反映される企業を選ぶことも給料アップにつながるポイントです。実力主義型の企業なら年齢や勤続年数に関係なく、実力・実績に応じて給料が上がるので、年功序列型の企業にはないチャンスを獲得できます。

さらに、営業職や専門職として働く場合、個人の実績に応じてインセンティブ（報奨金）が支給される制度を設けている企業が多いため、給料アップを実現しやすいといえるでしょう。

ただし、実力主義型の企業やインセンティブの比率が高い企業では、十分な実力・実績を示せないと、逆に給料が下がってしまう可能性があります。仕事に対するプレッシャーも大きいので、自分のワークスタイルに合っているかよく確認しましょう。

3.市場価値の高いスキル・経験を活かしたキャリアアップ転職

これまでのキャリアで培ってきた専門的なスキルや経験、実力の裏付けとなる実績を武器に、より上位のポジションや責任ある役割を目指す「キャリアアップ転職」は、給料アップに効果的です。

キャリアアップ転職では、自分の強みを的確にアピールしたうえで、企業が求める価値を提供できることを示す必要があります。採用で重視するポイントは転職先によって異なるため、事前にきちんと情報を集めておくことが大切です。

自分のスキルや経験を提示しつつ、転職先の業務と関連付けてアピールすれば、自分の市場価値・採用価値が伝わりやすくなるでしょう。

4.「自分を高く売る」ための交渉をする

同じスキルや経験を持っていても、企業への伝え方によって評価は大きく変動します。例えば、IT系のスキルに精通している場合、DX化の進んでいない業界や企業を選ぶことで、希少性の高い人材として評価されるため、給料は上がりやすくなるでしょう。

給料アップに成功している人は、自分の市場価値を客観的に把握しつつ、採用選考の場で「自分を高く売る」能力に長けているので、企業からの評価も高まる傾向にあります。

5.転職エージェントを賢く活用し、有利な条件を引き出す

転職エージェントは非公開求人を含む豊富な求人情報を取り扱っているほか、業界・企業の内部情報に精通しています。もちろん、給与に関するリアルな情報も例外ではありません。

転職エージェントは給与交渉の代行や企業への推薦を行なっているため、個人で転職活動に取り組むより有利な条件を引き出しやすいことも強みです。
給料を上げるための要素や方法もアドバイスしてくれるので、転職で給料アップを狙うなら非常に頼れる存在といえるでしょう。

OpenWorkを活用して転職成功した体験談

OpenWorkならではの強みは、以下のような機能で社員・元社員のリアルな声を拾えることです。

• 社員クチコミが閲覧できる
  気になる会社で働いている人たちの社員クチコミ（企業文化、年収、ワーク・ライフ・バランスなど）をカテゴリ別に閲覧できます。
• 社員・元社員への質問ができる
  面接などで直接聞きにくいことを匿名で質問でき、在籍経験のあるユーザーに回答してもらえます。
• 企業から直接スカウトが届く
  登録したWeb履歴書に合わせて、企業や転職エージェントからスカウトが届きます。自分の市場価値を把握しつつ、給料アップに向けてどのような企業を選ぶべきか検討できます。

これらの機能を実際に活用し、OpenWork経由で転職を成功させた4名の体験談を紹介します。

OpenWorkの信頼性の高いクチコミ情報と、企業へ直接応募できる点が決め手となり、年収1000万円への転職を成功させることができました。
特にクチコミの信頼性は高く、自社の評価を見ても納得できるものが多いため、信憑性が高いと感じています。これにより、選考を受ける前に企業を客観的に評価する上で大変役立ちました。また、最近追加された質問機能も、入社後のミスマッチを防ぐ上で効果的なコンテンツだと感じています。
加えて、転職活動において企業と直接やりとりができる点も、非常にスムーズで良いと感じました。特にスカウトをいただける点については、企業が自分のどこに魅力を感じているのかを知ることができ、自身のキャリアの市場評価や強みの棚卸しという点でも活用させてもらいました。最終的にはスカウトを通じて、自分では検討もつかなかった企業から、大幅な給与アップに加えて業務面でも自分のやりたい仕事ができるという、大満足の転職を成功させることができました。

はじめは企業の評価を見る目的で利用しました。そもそもスカウト機能がある事を知りませんでしたが、他サイトよりも魅力的なスカウトが多く来てかなり驚きました。
既に数社選考が進んでいた会社の評価を見るために利用を開始しましたが、UIUXが素晴らしく、色んな会社のページに遷移し、視野が広がりました。
元々あまり納得した転職活動を出来ていなかったため、OpenWorkに登録していなかったら転職もしていなかったかも知れません。
結果的に年収も180万上がりました。他サイトで接点を持ったエージェントの方とお話した際に、第二新卒だと基本的に給料は50〜100万くらい上がったらいいと思ってくださいと言われていたので、それ以上に上がって本当によかったです。

入社先企業はOpenWorkさんのクチコミをもとに「本当の働き方はどうなのか？」ということを聞けたので大変助かりました。また、他企業の待遇との比較もできたので、根拠ある待遇交渉ができ、納得のいく年収を得られました。2回目の転職でOpenWorkさんをメインで使わせて頂きましたが、大変助かりました。

ダイレクトリクルーティングサービスで様々な企業やエージェント様に出会えました。
自分の市場価値も測ることができましたし、何よりも良いエージェント様と出会えて年収150万円アップを叶えることが出来ました！クチコミサービスも意思決定のために利用しました。

このように、OpenWorkでは数多くの企業のクチコミ（年収・企業文化など）だけではなく、スカウト機能も備えています。
実際、スカウト機能を活用して年収アップを成功させた人たちも多くいるため、転職を考えている人はまず無料ユーザー登録を試してみてはいかがでしょうか。

まとめ：給料が上がらないなら転職も検討を

給料が上がらない原因は社員側・会社側の両方にあるため、まずは原因の所在を調べることが大切です。そのうえで、会社側の原因だと判明した場合、個人では手に負えないケースが大半なので、転職を検討するのも一つの選択肢となります。

転職した人の約4割は給料が上がっていますが、特に若い世代は有利です。実際に転職を考えている場合、転職サービスの利用も視野に入れましょう。

「転職メガサーチ」なら、OpenWorkに掲載されているリアルな年収データや社員のクチコミを確かめながら、全国の求人を一括で検索できます。実際の給料事情や会社の評価を事前によく見極めてミスマッチを防ぎ、納得のいく待遇が得られる職場を見つけていきましょう。

専門家プロフィール

藥井遥

■資格
社会保険労務士
産業カウンセラー
国家資格キャリアコンサルタント
1級ファイナンシャル・プランニング技能士

■プロフィール
千葉県八千代市にて、従業員数名～百名以上規模の企業の顧問社労士として、雇用のルール整備や労使トラブル対応、勤怠や労務のペーパーレス化支援、給与計算・労務手続・助成金申請、福祉・介護事業所における処遇改善加算等の実務に携わる。「ハラスメント対策」や「介護や育児との両立支援」などをテーマとした講師実績も多数。